一陸技
2026年1月 過去問
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無線工学の基礎
0/25問 回答済みA問題
- A-1次の記述は、電界の強さがE〔V/m〕の均一な電界中の電子Dの運動について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、図に示すようにDは、電界の方向との角度θがπ/6〔rad〕、初速度がV0〔m/s〕で原点Oから電界中に放出されるものとし、DはこのDの電界からのみ力を受けるものとする。また、Dの電荷の大きさ及び質量をe〔C〕及びm〔kg〕とし、DがOから放出されてからの時間をt〔s〕とする。(1)Dは、x方向には力を受けないので、x方向の速さは、Vx=V0/2〔m/s〕の等速度である。(2)Dは、y方向には減速する力を受けるので、y方向の速さは、Vy=√3V0/2-At〔m/s〕に従って変化する。(3)Vy=0〔m/s〕のときyが最大となり、その値ymは、ym=B〔m〕である。(4)また、そのときのxをxmとすると、その値xmは、xm=C〔m〕である。未回答
- A-2図1に示す平均磁路長lが50〔mm〕の環状鉄心Aの中に生じる磁束と、図2に示すようにAに0.5〔mm〕の空隙lgを設けた環状鉄心Bの中に生じる磁束が共にφ〔Wb〕で等しいとき、図2のコイルに流す電流IBを表す近似式として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、Aに巻くコイルに流れる電流をIA〔A〕とし、コイルの巻数Nは図1及び図2で等しく、鉄心の比透磁率μrを1,000とする。また、磁気飽和及び漏れ磁束はないものとする。未回答
- A-3図に示すような、静電容量C1、C2、C3及びC0〔F〕の回路において、C1、C2及びC3に加わる電圧が定常状態で等しくなるときの条件式として、正しいものを下の番号から選べ。未回答
- A-4次の記述は、図に示すような円筒に、同一方向に巻かれた二つのコイルX及びYの合成インダクタンス及びXY間の相互インダクタンスの原理について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。(1)端子bと端子cを接続したとき、二つのコイルはA接続となる。このとき、端子ad間の合成インダクタンスLadは、XY間の相互インダクタンスをM〔H〕とすると、次式で表される。Lad=B〔H〕(2)端子bと端子dを接続したときの端子ac間の合成インダクタンスをLacとすると、LadとLacからMは次式で表される。M=C/4〔H〕未回答
- A-5次の記述は、図1に示すブリッジ回路によって、抵抗RXを求める過程について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、回路は平衡しているものとする。(1)抵抗R1、R2及びR3の部分を、△-Y変換した回路を図2とすると、図2の抵抗Ra及びRbは、それぞれRa=A〔Ω〕、Rb=B〔Ω〕となる。(2)図2の回路が平衡しているのでRXは、RX=C〔Ω〕となる。未回答
- A-6図に示すように、交流電圧V̇=100〔V〕に誘導性負荷Ż1〔Ω〕及び容量性負荷Ż2〔Ω〕を接続したとき、回路全体の皮相電力及び力率の値の組合せとして、正しいものを下の番号から選べ。ただし、Ż1及びŻ2の有効電力及び力率は表の値とする。未回答
- A-7次の記述は、図に示す直列共振回路について述べたものである。このうち、誤っているものを下の番号から選べ。ただし、共振角周波数をω0〔rad/s〕及び共振電流をI0〔A〕とする。また、回路の電流İの大きさが、I0/√2〔A〕となる二つの角周波数をそれぞれω1及びω2〔rad/s〕(ω1<ω2)とし、回路の尖鋭度をQとする。未回答
- A-8図1に示すインピーダンスŻ1及びŻ2の積が周波数と無関係になり、抵抗をR〔Ω〕としたときにŻ1Ż2=R2の関係が成り立つとき、それらの回路は互いにR〔Ω〕に対する逆回路であるという。いま、図2に示す回路のR=600〔Ω〕に対する逆回路が図3に示す回路であるとき、自己インダクタンスL1、静電容量C1及びC2の値の組合せとして、正しいものを下の番号から選べ。未回答
- A-9次の記述は、ダイオード又はトランジスタから発生する雑音について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。(1)周波数特性の高域で観測され、エミッタ電流がベース電流とコレクタ電流に分配される比率のゆらぎによって生じる雑音は、Aである。(2)周波数特性の中域で観測され、電界を加えて電流を流すとき、キャリアの数やドリフト速度のゆらぎによって生じる雑音は、Bである。(3)周波数特性の低域で観測され、周波数fに反比例する特性があることから1/f雑音ともいわれる雑音は、Cである。未回答
- A-10図1に示すダイオードDと抵抗Rを用いた回路に流れる電流ID及びDの両端の電圧VDの値の組合せとして、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、ダイオードDの順方向特性は、図2に示す折れ線で近似するものとする。未回答
- A-11図に示すトランジスタ(Tr)の自己バイアス回路において、コレクタ電流ICを2〔mA〕にするためのベース電流IBと抵抗RBの値の組合せとして、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、Trのエミッタ接地直流電流増幅率hFEを200、回路のベース-エミッタ間電圧VBEを0.6〔V〕とする。未回答
- A-12次の記述は、マイクロ波やミリ波帯の回路に用いられる電子管及び半導体素子について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。(1)インパットダイオードは、PN接合のAとキャリアの走行時間効果により発振する。(2)トンネルダイオードは、PN接合に順方向電圧を加えたときのB特性を利用し発振する。(3)進行波管は、界磁コイル内に置かれた回路(ら旋遅延回路)の作用を利用し、Cの増幅が可能である。未回答
- A-13次の記述は、図1に示す電界効果トランジスタ(FET)を用いたドレイン接地増幅回路の出力インピーダンス(端子cdから見たインピーダンス)Zo〔Ω〕を求める過程について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、FETの等価回路を図2とし、また、Zoは抵抗RS〔Ω〕を含むものとする。(1)図1を等価回路を用いて書くと、図3になる。出力インピーダンスZo〔Ω〕は、図3の出力端子cdを短絡したときcdに流れる電流をIso〔A〕とし、出力端子cdを開放したときに現れる電圧をVoo〔V〕とすると、次式で表される。Zo=Voo/Iso〔Ω〕(2)Isoは、次式で表される。Iso=A〔A〕(3)Vooは、次式で表される。Voo=B×Vi〔V〕(4)したがって、Zoは式①、②、③より、次式で表される。Zo=C〔Ω〕未回答
- A-14図に示す理想的な演算増幅器(AOP)を用いたブリッジ形CR発振回路の発振周波数foを表す式及び発振状態のときの電圧帰還率β(V̇f/V̇o)の値の組合せとして、正しいものを下の番号から選べ。未回答
- A-15図に示す整流回路において、静電容量C1の電圧VC1及びC2の電圧VC2の最も近い値の組合せとして、正しいものを下の番号から選べ。ただし、電源電圧Vは、実効値100〔V〕の正弦波交流電圧とし、ダイオードD1、D2は理想的な特性を持つものとする。未回答
