ウカログ一陸技
一陸技 2026年7月 過去問・解答・解説
全95問（無線工学の基礎25問・無線工学A25問・無線工学B25問・法規20問）。科目を選んで解答してください。
無線工学の基礎
全25問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1次の記述は、図に示すようにx軸に沿ってx方向に電界E〔V/m〕が分布しているとき、x軸に沿った各点の電位差について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。ただし、点aの電位を0〔V〕とする。(1)点aと点bの二点間の電位差は、A〔V〕である。(2)点bと点cの二点間の電位差は、B〔V〕である。(3)点aと点dの二点間の電位差は、C〔V〕である。読込中
- A-2図1に示す厚さ2d〔m〕の平行平板空気コンデンサの空気層が、電圧Vを昇圧中に300〔V〕で破壊された。次に、図2に示すように、同じコンデンサの極板の間に厚さがd〔m〕で面積が平行平板の面積に等しく比誘電率εrの値が5の誘電体を挿入し、Vを昇圧中にコンデンサの空気層が破壊された。このときのVの値として、正しいものを選べ。ただし、空気の比誘電率を1とする。読込中
- A-3図に示すように、一辺の長さr〔m〕の正三角形abcのそれぞれの頂点に紙面に垂直な無限長導線を置き、それぞれの導線に同じ大きさと方向の直流電流I〔A〕を流した。このとき、一本の導線の1〔m〕当たりに作用する電磁力の大きさF0を表す式として、正しいものを選べ。ただし、導線は真空中にあり、真空の透磁率を4π×10-7〔H/m〕とする。読込中
- A-4図1に示すように、磁石Mの磁極(NS)間におかれた金属円板Pを軸0を中心に一定の速さで回転させたとき、磁極付近のPに流れる電流iの様子を示した図として、最も近いものを選べ。ただし、図は、図1を上から見た図とし、矢印はiの方向とする。読込中
- A-5図に示すような透磁率がμ〔H/m〕の鉄心で作られた磁気回路の磁路abの磁束φを表す式として、正しいものを選べ。ただし、磁路の断面積はどこもS〔m2〕であり、図に示す各磁路の長さab、cd、ef、ac、ae、bd、bfはl〔m〕で等しいものとし、磁気回路に漏れ磁束はないものとする。また、コイルCの巻数をN、Cに流す直流電流をI〔A〕とする。読込中
- A-6図に示すようにR〔Ω〕の抵抗が接続されている回路において、端子ab間から見た合成抵抗Rab〔Ω〕を表す式として、正しいものを選べ。読込中
- A-7図に示すように、交流電源V̇＝100〔V〕に誘導性負荷Ż1、Ż2及び抵抗負荷Rを接続したとき、回路全体の皮相電力及び力率の値の組合せとして、正しいものを選べ。ただし、Ż1、Ż2、Rの有効電力及び力率は表の値とする。読込中
- A-8次の記述は、図に示す直列共振回路について述べたものである。内に入れるべき値の正しい組合せを選べ。(1)共振周波数f0は、f0＝A〔Hz〕である。(2)尖鋭度Qは、Q＝Bである。(3)f0における回路の電流をI0〔A〕としたとき、I0/√2〔A〕になる周波数をf1〔Hz〕及びf2〔Hz〕(f1<f2)とすると、f2-f1＝C〔Hz〕である。読込中
- A-9次の記述は、図に示す回路の交流電源電圧V̇〔V〕と電源から流れる電流İ〔A〕の位相について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。(1)回路の合成インピーダンスŻは、Ż＝R/(1+ω2C2R2)+j(A)〔Ω〕で表される。(2)İ〔A〕とV̇〔V〕は、Żの虚数部が零のとき、同相になる。そのとき次式が成り立つ。L/(CR)＝B・・・①(3)式①が成り立つときのİをİrとすると、İr＝V̇/C〔A〕で表される。読込中
- A-10次の記述は、マイクロ波(SHF)帯やミリ波(EHF)帯の回路に用いられる電子管及び半導体素子について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組み合わせを選べ。(1)進行波管は、界磁コイル内に置かれたAの作用を利用し、雑音の少ない広帯域の増幅が可能である。(2)インパットダイオードは、PN接合のなだれ現象とキャリアの走行時間効果によるB抵抗特性を利用し発振する。(3)ガンダイオードは、GaAs(ガリウムヒ素)半導体などに強い直流Cを加えたときに生じるガン効果により発振する。読込中
