一陸特
2025年6月 B 過去問
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無線工学
0/24問 回答済み- 問1次の記述は、対地静止衛星による通信について述べたものである。(1)衛星に搭載する中継装置の回線を分割し、多数のAが共用するため、FDMA、TDMAなどの多元接続方式が用いられる。(2)FDMA方式は、Bを分割して各Aに回線を割り当てる。(3)静止衛星と地球局間の距離が37,500〔km〕の場合、1往復当たりC秒程度の電波の伝搬による遅延がある。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。未回答
- 問2次の記述は、マイクロ波(SHF)帯の電波による通信の一般的な特徴等について述べたものである。このうち誤っているものを選べ。未回答
- 問3図に示す抵抗R1、R2、R3及びR4の回路において、R1の両端の電圧が75〔V〕であるとき、R4を流れる電流I4の値として、正しいものを選べ。未回答
- 問4図に示す回路において、スイッチS1のみを閉じたときの電流IとスイッチS2のみを閉じたときの電流Iは、ともに5〔A〕であった。また、スイッチS1とS2の両方を閉じたときの電流Iは、4〔A〕であった。抵抗R及びコイルLのリアクタンスXLの大きさの値の組合せとして、正しいものを選べ。ただし、交流電源電圧は150〔V〕とする。未回答
- 問5次の記述は、図1及び図2に示す共振回路について述べたものである。このうち誤っているものを選べ。ただし、ω0〔rad/s〕は共振角周波数とする。未回答
- 問6次の記述は、図1及び図2に示すT形分岐回路について述べたものである。このうち誤っているものを選べ。ただし、電磁波はTE10モードとする。未回答
- 問7図に示す理想的な演算増幅器(AOP)を使用した反転増幅回路の電圧利得の値として、最も近いものを選べ。ただし、log102=0.3とする。未回答
- 問8次の記述は、スペクトル拡散(SS)通信方式について述べたものである。(1)スペクトル拡散方式には、直接拡散(DS)方式、A方式などがある。(2)直接拡散(DS)方式は、一例として、デジタル信号を擬似雑音(PN)符号とのBによってスペクトルを拡散した信号で搬送波を変調する。(3)A方式は、狭帯域の妨害波により搬送波が妨害を受けても、搬送波がすぐに他の周波数に切り換わるため混信妨害を受けにくい。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。未回答
- 問9次の記述は、デジタル伝送におけるビット誤り等について述べたものである。このうち誤っているものを選べ。ただし、図にQPSKの信号空間ダイアグラムを示す。未回答
- 問10次の記述は、スーパヘテロダイン受信機において生じることがある混信妨害について述べたものである。このうち誤っているものを選べ。未回答
- 問11次の記述は、デジタル無線通信の伝送路で発生する誤り及びその対策の一例について述べたものである。(1)デジタル無線通信の伝送路で発生する誤りには、A誤りとB誤りがある。A誤りは、送信した個々のビットに独立に発生する誤りであり、主として受信機の熱雑音によって引き起こされる。B誤りは、部分的に集中して発生する誤りであり、一般にマルチパスフェージングなどにより引き起こされる。(2)B誤りの対策の一つとして、送信側において送信する符号の順序を入れ替えるCを行い、受信側で受信符号を元の順序に戻すことによりB誤りの影響を軽減する方法がある。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。未回答
- 問12次の記述は、図に示すBPSK信号の復調回路の構成例について述べたものである。(1)この復調回路は、同期検波方式を用いている。(2)位相検波回路で、入力のBPSK信号と搬送波再生回路で再生した搬送波とのAを行い、低域フィルタ(LPF)、識別再生回路及びクロック再生回路によってデジタル信号を復調する。(3)搬送波再生回路は、B、帯域フィルタ(BPF)、位相同期ループ(PLL)及び1/2分周回路で構成されており、入力のBPSK信号の位相がデジタル信号に応じてπ〔rad〕変化したとき、搬送波再生回路の帯域フィルタ(BPF)の出力の位相は変わらない。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。未回答
- 問13次の記述は、対地静止衛星を利用するVSATシステムについて述べたものである。このうち誤っているものを選べ。未回答
- 問14衛星通信において、衛星中継器の回線(チャネル)を地球局に割り当てる方式のうち、「呼の発生のたびに回線(チャネル)を割り当て、通信が終了すると解放する方式」の名称として、正しいものを選べ。未回答
- 問15パルスレーダーにおいて、最小探知距離が120〔m〕であった。このときのパルス幅の値として、最も近いものを選べ。ただし、最小探知距離は、パルス幅のみによって決まるものとし、電波の伝搬速度を3×10 8〔m/s〕とする。未回答