- A-16図1に示すJKフリップフロップ(FF)のFF1、FF2、及びFF3を用いた回路の入力A及びCに、図2に示す「1」、「0」のデジタル信号をそれぞれ入力したとき、時間t=t1〔s〕におけるデジタル出力X1、X2及びX3の、正しい組み合わせを下の番号から選べ。ただし、FFはエッジトリガ形でck入力の立ち下がりで動作する。また、時間t=0〔s〕ではすべてのFFはリセットされているものとする。未回答
- A-17次の記述は、指示電気計器の一般的な特徴について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。未回答
- A-18図に示す回路の抵抗R=500〔Ω〕で消費される電力PをI直流電流計Aの指示値I〔A〕と直流電圧計Vの指示値V〔V〕の積IV〔W〕として求めたい。このときの誤差率を5〔%〕以下にするとき、直流電圧計Vの内部抵抗RV〔Ω〕の最小の値として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、誤差はRV〔Ω〕によってのみ生じるものとする。未回答
- A-19図に示す回路において、標準信号発生器SGの周波数fを300〔kHz〕にしたとき可変静電容量CVが426〔pF〕で回路が共振し、fを600〔kHz〕にしたときCVが102〔pF〕で回路が共振した。このとき自己インダクタンスがL〔H〕のコイルの分布容量C0の値として、最も近いものを下の番号から選べ。未回答
- A-20次の記述は、図に示す原理的な二重積分形A-D変換回路の動作について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、積分回路は、演算増幅器(AOP)、抵抗R〔Ω〕、静電容量C〔F〕を用いて、理想的に動作するものとし、初期状態で出力電圧Voは、0〔V〕とする。(1)制御回路により、スイッチSWをa側に切り替えて未知の入力電圧(直流電圧)Vx〔V〕を、クロックパルスの数がNoになるまでの間、積分回路の入力に加える。このとき、クロックパルスの周波数をfc〔Hz〕とすると、パルス数がNoになった時の出力電圧Vox〔V〕は、次式で表される。Vox=-(Vx/CR)×(A)〔V〕(2)パルス数がNoになると、SWはb側に切り替えられ、積分回路の入力にはVxとは逆極性の規定の直流電圧Vs〔V〕が入力される。このため、Voは、Vox〔V〕から0〔V〕に向かって増加を始める。(3)比較回路でVoと0〔V〕を比較し、SWがb側に切り替えられてからVo=0〔V〕となるまでの間のパルス数をカウンタで計数する。このときのパルス数をNxとすると次式が成り立つ。-(Vx/CR)×(A)+(Vs/CR)×(B)=0〔V〕(4)式②より、次式が得られる。Vx=(C)×Vs〔V〕したがって、式③よりNoとVsは既知数であるから、NxからVxを求めることができる。未回答
B問題
- B-1次の記述は、図1に示すように正方形の導線Dが、磁石Mの磁極NS間を、v〔m/s〕の速度で直線的に移動するときの現象について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ。ただし、磁極は一辺がm〔m〕の正方形で、磁極間の磁束密度は一様でB〔T〕とする。またDは、一辺をl〔m〕(l<m)、巻数を1回とし、その面を磁極面に平行に保ち、かつ、磁極間の中央を辺abと磁極の辺pqが平行を保って移動するものとする。(1)Dに生じる起電力の大きさeは、D内部の磁束がΔt〔s〕間にΔφ〔Wb〕変化すると、e=ア〔V〕である。(2)辺dcが面pp'q'qに達した時間t1から、辺abが面pp'q'qに達する時間t2の間にDに生じる起電力の大きさは、e=イ×v〔V〕である。(3)(2)のとき、eによってDに流れる電流の方向は、点aからウの方向である。(4)D全体が磁界中にあるときには、起電力の大きさは、エ〔V〕である。(5)Dに生じる起電力の時間による変化の概略は、図2のオである。未回答
- B-2次の記述は、図に示す回路について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ。ただし、入力電圧V̇1〔V〕、入力電流İ1〔A〕、出力電圧V̇2〔V〕及び出力電流İ2〔A〕の間の関係は次式で表されるものとする。V̇1=ȦV̇2+Ḃİİİ2 İ1=ĊV̇2+Ḋİİİ2(1)Ȧ、Ḃ、Ċ、Ḋを、アという。(2)Ȧ=イである。(3)Ḃ=ウである。(4)Ċ=エである。(5)Ḋ=オである。未回答
- B-3次の記述は、Pゲート逆阻止3端子サイリスタについて述べたものである。このうち正しいものを1、誤っているものを2として解答せよ。ただし、電極のアノード、カソード及びゲートをそれぞれA、K及びGとする。未回答
- B-4次の記述は、図に示す変成器Tを用いたA級トランジスタ(Tr)電力増幅回路の動作について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ。ただし、入力は正弦波交流で、回路は理想的なA級動作とし、バイアス回路及びTの損失は無視するものとする。また、Tの巻数比(N1:N2)をN1/N2=aとする。(1)TrのコレクタC-エミッタE間から見た交流負荷抵抗RLAは、RLA=ア〔Ω〕である。(2)動作点のコレクタC-エミッタE間電圧VCEは、VCE=イ〔V〕である。(3)動作点のコレクタC電流ICは、IC=ウ〔A〕である。(4)負荷RLで得られる最大交流出力電力Pomは、Pom=エ〔W〕である。(5)Pom出力時の直流入力電力をPDC〔W〕としたとき、電源効率(Pom/PDC)ηは、η=オである。未回答
- B-5次の記述は、図1に示す直流電流・電圧計の内部の抵抗値について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ。ただし、内部回路を図2とし、直流電流計Aの最大目盛値を0.5〔mA〕、内部抵抗90〔Ω〕とする。(1)抵抗R1は、ア〔Ω〕である。(2)5〔mA〕の電流計として使用するとき、電流計の内部抵抗は、イ〔Ω〕である。(3)抵抗R2は、ウ〔Ω〕である。(4)抵抗R3は、エ〔kΩ〕である。(5)30〔V〕の電圧計として使用するとき、電圧計の内部抵抗は、オ〔kΩ〕である。未回答
無線工学A
0/25問 回答済みA問題
- A-1最大周波数偏移が入力信号のレベルに比例するFM(F3E)変調器に400〔Hz〕の正弦波を変調信号として入力し、その出力をスペクトルアナライザで観測した。変調信号の振幅を零から徐々に大きくしたところ、1〔V〕で搬送波の振幅が零となった。図に示す第1種ベッセル関数のグラフを用いて、最大周波数偏移が1,920〔Hz〕となるときの変調信号の振幅の値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、mfは変調指数とする。未回答
- A-2次の記述は、我が国の地上系デジタル放送の標準方式(ISDB-T)に用いられているインターリーブについて述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。未回答
- A-3搬送波の位相を変調信号に比例して変調する位相変調(PM:Phase Modulation)において、位相変調波の最大の周波数帯域幅Bwの大きさの値として最も近いものを下の番号から選べ。ただし、変調信号を100〔kHz〕、位相変調指数を0.4〔rad〕及び位相変調指数の誤差を±20〔%〕として求めるものとする。また、変調信号を周波数fm〔Hz〕の正弦波、位相変調(PM)波の最大周波数偏移をFd〔Hz〕とすると、Bwは、Bw≒2(fm+Fd)〔Hz〕で求められるものとする。未回答