- A-11次の記述は、MOS形電界効果トランジスタ(FET)の動作原理について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。(1)図1に示すように、ゲート-ソース(G-S)間電圧VGSを0〔V〕としたとき、PN接合部にAが存在し、ドレイン-ソース(D-S)間に直流電圧VDS〔V〕を加えてもD-S間に電流が流れないFETをB形FETという。(2)図2に示すように、VGSを十分な大きさの正電圧としたとき、ゲート電極の直下では多数キャリアがしりぞけられてCが形成され、D-S間に電流が流れるようになる。読込中
- A-12次の記述は、図に示す電界効果トランジスタ(FET)を用いたカスコード増幅回路の原理的構成について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。(1)FETのソース接地増幅器の負荷として、入力インピーダンスの低いA接地増幅回路が接続された形である。(2)入出力間の漂遊容量による結合がBである。(3)全体として安定に動作し、C入力インピーダンスと利得を持つ。(4)アナログ回路では、D増幅回路に多く用いられる。読込中
- A-13図に示す理想的なB級動作をするコンプリメンタリSEPP回路において、トランジスタTr1のコレクタ電流の最大値ICm1及び負荷抵抗RL〔Ω〕で消費される最大電力Pmoの値の組合せとして、最も近いものを選べ。ただし、二つのトランジスタTr1及びTr2の特性は相補的(コンプリメンタリ)で、入力は単一正弦波とする。読込中
- A-14図1に示す回路と図2に示す回路の伝達関数(V̇o/V̇i)が等しくなる条件を表す式として、正しいものを選べ。ただし、角周波数をω〔rad/s〕とし、演算増幅器AOPは理想的な特性を持つものとする。読込中
- A-15図に示す整流回路において、端子ab間の電圧Vab(最大値)及び端子cd間の電圧Vcdの値の組合せとして、正しいものを選べ。ただし、交流電源Vの電圧は、実効値100〔V〕の正弦波交流電圧とし、変成器T及びダイオードD1、D2は理想的な特性をもち、静電容量C1、C2〔F〕は十分大きい値とする。読込中
- A-16次に示す真理値表と異なる動作をする論理回路を選べ。ただし、正論理とし、A及びBをそれぞれ入力、S及びCをそれぞれ出力とする。読込中
- A-17次の記述は、図に示す整流形電流計について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。ただし、ダイオードDは理想的な特性を持つものとする。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。(1)整流形電流計は、永久磁石可動コイル形電流計AaとダイオードDを図に示すように組み合わせて、交流電流を測定できるようにしたものである。(2)永久磁石可動コイル形電流計Aaの指針の振れは整流された電流のAを指示するが、整流形電流計の目盛は一般に正弦波交流のBが直読できるように、Aに正弦波のCを乗じた値となっている。読込中
- A-18図に示すように、直流電圧計V1、V2及びV3を直列に接続したとき、それぞれの電圧計の指示値V1、V2及びV3の和の値から測定できる端子ab間の電圧Vabの最大値として、正しいものを選べ。ただし、それぞれの電圧計の最大目盛値及び内部抵抗は、表の値とする。読込中
- A-19次の記述は、図1に示すリサジュー図について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。ただし、図1は、図2に示すようにオシロスコープの垂直入力及び水平入力に最大値がV〔V〕で等しく、周波数の異なる正弦波交流電圧vx及びvy〔V〕を加えたときに得られたものとする。(1)vxの周波数が1〔kHz〕のとき、vyの周波数はA〔kHz〕である。(2)図1の点aにおけるvyの値は、約B〔V〕である。読込中
