無線設備・技術基準
無線設備・技術基準
「無線設備・技術基準」は二陸技の無線設備・技術基準に関する頻出論点です。これまでに16問の過去問が出題されています。関連問題を通じて理解を深めましょう。
この論点はまだ未回答です。
「無線設備・技術基準」の問題を解く関連する過去問一覧（16問）
- 周波数の安定のための条件に関する次の記述のうち、無線設備規則(第15条及び第16条)の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合しないものはどれか。下の1から4までのうちから一つ選べ。2026年7月 法規
- 次の表の各欄の事項は、それぞれ電波の型式の記号表示と主搬送波の変調の型式、主搬送波を変調する信号の性質及び伝送情報の型式に分類して表す電波の型式を示すものである。電波法施行規則(第4条の2)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句を下の1から10までのうちからそれぞれ一つ選べ。V1D(パルス変調)：主搬送波を変調する信号の性質=ア、伝送情報の型式=イ。F8E(角度変調・周波数変調、アナログ信号である2以上のチャネルのもの)：伝送情報の型式=ウ。G7W(角度変調・位相変調)：主搬送波を変調する信号の性質=エ。R3C(アナログ信号である単一チャネルのもの、ファクシミリ)：主搬送波の変調の型式=オ。2026年7月 法規
- 周波数の測定等に関する次の記述のうち、電波法施行規則(第40条)及び無線局運用規則(第4条)の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合しないものはどれか。下の1から4までのうちから一つ選べ。2026年7月 法規
- 周波数測定装置の備付け等に関する次の記述のうち、電波法(第31条及び第37条)及び電波法施行規則(第11条の3)の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合しないものはどれか。下の1から4までのうちから一つ選べ。2026年7月 法規
- 総務大臣が無線局に対して臨時に電波の発射の停止を命ずることができるときに関する次の記述のうち、電波法(第28条及び第72条)の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合するものを1、適合しないものを2として解答せよ。2026年7月 法規
- 電波の周波数等の定義に関する次の記述のうち、電波法施行規則(第2条)の規定に照らし、この規定に定めるところに適合しないものはどれか。下の1から4までのうちから一つ選べ。2026年7月 法規
- 次の記述は、空中線等の保安施設について述べたものである。電波法施行規則(第26条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の1から4までのうちから一つ選べ。無線設備の空中線系にはAを、また、カウンターポイズにはBをそれぞれ設けなければならない。ただし、26.175MHzを超える周波数を使用する無線局の無線設備及びCの無線設備の空中線については、この限りでない。2026年7月 法規
- 次の記述は、地球局（宇宙無線通信を行う実験試験局を含む。）の送信空中線の最小仰角について述べたものである。電波法施行規則(第32条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の1から4までのうちから一つ選べ。地球局の送信空中線のAの方向の仰角の値は、次の(1)から(3)までに掲げる場合においてそれぞれ(1)から(3)までに規定する値でなければならない。(1)深宇宙（地球からの距離がB以上である宇宙をいう。）に係る宇宙研究業務（科学又は技術に関する研究又は調査のための宇宙無線通信の業務をいう。以下同じ。）を行うときC以上(2)(1)の宇宙研究業務以外の宇宙研究業務を行うとき5度以上(3)宇宙研究業務以外の宇宙無線通信の業務を行うとき3度以上2026年7月 法規
- 次の記述は、無線設備の保護装置について述べたものである。無線設備規則(第8条及び第9条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の1から4までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。①真空管に使用する水冷装置には、冷却水の異状に対する警報装置又は電源回路のAを装置しなければならない。②陽極損失1キロワット以上の真空管に使用する強制空冷装置には、送風の異状に対する警報装置又は電源回路のAを装置しなければならない。③無線設備の電源回路には、B又はAを装置しなければならない。ただし、C以下のものについては、この限りでない。2026年7月 法規
- 次の記述は、周波数測定装置の備付けについて述べたものである。電波法(第31条)及び電波法施行規則(第11条の3)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句を下の1から10までのうちからそれぞれ一つ選べ。①総務省令で定める送信設備には、その誤差が使用周波数のアのイ以下である周波数測定装置を備え付けなければならない。②①の総務省令で定める送信設備は、次の(1)から(8)までに掲げる送信設備以外のものとする。(1)26.175MHzウ周波数の電波を利用するもの(2)(略)(5)基幹放送局の送信設備であって、空中線電力エ以下のもの(7)アマチュア局の送信設備であって、当該設備から発射される電波のオを0.025パーセント以内の誤差で測定することにより...2026年1月 法規
- 受信設備の条件並びに免許等を要しない無線局(注1)及び受信設備に対する総務大臣の監督に関する次の記述のうち、電波法(第29条及び第82条)及び無線設備規則(第24条)の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合しないものはどれか。下の1から4までのうちから一つ選べ。注1 電波法第4条(無線局の開設)第1号から第3号までに掲げる無線局をいう。2026年1月 法規
- 次の記述は、空中線電力等の定義について述べたものである。電波法施行規則(第2条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の1から4までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。①「尖頭電力」とは、通常の動作状態において、変調包絡線の最高尖頭における無線周波数1サイクルの間に送信機から空中線系の給電線に供給されるAをいう。②(略)③「搬送波電力」とは、Bにおける無線周波数1サイクルの間に送信機から空中線系の給電線に供給されるAをいう。ただし、この定義は、パルス変調の発射には適用しない。④「実効輻射電力」とは、空中線に供給される電力に、与えられた方向における空中線のCを乗じたものをいう。2026年1月 法規
- 次の記述は、無線設備から発射される電波の強度(電界強度、磁界強度、電力束密度及び磁束密度をいう。)に対する安全施設について述べたものである。電波法施行規則(第21条の4)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の1から4までのうちから一つ選べ。無線設備には、当該無線設備から発射される電波の強度が電波法施行規則別表第2号の3の3(電波の強度の値の表)に定める値を超えるAにBのほか容易に出入りすることができないように、施設をしなければならない。ただし、次の(1)から(4)までに掲げる無線局の無線設備については、この限りではない。(1)平均電力が20ミリワット以下の無線局の無線設備 (2)Cの無線設備 (3)(4)(略)2026年1月 法規
- 次の記述は、人工衛星局の位置の維持について述べたものである。電波法施行規則(第32条の4)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の1から4までのうちから一つ選べ。①対地静止衛星に開設する人工衛星局(実験試験局を除く。)であって、固定地点の地球局相互間の無線通信の中継を行うものは、公称されている位置からA以内にその位置を維持することができるものでなければならない。②対地静止衛星に開設する人工衛星局(一般公衆によって直接受信されるための無線電話、テレビジョン、B又はファクシミリによる無線通信業務を行うことを目的とするものに限る。)は、公称されている位置から緯度及び経度のそれぞれ(±)0.1度以内にその位置を維持することができるものでなければならない。③...それ以外のものは、公称されている位置からC以内にその位置を維持することができるものでなければならない。2026年1月 法規
- 送信設備の空中線電力の許容偏差に関する次の記述のうち、無線設備規則(第14条)の規定に照らし、この規定に定めるところに適合するものはどれか。下の1から4までのうちから一つ選べ。2026年1月 法規
- 送信空中線の型式及び構成等に関する次の事項のうち、無線設備規則(第20条)の規定に照らし、この規定に定めるところに適合しないものはどれか。下の1から4までのうちから一つ選べ。2026年1月 法規