- A-4次の記述は、図に示すBPSK信号及び16QAM信号の信号点間距離等について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、ピーク電力とは搬送波周波数帯における変調信号のピーク電力の事であり、負荷抵抗を1〔Ω〕、log10 2＝0.3、log10 3＝0.5とする。(1)図1に示すBPSK信号の信号点間距離がaのとき、BPSK信号のピーク電力は、aを用いてAで表せる。(2)図2に示す16QAM信号の信号点間距離がbのとき、16QAM信号のピーク電力は、bを用いてBで表せる。(3)妨害に対する余裕度を一定にするため、図2のbを図1のaと等しくしたときの16QAM信号のピーク電力は、BPSK信号のピーク電力より、約C〔dB〕高くなる。未回答
- A-5次の記述は、図に示す直交周波数分割多重(OFDM)方式の復調プロセスの基本的な原理を述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、各演算器の出力式の係数は無視するものとし、eは自然対数の底とする。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。未回答
- A-6図に示す通信回線において、受信機の入力に換算したC/Nが65〔dB〕のときの送信機の送信電力P〔dBm〕の値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、送信及び受信アンテナの絶対利得を共に40〔dBi〕、送信及び受信給電線の損失を共に4〔dB〕、両アンテナ間の伝搬路の損失を140〔dB〕とする。また、ボルツマン定数kを-228.6〔dB(W/Hz/K)〕及び受信機の雑音指数を4〔dB〕、周囲温度Tを24.6〔dB(K)〕及び等価雑音帯域幅を10〔MHz〕とし、log10 2＝0.3とする。未回答
- A-7次の記述は、図1に示す逆変調形搬送波再生回路を用いたQPSK同期検波回路の原理的構成の一例について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、各演算器の出力式の係数及び回路内の遅延は無視するものとし、PLLは入出力の位相差が0〔rad〕となるよう位相ロックするものとする。未回答
- A-8次の記述は、AM(A3E)スーパヘテロダイン受信機において生じることのある、相互変調及び混変調について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。(1)受信機に周波数がf1〔Hz〕及びf2〔Hz〕の通過帯域外にある強力な妨害波が混入したとき、回路の非直線性によって妨害波同士の変調積として生じる周波数成分のうち、2f1-f2〔Hz〕及び2f2-f1〔Hz〕はAの相互変調積である。(2)混変調は、希望波を受信している受信機に通過帯域外にある強力な妨害波が混入したとき、回路の非直線性によって生じた変調積により、妨害波の変調信号成分で希望波の搬送波がBを受ける現象である。(3)希望波の搬送波の周波数がfd〔Hz〕、妨害波の搬送波の周波数がfu〔Hz〕、妨害波の変調信号の周波数がfm〔Hz〕及び妨害波の側波帯成分の周波数がfu+fm〔Hz〕のとき、周波数成分C〔Hz〕の3次の混変調積が生じる。未回答
- A-9整流回路のリプル率γ、電圧変動率δ及び整流効率ηを表す式の組合せとして、正しいものを下の番号から選べ。ただし、負荷電流に含まれる直流成分をIDC〔A〕、交流成分の実効値をir〔A〕、無負荷電圧をVo〔V〕、負荷に定格電流を流したときの定格電圧をVn〔V〕とする。また、整流回路に供給される交流電力をP1〔W〕、負荷に供給される電力をP2〔W〕とする。未回答
- A-10次の記述は、対地静止衛星軌道における通信衛星の食等について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。(1)衛星の主電力は、太陽電池から供給される。静止衛星では、日照時に太陽電池から衛星搭載機器に電力が供給されるが、Aの日を中心にして前後で約1箇月の間は、1日に最長B程度、衛星が地球の陰に隠れる食が発生するため、太陽電池は発電ができなくなる。(2)また、Aの日とその前後に地球局アンテナと通信衛星の延長線上を太陽が通過することで通信品質が劣化する太陽雑音干渉は、一般的にアンテナ径が大きいほど干渉量が大きく、発生時間はCなる。未回答
- A-11次の記述は、航法援助施設や着陸用援助施設等において一般的に用いられている航空用無線施設について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。未回答
- A-12図に示すように、ドプラレーダーを用いて移動体を前方30〔°〕の方向から測定したときのドプラ周波数が、0.8〔kHz〕であった。この移動体の移動方向の速度の値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、レーダーの周波数は10〔GHz〕とし、cos30〔°〕=0.9とする。未回答
- A-13次の記述は、デジタル無線方式に用いられるフェージング補償(対策)技術の一般的な特徴について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。未回答
- A-14次の記述は、デジタル信号処理等で用いられる移動平均フィルタの特性等について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、nは整数、ωを正規化角周波数、2cos(ω)=ejω+e-jωとする。未回答
- A-15次の記述は、図に示す矩形波パルス列とその振幅スペクトルについて述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、矩形波パルスのパルス幅をTP〔s〕、振幅をE〔V〕、繰返し周期をT〔s〕とする。(1)矩形波パルス列の直流成分はETP/T〔V〕であり、基本周波数f0=1/Tの整数倍の周波数成分をもつ振幅スペクトルの包絡線G(f)は、周波数をf〔Hz〕として、G(f)=(2ETP/T)×A〔V〕で表せる。(2)G(f)の大きさが最初に零(ヌル点)になる周波数fzが5f0〔Hz〕のとき、Tの値はB〔s〕である。(3)TPが同一でTの値を小さくしていくと振幅スペクトルの周波数間隔はCなっていく。未回答
- A-16図に示す構成による受信機の感度測定において、信号源として出力が電力表示(単位:〔dBm〕)の標準信号発生器(SG)を用いて測定した結果、SGの出力が-107〔dBm〕であった。このときの「受信機入力電圧」の値として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、このときの「受信機入力電圧」とは、受信機の入力端における信号源の開放電圧とする。また、SGと受信機間の接続損失は無視するものとし、SGの出力インピーダンス及び受信機の入力インピーダンスをそれぞれ50〔Ω〕、log10 2=0.3とする。未回答
- A-17次の記述は、デジタル通信における標本化に関連する誤差について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、標本化回路の入力信号の最高周波数をf0+Δf〔Hz〕、標本化周波数をfS〔Hz〕とする。未回答