- A-20次の記述は、図に示す原理的なQメータによるコイルの尖鋭度Qの測定原理について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。ただし、回路は静電容量がC〔F〕で共振状態にあるものとし、交流電圧計Vの内部抵抗は無限大とする。(1)Cを流れる電流の大きさをIC〔A〕とすると、IC＝A〔A〕である。(2)交流電源の角周波数をω〔rad/s〕とすると、V2＝(A×B)〔V〕である。(3)コイルの尖鋭度Qは、Q＝Cである。(4)(3)より、V1を一定電圧とすると、Vの目盛からQを直読することができる。読込中
B問題
- B-1次の記述は、図1に示すように、面が直交した半径r〔m〕の円形コイルA及びBのそれぞれに直流電流I〔A〕を流したときのA及びBの中心点Oにおける合成磁界H0について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ(ア〜オ、それぞれ一つ)。(1)図2に示すように、Aの面を紙面上に置いて電流Iを流したとき、Aによる点Oの磁界HAの方向は、紙面のアの方向である。(2)HAの強さは、イ〔A/m〕である。(3)HAの方向とBによる点OのHBの方向は、ウ〔rad〕異なる。(4)したがって、H0の強さは、エ〔A/m〕である。(5)また、HAの方向とH0の方向は、オ〔rad〕異なる。読込中
- B-2次の記述は、図に示す抵抗R〔Ω〕と自己インダクタンスL〔H〕を直列に接続した回路の過渡現象について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ(ア〜オ、それぞれ一つ)。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。また、時間をt〔s〕とし、自然対数の底をeとする。(1)SWを断(OFF)から接(ON)にした瞬間(t＝0〔s〕)に回路に流れる電流iは、ア〔A〕である。(2)SWを接(ON)にしてから十分長い時間が経過したとき(t＝∞〔s〕)のiは、イ〔A〕である。(3)t〔s〕後のiは、イ×ウ〔A〕である。(4)t＝L/R〔s〕のときのiは、イ×エ〔A〕である。(5)L/R〔s〕をオという。読込中
- B-3次の図は、理想的なダイオードD、ツェナー電圧2〔V〕の定電圧ダイオードDZ及び1〔kΩ〕の抵抗Rを組み合わせた回路とその回路の電圧電流特性を示したものである。このうち正しいものを1、誤っているものを2として解答せよ。ただし、端子ab間に加える電圧をV、流れる電流をIとする。読込中
- B-4次の記述は、図に示すターマン発振回路の発振条件について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ(ア〜オ、それぞれ一つ)。ただし、増幅回路は、入力抵抗及び出力抵抗を無限大及び0(零)とし、入出力間に位相差はないものとする。また、角周波数をω〔rad/s〕とする。(1)帰還回路の帰還率β＝V̇3/V̇2は、CとRの直列インピーダンス及び並列インピーダンスをそれぞれŻS〔Ω〕及びŻP〔Ω〕とすると、次式で表される。β＝ア・・・①(2)式①にCとRを代入して整理すると、次式が得られる。β＝イ・・・②(3)発振状態においては、βは実数である。したがって発振周波数fは、次式で表される。f＝ウ〔Hz〕・・・③(4)また、発振状態においては、増幅回路の増幅度AV＝V̇2/V̇1は、エである。(5)この回路は、主にオの発振に適している。読込中
- B-5次の記述は、図1及び図2に示す二つの回路による未知抵抗の測定について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ(ア〜オ、それぞれ一つ)。ただし、図1及び図2において、電流計Aの指示値をそれぞれI1及びI2〔A〕、電圧計Vの指示値をそれぞれV1及びV2〔V〕とする。(1)図1に示す回路で、未知抵抗をV1/I1として求めたときの値をRX1〔Ω〕とすれば、RX1は、未知抵抗の真値RSよりアなる。このとき、電圧計Vの内部抵抗をRV〔Ω〕とすれば、真値RSは、RS＝V1/(イ)〔Ω〕で表される。(2)図2に示す回路で、電流計Aの内部抵抗をRA〔Ω〕とすれば、未知抵抗の真値RSは、RS＝(V2/I2)-ウ〔Ω〕で表される。(3)一般に、未知抵抗が高抵抗のときにはエの方法が使われる。(4)この方法による抵抗測定は、一般にオと呼ばれる。読込中