- 問16次の記述は、ドプラ効果を利用したレーダーについて述べたものである。(1)アンテナから発射された電波が移動している物体で反射されるとき、反射された電波のAはドプラ効果により偏移する。移動している物体が、電波の発射源から遠ざかっているときは、移動している物体で反射された電波のAは、発射された電波のAよりBなる。(2)この効果を利用したレーダーは、C、竜巻や乱気流の発見や観測などに利用される。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。未回答
- 問17半波長ダイポールアンテナに対する相対利得が11.50〔dB〕のアンテナを絶対利得で表したときの値として、最も近いものを選べ。ただし、アンテナの損失はないものとする。未回答
- 問18次の記述は、図に示すコーナレフレクタアンテナの構造及び特徴について述べたものである。(1)反射板の開き角が90度の場合、S=A程度のとき、サイドローブは最も少なく、指向特性は単一指向性となる。(2)(1)のとき、半波長ダイポールアンテナと反射板を鏡面とするBの影像アンテナによる電界成分が合成され、半波長ダイポールアンテナに比べ利得が大きくなる。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。ただし、波長をλ〔m〕とする。未回答
- 問19図は、マイクロ波(SHF)帯で用いられるアンテナの原理的な構成例を示したものである。このアンテナの名称として、正しいものを選べ。未回答
- 問20次の記述は、マイクロ波回線の設定の際に考慮される第1フレネルゾーンについて述べたものである。(1)図に示すように、送信点をT、受信点をRとし、TPとPRの距離の和がTRよりもAだけ長い点Pの軌跡を描くと、TとRを焦点とし直線TRを軸とする回転楕円体となり、この楕円体の内側の範囲を第1フレネルゾーンという。(2)一般的には、自由空間に近い良好な伝搬路を保つため、回線途中にある山や建物などの障害物が第1フレネルゾーンに入らないようにクリアランスを設ける必要がある。(3)第1フレネルゾーンの断面の半径rは、使用する周波数が高くなるほどBなる。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。ただし、使用する電波の波長をλとする。未回答
- 問21送信アンテナの地上高を324〔m〕、受信アンテナの地上高を4〔m〕としたとき、送受信アンテナ間の電波の見通し距離の値として、最も近いものを選べ。ただし、大地は球面とし、標準大気における電波の屈折を考慮するものとする。未回答
- 問22次の記述は、図に示す浮動充電方式について述べたものである。このうち正しいものを選べ。未回答
- 問23次の記述は、図に示す周波数カウンタ(計数形周波数計)の動作原理について述べたものである。このうち誤っているものを選べ。未回答
- 問24次の記述は、図に示す構成例を用いたFM(F3E)送信機の占有周波数帯幅の測定法について述べたものである。(1)送信機が発射する電波の占有周波数帯幅は、全輻射電力の99〔%〕が含まれる周波数帯幅で表される。A発生器から規定のスペクトルを持つA信号を送信機に加え、所定の変調を行った周波数変調波を擬似負荷(減衰器)に出力する。(2)スペクトルアナライザを規定の動作条件とし、規定の占有周波数帯幅B程度の帯域を、スペクトルアナライザの狭帯域フィルタで掃引しながらサンプリングし、測定したすべての電力値をコンピュータに取り込む。(3)これらの値の総和から全電力が求まる。取り込んだデータを、下側の周波数から積算し、その値が全電力の0.5〔%〕となる周波数f1〔Hz〕を求める。同様に上側の周波数から積算し、その値が全電力の0.5〔%〕となる周波数f2〔Hz〕を求める。このときの占有周波数帯幅は、C〔Hz〕となる。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。未回答
法規
0/12問 回答済み- 問1次の記述は、申請による周波数等の変更について述べたものである。電波法(第19条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを選べ。総務大臣は、免許人又は電波法第8条の予備免許を受けた者が識別信号、A、周波数、B又は運用許容時間の指定の変更を申請した場合において、Cその他特に必要があると認めるときは、その指定を変更することができる。未回答
- 問2電波法の用語の定義に関する次の記述のうち、電波法(第2条)の規定に照らし、この規定に定めるところに適合しないものはどれか。選べ。未回答
- 問3次の記述は、「混信」の定義について述べたものである。電波法施行規則(第2条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを選べ。「混信」とは、他の無線局の正常な業務の運行をAする電波の発射、輻射又はBをいう。未回答
- 問4周波数測定装置の備付け等に関する次の記述のうち、電波法(第31条及び第37条)及び電波法施行規則(第11条の3)の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合しないものはどれか。選べ。未回答