- A-18図の回路に示す抵抗素子R1〔Ω〕及びR2〔Ω〕で構成される抵抗減衰器において、減衰量を14〔dB〕にするための抵抗素子R2の値を表す式として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、抵抗減衰器の入力端には出力インピーダンスがZ0〔Ω〕の信号源、出力端にはZ0〔Ω〕の負荷が接続され、いずれも整合しているものとする。また、Z0は純抵抗とし、log10 2=0.3とする。未回答
- A-19直接カウント方式及びレシプロカルカウント方式による周波数計の測定原理等に関する次の記述のうち、誤っているものを下の番号から選べ。未回答
- A-20オシロスコープを用いて、真の立上がり時間4〔ns〕のパルス波形の立上がり時間を測定したところ5〔ns〕が得られた。当該オシロスコープの立上がり時間として、最も近いものを下の番号から選べ。未回答
B問題
- B-1次の記述は、対地静止衛星を用いた通信システムの多元接続方式について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ。(1)時分割多元接続(TDMA)方式は、時間を分割して各地球局に回線を割り当てる方式である。各地球局から送られる送信信号が衛星上で重ならないように、各地球局のアを制御する必要がある。(2)周波数分割多元接続(FDMA)方式は、周波数を分割して各地球局に回線を割り当てる方式である。送信地球局では、割り当てられた周波数を用いて信号を伝送するので、通常、隣接するチャネル間の干渉が生じないように、イ設ける。(3)符号分割多元接続(CDMA)方式は、同じ周波数帯を用いて各地球局に特定の符号列を割り当てる方式である。送信地球局では、この割り当てられた符号列で変調し、送信する。受信地球局では、送信側とウ符号列で受信信号との相関をとり、自局向けの信号を取り出す。(4)SCPC方式は、送出する一つのチャネルに対してエの搬送波を割り当て、一つの中継器の帯域内に複数の異なる周波数の搬送波を等間隔に並べる方式で、オ一つである。未回答
- B-2次の記述は、OFDM信号を正しく受信するために必要な同期の原理について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ。(1)OFDM信号の受信に必要な同期処理としては、送信側のシンボルの区切りと同じタイミングを検出するためのシンボルに対する同期、送信側で送られた搬送波と同一周波数にするための搬送波周波数に対する同期及びアフーリエ変換処理に必要な標本を生成するためのサンプリング周波数に対する同期がそれぞれ必要である。(2)シンボルに対する同期は、シンボルの前後にある同じ情報を利用してとることができる。具体的な方法としては、受信したOFDM信号と、それをイ有効シンボル期間長分遅延させた信号との積をとりウすれば、遅延させた信号のシンボルのガードインターバル期間のみは、受信したOFDM信号のシンボルの後半の一部分と相関がエため出力が現れる。この相関値を演算し、ピークを求めることによってシンボルの区切りを検出できる。(3)搬送波周波数に対する同期及びサンプリング周波数に対する同期は、(2)と同様にガードインターバル期間の相関を利用し、搬送波周波数及びサンプリング周波数の誤差によって生じる信号間のオの差を利用してとることができる。未回答
- B-3次の記述は、法令等に基づく無線局の送信設備の「スプリアス発射の強度」及び「不要発射の強度」の測定について、図を基にして述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。(1)「アにおけるスプリアス発射の強度」の測定は、無変調状態において、アにおけるスプリアス発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。(2)「イにおける不要発射の強度」の測定は、ウ状態において、中心周波数fc〔Hz〕から必要周波数帯幅BN〔Hz〕の±250〔%〕離れた周波数を境界としたイにおける不要発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。この測定では、ウ状態において、不要発射が周波数軸上に広がって出てくる可能性がエことから、許容値を規定するための参照帯域幅の範囲内に含まれる不要発射のオ値を測定することとされている。未回答
- B-4次の記述は、図に示す高周波回路の設計・評価等で用いられるイミタンス・チャートについて述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ。なお、回路素子は理想的に動作するものとする。(1)イミタンス・チャートは、インピーダンスと反射係数の関係を表すスミス・チャート(インピーダンス・チャート)と、アドミタンスと反射係数の関係を表すアドミタンス・チャートを重ね合わせたもので、インピーダンス整合回路設計等にも用いられる。(2)イミタンス・チャートにおいて、①で示される線はア円、②で示される線はイ円を示しており、インピーダンス・チャートで示される③の点はインピーダンスがウ〔Ω〕となる。(3)イミタンス・チャートを利用することでキャパシタンスやインダクタンス素子の直並列接続の解析が可能となり、例えば周波数固定で回路に素子を直列接続した場合には、素子の値に応じてエ・チャートで示される線に沿って軌跡が移動し、素子の値を固定し周波数を変化させると、一般的に周波数の上昇に伴ってオ方向に軌跡は回転する。未回答
- B-5次の記述は、振幅変調(A3E)波について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ。ただし、搬送波をAcosωt〔V〕、単一正弦波の変調信号をBcospt〔V〕とし、Aは搬送波、Bは変調信号の振幅〔V〕を、ωは搬送波、pは変調信号の角周波数〔rad/s〕を表すものとし、A≧Bとする。(1)A3E波eは、次式で表される。e=ア〔V〕(2)変調度mは、次式で表される。m=イ×100〔%〕(3)変調をかけたときとかけないときとで、搬送波の電力はウ。(4)変調度が50〔%〕のとき、A3E波の上側帯波と下側帯波のそれぞれの電力の値は、搬送波電力の値のエである。(5)変調度が100〔%〕のとき、A3E波の尖頭(ピーク)電力の値は、無変調時の搬送波電力の値のオ倍である。未回答
無線工学B
0/25問 回答済みA問題
- A-1次の記述は、電界E〔V/m〕と磁界H〔A/m〕に関するマクスウェルの方程式について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、媒質は均質、等方性、線形、非分散性とし、誘電率をε〔F/m〕、透磁率をμ〔H/m〕、導電率をσ〔S/m〕、印加電流をJ0〔A/m2〕及び時間をt〔s〕とする。(1)EとHに関するマクスウェルの方程式は、次式で表される。 A ＝J0+σE+ε∂E/∂t ・・・① B ＝-μ∂H/∂t ・・・② (2)式①は、拡張されたアンペアの法則と呼ばれ、この右辺は、第1項の印加電流、第2項の導電流及びCと呼ばれている第3項からなる。(3)式②は、ファラデーの法則と呼ばれている。未回答
- A-2次の記述は、アンテナの特性について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。(1)同じ特性を持つアンテナ素子を平行に2個並べたアンテナの指向性は、アンテナ単体の指向性にAを掛けたものに等しい。(2)半波長ダイポールアンテナでは、アンテナ素子が細い方が帯域幅がBい。(3)対数周期ダイポールアレーアンテナは、Cにわたって、ほぼ一定のインピーダンス特性を持つ。未回答