無線工学A
全25問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1次の記述は、地上系デジタル放送波中継においてSFN(Single Frequency Network)を構成した場合の回り込みの影響について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。ただし、回り込み波を1波、回り込みの影響はサブキャリア毎に独立、回り込み波の主波に対する遅延時間はガードインターバル長より短く、eは自然対数の底とする。(1)送受で同一の周波数を用いるSFNでは、中継局の送信アンテナから放射された電波の一部が受信アンテナに回り込むフィードバックループが形成されると、中継器を発振させたり伝送特性を大きく劣化させたりする恐れがある。(2)図に示す放送波中継SFNの回り込みモデルにおいて、親局からの主波Si(t)の周波数fにおける複素表示をej2πft、合成波をSo(t)、回り込み特性をF、合成波に対する単一の回り込み波の振幅比をr、遅延時間差をtd、位相差をθとし、So(t)＝Si(t)+FSo(t)、F＝rej(θ-2πftd)が成り立つとすると、So(t)＝[A]ej2πftとなる。(3)したがって、合成波の周波数特性A(f)はA(f)＝Bとなり、Cの周期で振幅リプルが生じ、等価CNRの劣化やループ発振の可能性もある。そのため、低サイドローブの受信アンテナによる回り込み波の低減や回り込みキャンセラ等により、回り込みD/Uを改善する必要がある。読込中
- A-2図に示す一般的な信号点配置のBPSK信号及び64QAM信号を、それぞれ同一の伝送路を通して受信したとき、それぞれの信号点間距離dとd'を等しくするために必要な64QAM信号の送信電力(平均電力)の値として、正しいものを選べ。ただし、BPSK信号の送信電力(平均電力)をP〔W〕とする。また、BPSK信号及び64QAM信号それぞれの各信号点は、等確率で発生するものとする。読込中
- A-3図(a)及び(b)に示す二つの回路の出力の信号対雑音比(S/N)が等しいとき、それぞれの入力信号レベルをS1〔dB〕及びS2〔dB〕とすれば、S2-S1の値として、最も近いものを選べ。ただし、各増幅器の入出力端は整合しており、両回路の入力雑音は、熱雑音のみとする。また、「増幅器A」の雑音指数FAと利得GAをそれぞれ2〔dB〕及び10〔dB〕、「増幅器B」の雑音指数FBを7〔dB〕とし、log10 2＝0.3とする。なお、図(a)の回路と図(b)の回路の帯域幅は、同一とする。読込中
- A-4図に示す16QAM変調器の原理的な構成例に関する次の記述のうち、誤っているものを選べ。読込中
- A-5単一通信路における周波数変調(FM)波のS/N改善係数I〔dB〕の値として、最も近いものを選べ。ただし、最大周波数偏移をfd〔Hz〕、等価雑音帯域幅をB〔Hz〕、最高変調周波数をfpとすると、I〔dB〕は、I＝10log10{3fd2B/(2fp3)}で表せるものとし、変調指数(真数)を3、Bを20〔kHz〕、fpを3〔kHz〕とする。また、log10 3＝0.5とする。読込中
- A-6次の記述は、OFDM(直交周波数分割多重)信号を正しく受信するために必要な同期の原理について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。(1)OFDM信号の受信に必要な同期処理としては、送信側のシンボルの区切りと同じタイミングを検出するためのシンボルに対する同期、送信側で送られた搬送波と同一周波数にするための搬送波周波数に対する同期及びAサンプリング周波数に対する同期がそれぞれ必要である。(2)シンボルに対する同期は、シンボルの前後にある同じ情報を利用してとることができる。具体的な方法としては、受信したOFDM信号と、それを1有効シンボル期間長分遅延させた信号との積をとり積分すれば、遅延させた信号のシンボルのガードインターバル期間のみは、受信したOFDM信号のシンボルの後半の一部分と相関がBため出力が現れる。この相関値を演算し、ピークを求めることによってシンボルの区切りを検出できる。(3)搬送波周波数に対する同期及びサンプリング周波数に対する同期は、(2)と同様にガードインターバル期間の相関を利用し、搬送波周波数及びサンプリング周波数の誤差によって生じる信号間のCの差を利用してとることができる。読込中