- 問5次の記述は、周波数の安定のための条件について述べたものである。無線設備規則(第15条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを選べ。①周波数をその許容偏差内に維持するため、送信装置は、できる限りAによって発振周波数に影響を与えないものでなければならない。②周波数をその許容偏差内に維持するため、発振回路の方式は、できる限りBによって影響を受けないものでなければならない。③移動局(移動するアマチュア局を含む。)の送信装置は、実際上起り得るCによっても周波数をその許容偏差内に維持するものでなければならない。未回答
- 問6無線局(登録局を除く。)に選任される主任無線従事者に関する次の記述のうち、電波法(第39条)及び電波法施行規則(第34条の3、第34条の5及び第34条の7)の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合しないものはどれか。選べ。未回答
- 問7次の記述は、非常時運用人による無線局(登録局を除く。)の運用について述べたものである。電波法(第70条の7)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組み合わせを選べ。①無線局(注1)の免許人は、地震、台風、洪水、津波、雪害、火災、暴動その他非常の事態が発生し、又は発生するおそれがある場合において、人命の救助、災害の救援、交通通信の確保又は秩序の維持のために必要な通信を行うときは、当該無線局の免許が効力を有する間、Aことができる。注1 その運用が、専ら電波法第39条(無線設備の操作)第1項本文の総務省令で定める簡易な操作によるものに限る。以下同じ。②①により無線局を自己以外の者に運用させた免許人は、遅滞なく、当該無線局を運用する非常時運用人(注2)の氏名又は名称、Bその他の総務省令で定める事項を総務大臣に届け出なければならない。注2 当該無線局を運用する自己以外の者をいう。以下同じ。③②の免許人は、当該無線局の運用が適正に行われるよう、総務省令で定めるところにより、非常時運用人に対し、Cを行わなければならない。未回答
- 問8無線局の運用に関する次の記述のうち、電波法(第55条、第56条、第57条及び第59条)の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合しないものはどれか。選べ。未回答
- 問9次に掲げる場合のうち、総務大臣がその職員を無線局(登録局を除く。)に派遣し、その無線設備等(注)を検査させることができる場合に該当しないものはどれか。電波法(第73条)の規定に照らし選べ。注 無線設備、無線従事者の資格及び員数並びに時計及び書類をいう。未回答
- 問10次の記述は、無線局(登録局を除く。)の免許の取消し等について述べたものである。電波法(第5条、第24条、第76条及び第78条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを選べ。①総務大臣は、免許人(包括免許人を除く。以下同じ。)が不正な手段により無線局の免許若しくは電波法第17条(変更等の許可等)の許可を受け、又は電波法第19条(申請による周波数等の変更)の規定による指定の変更を行わせたときは、その免許を取り消すことができる。②無線局の免許の取消し等により免許がその効力を失ったときは、免許人であった者は、1箇月以内にその免許状を返納しなければならない。③無線局の免許がその効力を失ったときは、免許人であった者は、遅滞なくAの撤去その他の総務省令で定めるBために必要な措置を講じなければならない。④総務大臣は、無線局の免許の取消しを受け、その取消しの日からCを経過しない者には、無線局の免許を与えないことができる。未回答
- 問11次に掲げる場合のうち、無線従事者が総務大臣から3箇月以内の期間を定めてその業務に従事することを停止されることがある場合に該当するものはどれか。電波法(第79条)の規定に照らし選べ。未回答
- 問12次の記述は、無線局(包括免許に係るものを除く。)の免許状の訂正及び再交付について述べたものである。無線局免許手続規則(第22条及び第23条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを選べ。①免許人は、電波法第21条の免許状の訂正を受けようとするときは、次の(1)から(5)までに掲げる事項を記載した申請書を総務大臣又は総合通信局長(沖縄総合通信事務所長を含む。以下同じ。)に提出しなければならない。(1)免許人の氏名又は名称及び住所並びに法人にあっては、その代表者の氏名 (2)A (3)識別信号 (4)免許の番号 (5)訂正を受ける箇所及び訂正を受ける理由②免許人は、新たな免許状の交付を受けたときは、Bその旧免許状を返さなければならない。③免許人は、免許状をC、失った等のために免許状の再交付の申請をしようとするときは、次の(1)から(5)までに掲げる事項を記載した申請書を総務大臣又は総合通信局長に提出しなければならない。(1)免許人の氏名又は名称及び住所並びに法人にあっては、その代表者の氏名 (2)A (3)識別信号 (4)免許の番号 (5)再交付を求める理由④免許人は、③により免許状の再交付を受けたときは、Bその旧免許状を返さなければならない。ただし、免許状を失った等のためにこれを返すことができない場合は、この限りでない。未回答