- A-3次の記述は、半波長ダイポールアンテナの実効面積を求める過程について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、波長をλ〔m〕とする。(1)電界強度がE〔V/m〕の地点での電力束密度pは、次式で与えられる。p＝A〔W/m2〕・・・①(2)電界強度がE〔V/m〕の地点にある半波長ダイポールアンテナの放射抵抗をR〔Ω〕とすると、最大電力(受信有効電力)Prは、次式で表される。Pr＝B〔W〕・・・②(3)半波長ダイポールアンテナの実効面積Aeは、次式で定義されている。Ae＝Pr/p〔m2〕したがって、式①及び②からAeは、次式で求められる。Ae＝C〔m2〕未回答
- A-4自由空間において、放射電力が等しい微小ダイポールと半波長ダイポールアンテナによって最大放射方向の同じ距離の点に生じるそれぞれの電界強度E1及びE2〔V/m〕の比E1/E2の値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、√5＝2.24とする。未回答
- A-5周波数が60〔MHz〕の電波を素子の太さが等しい二線式折返し半波長ダイポールアンテナで受信したとき、図に示す等価回路のようにアンテナに接続された受信機の入力端子ab間における電圧が6〔mV〕であった。このときの受信点における電界強度の値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、アンテナと受信機の入力回路は整合がとれ、かつ、アンテナ及び給電線の損失はないものとする。また、アンテナの最大感度の方向は到来電波の方向と一致しているものとする。未回答
- A-6特性インピーダンスが50〔Ω〕の無損失給電線の受端に接続された負荷への入射波電圧が90〔V〕、反射波電圧が10〔V〕であるとき、電圧波腹から負荷側を見たインピーダンスの大きさとして、最も近いものを下の番号から選べ。未回答
- A-7図に示すように、特性インピーダンスZ0が75〔Ω〕の無損失給電線と入力抵抗Rが147〔Ω〕のアンテナを集中定数回路を用いて整合させたとき、リアクタンスXの大きさの値として、最も近いものを下の番号から選べ。未回答
- A-8次の記述は、1/4波長整合回路の整合条件について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、波長をλ〔m〕とし、給電線は無損失とする。(1)図に示すように、特性インピーダンスZ0〔Ω〕の給電線と負荷抵抗R〔Ω〕とを、長さがl〔m〕、特性インピーダンスがZ〔Ω〕の整合用給電線で接続したとき、給電線の接点Pから負荷側を見たインピーダンスZx〔Ω〕は、位相定数をβ〔rad/m〕とすれば、次式で表される。Zx＝Z×(A)〔Ω〕・・・①(2)1/4波長整合回路では、l＝λ/4〔m〕であるから、βlは、次式となる。βl＝B〔rad〕・・・②(3)式②を式①へ代入すれば、次式が得られる。Zx＝C〔Ω〕(4)整合条件を満たすための整合用給電線の特性インピーダンスZ〔Ω〕は、次式で与えられる。Z＝D〔Ω〕未回答
- A-9次の記述は、有限な導電率の導体中へ平面波が浸透する深さを表す表皮厚さ(深さ)の一般的な特徴について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。ただし、平面波はマイクロ波(SHF)帯とし、eは自然対数の底で、e=2.718とする。未回答
- A-10図に示す三線式折返し半波長ダイポールアンテナを用いて250〔MHz〕の電波を受信したときの実効長の値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、3本のアンテナ素子はそれぞれ平行で、かつ、極めて近接して配置されており、その素材や寸法は同じものとし、波長をλ〔m〕とする。また、アンテナの損失はないものとする。未回答
- A-11次の記述は、図に示す対数周期ダイポールアレーアンテナの一般的特徴について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。未回答
- A-12次の記述は、カセグレンアンテナについて述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。(1)副反射鏡の二つの焦点のうち、一方の焦点は、主反射鏡の焦点と一致し、他方の焦点は、Aの励振点と一致している。(2)一次放射器から放射されたBは、副反射鏡により反射され、さらに主反射鏡により反射されて、Cとなる。(3)放射特性の乱れは、オフセットカセグレンアンテナのほうがDい。未回答
- A-13次の記述は、図に示す誘電体レンズの波源Oから誘電体上の点Pまでの距離を求める式の算出について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、中心線R'Fの延長線上のOからレンズ面上の点F及び点Pまでの距離を、それぞれl〔m〕及びr〔m〕とし、OPとOPのなす角度をθ〔°〕とする。(1)自由空間の伝搬速度をVo〔m/s〕、誘電体中の伝搬速度をVd〔m/s〕とすれば、Oから発射された電波が点Rと点R'に到達する時間は等しくなければならないので、次式が成り立つ。l/Vo+A＝r/Vo・・・①(2)誘電体レンズの屈折率をnとすれば、次式の関係がある。n＝B・・・②したがって、式②を式①に代入すれば、rは次式となる。r＝C〔m〕未回答
- A-14周波数14〔GHz〕の電波の自由空間基本伝送損が140〔dB〕となる送受信点間の距離の値として、最も近いものを下の番号から選べ。未回答
- A-15図に示すように、周波数100〔MHz〕、送信アンテナの半波長ダイポールアンテナに対する相対利得10〔dB〕、水平偏波で放射電力1〔kW〕、送信アンテナの高さ100〔m〕、受信アンテナの高さ10〔m〕、送受信点間の距離90〔km〕で、送信点から60〔km〕離れた地点に高さ300〔m〕のナイフエッジがあるときの受信点における電界強度の値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、回折係数は0.2とし、アンテナの損失はないものとする。また、波長をλ〔m〕とすれば、AC間とCB間の通路利得係数A1及びA2は次式で表されるものとする。なお、θ<0.5の場合、sinθ≒θが成り立つものとする。未回答
- A-16次の記述は、対流圏伝搬におけるフェージングについて述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、等価地球半径係数をkとする。(1)シンチレーションフェージングは、Aの不規則な変動により生じる。(2)干渉性k形フェージングは、直接波とBの干渉がkの変動に伴い変化するために生じる。(3)回折性k形フェージングは、電波通路と大地とのクリアランスが十分でないとき、kの変化に伴い大地による回折損が変動することにより生じる。kがCなると回折損が大きくなる。未回答