- A-7次の記述は、図に示すクワドラチャ検波器の原理的な構成例について述べたものである。このうち誤っているものを選べ。ただし、入力の周波数変調波をė1、移相器の出力をė2、乗算器の出力をe0とし、移相器は理想的に動作するものとする。読込中
- A-8次の記述は、インバータを基本構成要素の一部とする無停電電源装置(UPS)の一般的な構成について述べたものである。このうち誤っているものを選べ。読込中
- A-9次の記述は、図に示す直列形定電圧回路に用いられる電流制限形保護回路の原理的な動作等について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。(1)負荷電流IL〔A〕が規定値以内のとき、保護回路のトランジスタAは非導通である。ILが増加して抵抗B〔Ω〕の両端の電圧が規定の電圧VS〔V〕より大きくなると、Aが導通する。これにより制御用トランジスタCのベース電流が減少するので、ILの増加を抑えることができる。(2)出力電圧VO〔V〕が低下すると誤差増幅器のトランジスタDのコレクタ電流が減少する。これにより制御用トランジスタCのベース電位が上昇するので、VOの低下を抑えることができる。読込中
- A-10次の記述は、航空用DME(距離測定装置)の原理的な構成例等について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。ただし、1〔nm〕(nm:nautical mile)は、1,852〔m〕とする。(1)航空用DMEは、追跡の状態において、航行中の航空機に対し、既知の地点からの距離情報を連続的に与える装置であり、使用周波数帯は、A帯である。(2)地上DME(トランスポンダ)は、航空機の機上DME(インタロゲータ)から送信された質問信号を受信すると、質問信号とB周波数の応答信号を自動的に送信する。(3)図に示すように、インタロゲータの質問信号の送信から応答信号の受信までの時間が300〔μs〕のとき、トランスポンダの応答遅延時間を50〔μs〕とすると、航空機とトランスポンダとの距離は、約C〔nm〕である。読込中
- A-11レーダー方程式を用いて求めたパルスレーダーの最大探知距離の値として、正しいものを選べ。ただし、送信尖頭出力を25〔kW〕、送信周波数を3〔GHz〕、物標の有効反射断面積をπ〔m2〕、アンテナの実効面積を1.6〔m2〕、物標は受信機の受信電力が-80〔dBm〕以上のとき探知できるものとし、電波の波長λ〔m〕、アンテナの利得G(真数)とアンテナの実効面積A〔m2〕はA＝Gλ2/(4π)の関係があり、送信アンテナと受信アンテナは同一のものとする。読込中
- A-12次の記述は、フェージング対策等に利用されるダイバーシティの原理について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。(1)フェージング伝送路では、受信レベル低下によるC/N劣化(熱雑音誤り)、ランダムFM雑音による位相変動、周波数選択性フェージングによる波形ひずみ等により伝送誤りが発生するが、このうちフェージングの周期が短く速い変動の場合に影響の大きいAは受信レベルを大きくしてもビット誤り率をある値以下に軽減することが困難な現象である。(2)これらの対策として、互いに相関が少ない複数のブランチ信号を合成・選択することにより受信特性を改善するダイバーシティの方式には選択合成、等利得合成、最大比合成があり、このうちBは各ブランチ信号をS/N等に応じて重みづけ後、同相加算するもので、合成後のS/Nを最大にすることが可能になり、原理上最も良い特性を得ることができる。(3)CDMAにおいて、逆拡散を行う相関器出力を用いて分離した遅延時間の異なる複数の信号を同相化し、重みづけ加算することで受信特性を改善するRAKE受信は、Cダイバーシティの一種である。読込中