- A-17次の記述は、陸上の移動体通信の電波伝搬特性について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。(1)基地局から送信された電波は、陸上移動局周辺の建物などによるマルチパス環境下で、反射、回折され、定在波を生じ、この定在波中を移動局が移動すると、受信波の電界強度にフェージングが発生する。この変動は瞬時変動といわれ、Aに従う。一般に、周波数が高いほど、また移動速度が速いほど変動が速いフェージングとなる。(2)瞬時変動の数十波長程度の区間での中央値をB中央値といい、基地局からほぼ等距離の区間内のB中央値は、対数正規分布則に従い変動し、その中央値をC中央値という。C中央値は、移動局の基地局からの距離をdとおくと、一般にXd-αで近似される。ここで、X及びαは、送信電力、周波数、基地局及び移動局のアンテナ高、建物高等によって決まる。(3)一般に、移動局に到来する多数の電波の到来時間に差があるため、帯域内の各周波数の振幅と位相の変動が一様ではなく、Dフェージングを生じる。狭帯域伝送の場合には、その影響はほとんどないが、一般に、高速デジタル伝送の場合には、伝送信号に波形ひずみを生じることになる。未回答
- A-18次の記述は、マイクロ波アンテナの利得の測定法について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、波長をλ〔m〕とする。(1)利得がそれぞれG1(真数)及びG2(真数)の二つのアンテナを距離d〔m〕離して偏波面を揃えて対向させ、一方のアンテナから電力Pt〔W〕を放射し、他方のアンテナで受信した電力をPr〔W〕とすれば、Pr/Ptは、次式で表される。Pr/Pt＝(A)2G1G2・・・①上式において、一方のアンテナの利得が既知であれば、他方のアンテナの利得を求めることができる。(2)二つのアンテナの利得が同じとき、式①からそれぞれのアンテナの利得は、次式により求められる。G1＝G2＝B(3)アンテナが一つのときは、Cを利用すれば、この方法を適用することができる。未回答
- A-19次の記述は、ハイトパターンの測定について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、波長をλ〔m〕とし、大地は完全導体平面でその反射係数を-1とする。(1)超短波(VHF)の電波伝搬において、送信アンテナの地上高、送信周波数、送信電力及び送受信点間距離を一定にして、受信アンテナの高さを上下に移動させて電界強度を測定すると、直接波と大地反射波との干渉により、図に示すようなハイトパターンが得られる。電界強度は、図のように周期的に大小を繰り返し、その周期は、周波数が低いほどAなる。(2)直接波と大地反射波との通路差Δlは、送信及び受信アンテナの高さをそれぞれh1〔m〕、h2〔m〕、送受信点間の距離をd〔m〕とし、d≫(h1+h2)とすると、次式で表される。Δl≒B〔m〕(3)ハイトパターンの受信電界強度が極大になる受信アンテナの高さhm2とhm1の差Δhは、C〔m〕である。未回答
- A-20次の記述は、開口面アンテナの測定における放射電磁界の領域について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。(1)アンテナにごく接近したA領域では、静電界や誘導電磁界が優勢であるが、アンテナからの距離が離れるにつれてこれらの電磁界成分よりも放射電磁界成分が大きくなってくる。(2)放射電磁界成分が優勢な領域を放射界領域といい、放射近傍界領域と放射遠方界領域の二つの領域に分けられる。二つの領域のうち放射B領域は、放射エネルギーの角度に対する分布がアンテナからの距離によって変化する領域で、この領域において、アンテナのBの測定が行われる。(3)アンテナの放射特性は、Cによって定義されているので、Bの測定で得られたデータを用いて計算によりCの特性を間接的に求める。未回答
B問題
- B-1次の記述は、アンテナの比帯域幅(使用可能な周波数帯域幅を中心周波数で割った値)の一般的な特徴について述べたものである。このうち正しいものを1、誤っているものを2として解答せよ。未回答
- B-2次の記述は、TEM波について述べたものである。このうち正しいものを1、誤っているものを2として解答せよ。未回答
- B-3次の記述は、図に示すヘリカルアンテナについて述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ。ただし、ヘリックスのピッチpは、数分の1波長程度とする。(1)ヘリックスの1巻きの長さが1波長に近くなると、電流はヘリックスの軸に沿ったアとなる。(2)ヘリックスの1巻きの長さが1波長に近くなると、ヘリックスのイに主ビームが放射される。(3)ヘリックスの1巻きの長さが1波長に近くなると、偏波は、ウ偏波になる。(4)ヘリックスの巻数を少なくすると、主ビームの半値角がエなる。(5)ヘリックスの全長を2.5波長以上にすると、入力インピーダンスがほぼ一定になるため、使用周波数帯域がオ。未回答
- B-4次の記述は、マイクロ波(SHF)帯の電波の対流圏伝搬について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。(1)標準大気において、大気の屈折率nは地表からの高さとともに減少するから、標準大気中の電波通路は、送受信点間を結ぶ直線に対してアわん曲する。(2)実際の大地は球面であるが、これを平面大地上の伝搬として等価的に取り扱うために、m=n+(h/R)で与えられる修正屈折率mが定義されている。ここで、h〔m〕は地表からの高さ、R〔m〕は地球のイである。mは1に極めて近い値で不便なので、修正屈折示数Mを用いる。Mは、M=ウ×10の6乗で与えられ、標準大気では地表からの高さとともに増加する。(3)標準大気のM曲線は、図1に示すように勾配が一定の直線となる。このM曲線の形をエという。(4)大気中に温度などのオ層が生じるとラジオダクトが発生し、電波がラジオダクトの中に閉じ込められて見通し距離より遠方まで伝搬することがある。このときのM曲線は、図2に示すように、ある範囲の高さでエとは逆の勾配を持つ部分を生じる。未回答
- B-5次の記述は、電界や磁界などの遮へい(シールド)について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ。(1)静電遮へいは、静電界を遮へいすることであり、導体によって完全に囲まれた領域内に電荷がなければ、その領域内にはアが存在しないことを用いている。(2)磁気遮へいは、主として静磁界を遮へいすることであり、イの大きな材料の中を磁力線が集中して通り、その材料で囲まれた領域内では、外部からの磁界の影響が小さくなることを用いている。(3)電磁遮へいは、主として高周波の電磁波を遮へいすることであり、電磁波により遮へい材料に流れるウが遮へいの作用をする。遮へい材は、銅やエなどの板や網などであり、網の場合には、網目の大きさによっては、網がアンテナの働きをするので、その大きさを波長に比べて十分オしなければならない。未回答
法規
0/20問 回答済みA問題
- A-1固定局又は陸上移動業務の無線局の予備免許及び予備免許中の変更等に関する次の記述のうち、電波法(第8条、第9条及び第11条)の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合しないものはどれか。下の1から4までのうちから一つ選べ。未回答
- A-2次の記述は、陸上に開設する無線局の免許の承継について述べたものである。電波法(第20条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の1から4までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。①免許人について相続があったときは、その相続人は、免許人のAを承継する。②免許人たる法人が合併又は分割(無線局をその用に供する事業の全部を承継させるものに限る。)をしたときは、合併後存続する法人若しくは合併により設立された法人又は分割により当該事業の全部を承継した法人は、B免許人のAを承継することができる。③免許人が無線局をその用に供する事業の全部の譲渡しをしたときは、譲受人は、B免許人のAを承継することができる。④①により免許人のAを承継した者は、遅滞なく、その事実を証する書面を添えてその旨を総務大臣にC。未回答
- A-3次の記述は、無線局の開設の届出等について述べたものである。電波法(第27条の34から第27条の36まで)及び電波法施行規則(第20条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の1から4までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。①包括登録人(注)は、その登録に係る無線局を開設したとき(再登録を受けて当該無線局を引き続き開設するときを除く。)は、当該無線局ごとに、A以内で総務省令で定める期間内に、当該無線局に係るBその他の総務省令で定める事項を総務大臣に届け出なければならない。(注 電波法第27条の32(登録の特例)第1項の規定による登録を受けた者をいう。)②包括登録人は、①により届け出た事項に変更があったときは、遅滞なく、その旨を総務大臣に届け出なければならない。③包括登録人がその登録に係るCを廃止したときは、当該登録は、その効力を失う。④①の総務省令で定める期間は、Aとする。未回答
- A-4次の記述は、特別特定無線設備の技術基準適合自己確認等について述べたものである。電波法(第38条の33及び第38条の35)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の1から5までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。①特定無線設備(小規模な無線局に使用するための無線設備であって総務省令で定めるものをいう。)のうち、無線設備の技術基準、使用の態様等を勘案して、他の無線局の運用を著しく阻害するような混信その他の妨害を与えるおそれが少ないものとして総務省令で定めるもの(以下「特別特定無線設備」という。)のAは、その特別特定無線設備を、電波法第3章(無線設備)に定める技術基準に適合するものとして、その工事設計(当該工事設計に合致することの確認の方法を含む。)について自ら確認することができる。②Aは、総務省令で定めるところにより検証を行い、その特別特定無線設備の工事設計が電波法第3章(無線設備)に定める技術基準に適合するものであり、かつ、当該工事設計に基づくBが当該工事設計に合致するものとなることを確保することができると認めるときに限り、①による確認(以下「技術基準適合自己確認」という。)を行うものとする。③Aは、技術基準適合自己確認をしたときは、総務省令で定めるところにより、次の(1)から(5)までに掲げる事項を総務大臣に届け出ることができる。(1)氏名又は名称及び住所並びに法人にあっては、その代表者の氏名 (2)技術基準適合自己確認を行った特別特定無線設備の種別及び工事設計 (3)②の検証の結果の概要 (4)(2)の工事設計に基づくBが当該工事設計に合致することの確認の方法 (5)その他技術基準適合自己確認の方法等に関する事項で総務省令で定めるもの ④③による届出をした者(以下「届出業者」という。)は、総務省令で定めるところにより、②の検証に係る記録を作成し、これをCしなければならない。⑤届出業者は、届出工事設計(注)に基づく特別特定無線設備について、電波法第38条の34(工事設計合致義務等)第2項の規定による義務を履行したときは、当該特別特定無線設備に総務省令で定めるDを付することができる。(注 ③による届出に係る工事設計をいう。)未回答
- A-5次の記述は、総務大臣が無線局に対して臨時に電波の発射の停止を命ずることができる場合について述べたものである。電波法(第28条及び第72条)及び無線設備規則(第5条から第7条まで及び第14条)の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合しないものはどれか。下の1から4までのうちから一つ選べ。未回答
- A-6次の記述は、空中線電力等の定義について述べたものである。電波法施行規則(第2条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の1から5までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。①「空中線電力」とは、尖頭電力、平均電力、搬送波電力又は規格電力をいう。②「尖頭電力」とは、通常の動作状態において、変調包絡線の最高尖頭における無線周波数1サイクルの間に送信機から空中線系の給電線に供給されるAをいう。③「平均電力」とは、通常の動作中の送信機から空中線系の給電線に供給される電力であって、変調において用いられるBの周期に比較してじゅうぶん長い時間(通常、平均の電力がC)にわたって平均されたものをいう。④「搬送波電力」とは、Dにおける無線周波数1サイクルの間に送信機から空中線系の給電線に供給されるAをいう。ただし、この定義は、パルス変調の発射には適用しない。⑤「規格電力」とは、終段真空管の使用状態における出力規格の値をいう。未回答
- A-7空中線電力の表示に関する次の記述のうち、電波法施行規則(第4条の4)の規定に照らし、この規定に定めるところに適合しないものはどれか。下の1から4までのうちから一つ選べ。未回答
- A-8次の記述は、高圧電気(高周波若しくは交流の電圧300ボルト又は直流の電圧750ボルトを超える電気をいう。)に対する安全施設について述べたものである。電波法施行規則(第23条及び第25条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の1から5までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。①送信設備の各単位装置相互間をつなぐ電線であって高圧電気を通ずるものは、線溝若しくは丈夫な絶縁体又は接地された金属しゃへい体の内に収容しなければならない。ただし、Aのほか出入できないように設備した場所に装置する場合は、この限りでない。②送信設備の空中線、給電線又はカウンターポイズであって高圧電気を通ずるものは、その高さが人の歩行その他起居する平面からB以上のものでなければならない。ただし、次の(1)又は(2)の場合は、この限りでない。(1)Bに満たない高さの部分が、C構造である場合又は人体が容易に触れない位置にある場合 (2)移動局であって、その移動体の構造上困難であり、かつ、D以外の者が出入しない場所にある場合未回答
- A-9次の記述は、空中線等の保安施設について述べたものである。電波法施行規則(第26条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の1から4までのうちから一つ選べ。無線設備の空中線系にはAを、また、カウンターポイズにはBをそれぞれ設けなければならない。ただし、26.175MHzを超える周波数を使用する無線局の無線設備及びCの無線設備の空中線については、この限りでない。未回答
- A-10無線通信(注)の秘密の保護に関する次の記述のうち、電波法(第59条)の規定に照らし、この規定に定めるところに適合するものはどれか。下の1から5までのうちから一つ選べ。(注 電気通信事業法第4条(秘密の保護)第1項又は第164条(適用除外等)第3項の通信であるものを除く。)未回答