- A-13次の記述は、SCPC方式の衛星通信の中継器などに用いられる電力増幅器について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。(1)電力効率を良くするために増幅器が非線形領域で動作するように設計されていると、相互変調積が生じて信号と異なる周波数帯の成分が生じる。このため、単一波を入力したときの飽和出力電力に比べて、複数波を入力したときの帯域内の各波の飽和出力電力のA。(2)増幅器の動作点の状態を示す入力バックオフは、単一波を入力したときの飽和B P1〔W〕と複数波の全入力電力P2〔W〕との比P1/P2をデシベルで表したものである。(3)相互変調積などの影響を軽減するには、入力バックオフをCすることなどがあるが、あまり入力バックオフをCしてしまうと、中継器の電力利用効率を低下させてしまう。読込中
- A-14デジタル変調波の無ひずみ伝送において、伝送可能なデジタル信号の最大の伝送速度(ビットレート)として正しいものを選べ。ただし、無ひずみ伝送に必要な周波数帯域幅を6〔MHz〕、変調方式を64QAM及び帯域制限に用いるロールオフフィルタの帯域制限の傾斜の程度を示す係数(ロールオフ率)αを0.2とする。また、ロールオフフィルタへの入力信号は、伝送するデジタル信号を直並列変換した3〔bit〕のI及びQ信号をそれぞれD-A変換した8値の信号であり、デジタル変調波は、ロールオフフィルタの出力信号で搬送波を直交変調することによって得られるものである。読込中
- A-15OFDM(直交周波数分割多重)において原理的に伝送可能な情報の伝送速度(ビットレート)の最大値として、正しいものを選べ。ただし、情報を伝送するサブキャリアの個数を50個、変調方式を64QAM及び有効シンボル期間長を4〔μs〕とし、ガードインターバル比を1/4及び情報の誤り訂正の符号化率を1/2とする。読込中
- A-16図に示す信号点配置の16QAM信号のシンボル誤り率SER16QAMが、搬送周波数帯における信号対雑音電力比CNR及び誤差補関数erfcを用いた式として、SER16QAM＝(3/2)erfc(√(CNR/10))で表せるとき、1ビット当たりの信号電力と1〔Hz〕当たりの雑音電力の比Eb/N0を用いたビット誤り率BER16QAMを表す近似式として、正しいものを選べ。ただし、ビットの割り当て(マッピング)をグレイコード配置とし、検波方式は、同期検波とする。読込中
- A-17次の記述は、図に示す原理的構成例のフラクショナルN型PLL周波数シンセサイザの動作原理について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。ただし、Nは正の整数とし、TNはN分周する期間を、TN+1は(N+1)分周する期間とする。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。(1)このPLL周波数シンセサイザは、基準周波数(位相比較周波数)fref〔Hz〕よりも細かい周波数分解能(周波数ステップ)を得ることができる。また、周期的に二つの整数値の分周比を切り替えることで、非整数による分周比を実現しており、平均のVCOの周波数fO〔Hz〕は、fO＝(N+A)fref〔Hz〕で表される。ここでAは、フラクションと呼ぶ。(2)例えば、fref＝10〔MHz〕、N＝5及びフラクションの設定値を4/10としたとき、連続したクロック10サイクル中における分周器の動作は、分周比1/5が合計Bサイクル分、分周比1/6が合計Cサイクル分となるように制御され、見かけ上、非整数による分周比となる。また、このときのfOは、54〔MHz〕であり、分数表示のフラクションの分子を1ステップずつ変化させると、fOは1〔MHz〕ステップずつ変化する。読込中
- A-18次の記述は、スペクトルアナライザを用いたAM(A3E)送信機の変調度測定の一例について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。ただし、搬送波振幅をA〔V〕、搬送波周波数をfc〔Hz〕、変調信号周波数をfm〔Hz〕、変調度をma×100〔%〕及びlog10 2＝0.3とする。(1)正弦波の変調信号で振幅変調された電波の周波数スペクトルは、原理的に図1に示すように周波数軸上に搬送波と上側帯波及び下側帯波の周波数成分となる。この振幅変調された電波EAM〔V〕は、次式で示される。EAM＝Acos(2πfct)+(maA/2)cos{2π(fc+fm)t}+(maA/2)cos{2π(fc-fm)t}〔V〕(2)上下側帯波の振幅maA/2〔V〕をS〔V〕とするとmaは、ma＝Aで示される。(3)よって、例えば、図2の測定例の画面上の搬送波と上下側帯波の振幅の差が、12〔dB〕の時の変調度は、B〔%〕となる。読込中
- A-19次の記述は、図1に示す雑音電界強度測定器(妨害波測定器)について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。(1)人工雑音などの高周波雑音の多くはパルス性雑音であり、その高周波成分が広い周波数範囲に分布しているため、同じ雑音でも測定器のA、直線性、検波回路の時定数等によって出力の雑音の波形が変化し、出力指示計の指示値が異なる。このため、雑音電界強度を測定するときの規格が定められている。(2)準尖頭値は、規定のBを持つ直線検波器で測定された見掛け上の尖頭値であり、パルス性雑音を検波したときの出力指示計の指示値と無線通信に対する妨害度とを対応させるために用いる。(3)パルス性雑音の尖頭値は、出力指示計の指示値に比べて大きいことが多いので、測定器入力端子から直線検波器までの回路の直線動作範囲を十分広くする必要がある。このため、図2において、直線検波器の検波出力電圧が直線性からC〔dB〕離れるときのパルス入力電圧と、出力指示計を最大目盛りまで振らせるときのパルス入力電圧の比で過負荷係数が定義され、その値が規定されている。読込中
- A-20次の記述は、FM(F3E)受信機の相互変調特性の測定法について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。ただし、法令等で、希望波信号のない状態で相互変調を生じる関係にある各妨害波を受信機入力電圧1.78〔mV〕で加えた場合において、雑音抑圧が20〔dB〕以下と規定されており、また、周波数割当間隔(妨害波を含む)はΔf〔Hz〕とする。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。(1)図に示す構成例において、SG2の出力を断(OFF)とし、SG1の出力周波数を希望波周波数(試験周波数)に設定し、規定の変調状態とする。この状態で、受信機に20〔dBμV〕以上の受信機入力電圧を加え、受信機の規定の復調出力が得られるように受信機の出力レベルを調整後、SG1の出力を断(OFF)とし、このときの受信機の復調出力(雑音)レベルを測定する。(2)SG1及びSG2を妨害波として接(ON)とし、SG1の出力周波数を試験周波数よりΔf〔Hz〕(規定の周波数割当間隔)高い値に、SG2の出力周波数を試験周波数よりA〔Hz〕高い値に設定する。(3)SG1及びSG2をB状態とし、それぞれの出力電圧が等しい値になるよう保ちながら変化させ、受信機の復調出力(雑音)が(1)で測定した値より20〔dB〕低い値となるときの妨害波の受信機入力電圧を求める。(4)SG1の出力周波数を試験周波数よりΔf〔Hz〕低い値に、SG2の出力周波数を試験周波数よりA〔Hz〕低い値に設定し、(3)と同様の測定を行う。試験結果として上、下妨害波のそれぞれの受信機入力電圧を〔mV〕単位で記載し、1.78〔mV〕C であることを確認する。(5)この測定においては、各標準信号発生器(SG)間の結合によりSG内部で発生する相互変調を防止することが必要であり、また、法令等で受信機入力電圧は受信機入力端子における信号源のD電圧とされている。読込中
B問題