- A-11無線従事者に対する処分、無線従事者の配置並びに免許証の再交付及び返納に関する次の記述のうち、電波法(第79条)、電波法施行規則(第36条)及び無線従事者規則(第50条及び第51条)の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合しないものはどれか。下の1から4までのうちから一つ選べ。未回答
- A-12次の記述は、非常時運用人による無線局(登録局を除く。)の運用について述べたものである。電波法(第70条の7及び第81条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の1から5までのうちから一つ選べ。①無線局(注1)の免許人は、地震、台風、洪水、津波、雪害、火災、暴動その他非常の事態が発生し、又は発生するおそれがある場合において、人命の救助、災害の救援、交通通信の確保又は秩序の維持のために必要な通信を行うときは、当該無線局の免許が効力を有する間、Aことができる。(注1 その運用が、専ら電波法第39条(無線設備の操作)第1項本文の総務省令で定める簡易な操作によるものに限る。以下同じ。)②①により無線局を自己以外の者に運用させた免許人は、遅滞なく、非常時運用人(注2)の氏名又は名称、非常時運用人による運用の期間その他の総務省令で定める事項を総務大臣にBなければならない。(注2 当該無線局を運用する自己以外の者をいう。以下同じ。)③②の免許人は、当該無線局の運用が適正に行われるよう、総務省令で定めるところにより、非常時運用人に対し、Cを行わなければならない。④電波法第74条の2(非常の場合の通信体制の整備)第2項、第76条第1項及び第3項、第76条の2の2並びに第81条の規定は、非常時運用人について準用する。この場合において、必要な技術的読替えは、政令で定める。⑤総務大臣は、Dその他無線局の適正な運用を確保するため必要があると認めるときは、非常時運用人に対し、無線局に関し報告を求めることができる。未回答
- A-13次に掲げる事項のうち、空中線の指向特性を定めるものに該当しないものはどれか。無線設備規則(第22条)の規定に照らし、下の1から5までのうちから一つ選べ。未回答
- A-14周波数の測定に関する次の記述のうち、電波法(第31条)、電波法施行規則(第11条の3)及び無線局運用規則(第4条)の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合するものはどれか。下の1から4までのうちから一つ選べ。未回答
- A-15次の記述は、固定局の検査について述べたものである。電波法(第73条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の1から4までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。①総務大臣は、総務省令で定める時期ごとに、あらかじめ通知する期日に、その職員を無線局(総務省令で定めるものを除く。)に派遣し、その無線設備、無線従事者の資格及びA並びに時計及び書類を検査させる。②①の検査は、当該無線局についてその検査を①の総務省令で定める時期に行う必要がないと認める場合においては、①にかかわらず、そのBことができる。③①の検査は、当該無線局(注1)の免許人から、①により総務大臣が通知した期日の1月前までに、当該無線局の無線設備、無線従事者の資格(主任無線従事者の要件に係るものを含む。以下同じ。)及びA並びに時計及び書類について登録検査等事業者(注2)(無線設備等の点検の事業のみを行う者を除く。)が、総務省令で定めるところにより、当該登録に係る検査を行い、当該無線局の無線設備がその工事設計に合致しており、かつ、その無線従事者の資格及びA並びにその時計及び書類が電波法の関係規定にそれぞれ違反していない旨を記載した証明書の提出があったときは、①にかかわらず、Cすることができる。(注1 人の生命又は身体の安全の確保のためその適正な運用の確保が必要な無線局として総務省令で定めるものを除く。 注2 電波法第24条の2(検査等事業者の登録)第1項の登録を受けた者をいう。)未回答
B問題
- B-1次の記述は、無線局の開設について述べたものである。電波法(第4条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句を下の1から10までのうちからそれぞれ一つ選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。無線局を開設しようとする者は、ア。ただし、次の(1)から(4)までに掲げる無線局については、この限りでない。(1)イ無線局で総務省令で定めるもの (2)26.9メガヘルツから27.2メガヘルツまでの周波数の電波を使用し、かつ、空中線電力がウである無線局のうち総務省令で定めるものであって、エのみを使用するもの (3)空中線電力がオである無線局のうち総務省令で定めるものであって、電波法第4条の3(呼出符号又は呼出名称の指定)の規定により指定された呼出符号又は呼出名称を自動的に送信し、又は受信する機能その他総務省令で定める機能を有することにより他の無線局にその運用を阻害するような混信その他の妨害を与えないように運用することができるもので、かつ、エのみを使用するもの (4)電波法第27条の21第1項の登録を受けて開設する無線局未回答
- B-2次の記述は、電波の利用状況の調査等について述べたものである。電波法(第26条の2)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句を下の1から10までのうちからそれぞれ一つ選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。①総務大臣は、アの作成又は変更その他電波の有効利用に資する施策を総合的かつ計画的に推進するため、調査区分(イ以下の周波数についての次の(1)及び(2)に掲げる無線局の種類ごとの当該(1)及び(2)に定める事項の別による区分をいう。)ごとに、総務省令で定めるところにより、無線局の数、無線局の行う無線通信の通信量、無線局の無線設備の使用の態様その他の電波の利用状況を把握するために必要な事項として総務省令で定める事項の調査(以下「利用状況調査」という。)を行うものとする。(1)ウ 周波数帯(イ以下の周波数を電波の特性その他の事項を勘案して総務大臣が定める周波数の範囲ごとに区分した各周波数をいう。以下同じ。)、ウの免許人その他総務省令で定める事項 (2)ウ以外の無線局 周波数帯その他総務省令で定める事項 ②総務大臣は、利用状況調査を行ったときは、遅滞なく、その結果を電波監理審議会に報告するとともに、総務省令で定めるところにより、その結果の概要をエするものとする。③総務大臣は、利用状況調査を行うため必要な限度において、免許人等(注)に対し、必要な事項についてオことができる。(注 免許人又は登録人をいう。)未回答
- B-3固定局の主任無線従事者に関する次の記述のうち、電波法(第39条)の規定に照らし、この規定に定めるところに適合するものを1、適合しないものを2として解答せよ。未回答
- B-4固定局の一般通信方法における無線通信の原則に関する次の記述のうち、無線局運用規則(第10条)の規定に照らし、この規定に定めるところに適合するものを1、適合しないものを2として解答せよ。未回答
- B-5免許人が電波法若しくは電波法に基づく命令又はこれらに基づく処分に違反したときに、総務大臣が行うことができる次の命令又は制限のうち、電波法(第76条)の規定に照らし、この規定に該当するものを1、該当しないものを2として解答せよ。未回答