- B-1次の記述は、周波数変調(FM)通信に用いられるエンファシスの原理について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ(ア〜オ、それぞれ一つ)。ただし、プレエンファシス回路及びディエンファシス回路の時定数をτ〔s〕、入力信号の角周波数をω〔rad/s〕とする。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。(1)エンファシスとは、送信機で周波数変調する前の変調信号のアを強調(プレエンファシス)し、受信機で復調した後にプレエンファシスの逆の特性でアを低減(ディエンファシス)することである。(2)例えば図に示すプレエンファシス回路において、τ＝CR1、入力電圧をe1とすると、出力電圧e2は、次式で表される。e2＝e1R2(1+jωτ)/イ(3)ω＝0のときのe2をe20とすると、電圧比e2/e20は、周波数特性Fp(ω)として次式で表せる。Fp(ω)＝e2/e20＝(1+jωτ)/ウ・・・①(4)ここで、{ωτR2/(R1+R2)}≪1ならば、①式の大きさは次式で表せる。|Fp(ω)|＝エ・・・②(5)②式は、プレエンファシス回路の周波数特性を表し、それと逆の周波数特性のディエンファシス回路と合わせた総合の周波数特性は平坦となり、FM通信において変調信号の周波数全域にわたって信号対雑音比(S/N)を一様に保つことができる。ディエンファシス回路は、一種の積分回路であり、その周波数特性Fd(ω)の大きさは次式で表せる。|Fd(ω)|＝オ読込中
- B-2次の記述は、図に示す位相同期ループ(PLL)検波器の原理的な構成例において、周波数変調(FM)波の復調について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ(ア〜オ、それぞれ一つ)。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。(1)位相比較器の出力は、アを通して、周波数変調波eFM及び電圧制御発振器(VCO)の出力eVCOとのイ差に比例したウなる。(2)eFMの周波数がPLLの周波数引込み範囲(キャプチャレンジ)内のとき、アの出力eFは、eFMとeVCOのイが一致するように、VCOを制御する。eFMが無変調で、eFMとeVCOのイが一致してPLLが同期(ロック)すると、eFの電圧は、エになる。(3)eFMの周波数が同期保持範囲(ロックレンジ)内において変化すると、eFの電圧は、eFMの周波数偏移にオして変化するので、低周波増幅器を通して復調出力を得ることができる。読込中
- B-3次の記述は、航空機の航行援助に用いられるILS(計器着陸装置)等の基本的な概念について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ(ア〜オ、それぞれ一つ)。(1)ローカライザは、滑走路末端から所定の位置に設置され、航空機に対して、滑走路の中心線の延長上からの水平方向のずれの情報を与えるためのものであり、航空機の進入方向から見て進入路のアの変調信号が強く受信されるような指向性を持つイ帯の電波を放射する。(2)グライド・パスは、滑走路の側方の所定の位置に設置され、航空機に対して、設定された進入角からの垂直方向のずれの情報を与えるためのものであり、航空機の降下路面のウの変調信号が強く受信されるような指向性を持つUHF帯の電波を放射する。(3)マーカ・ビーコンは、滑走路進入端から所定の位置に設置され、その上空を通過する航空機に対して滑走路進入端からのエの情報を与えるためのもので、マーカ・ビーコンの代わりにオが設置される空港では、マーカ・ビーコンの一部又は全部が省略されることがある。読込中
- B-4次の記述は、一つのデジタル通信路における理論的な伝送容量の限界(シャノンの限界)について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ(ア〜オ、それぞれ一つ)。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。(1)搬送波電力をC〔W〕、雑音電力をN〔W〕、伝送帯域幅をB〔Hz〕及び伝送容量をR〔bit/s〕とすると、加法的白色ガウス雑音条件において信頼性のある通信として任意に小さい誤り率で伝送できる伝送容量の上限は次式で表せる。R＝B×log2{1+(C/N)}・・・①(2)また、受信1〔bit〕あたりのエネルギーをEb〔J/bit〕、1〔Hz〕当たりの雑音電力密度をN0〔W/Hz〕とすると、変調方式の加法的白色ガウス雑音に対する強さは、すべて受信機のEb/N0で決まる。(3)シンボル長をT〔s〕及び1シンボル当たりのビット数をn〔bit〕とすると、Tの期間におけるエネルギーはアと表せる。また、NとN0の関係はN＝イ、CとEbの関係はC＝ウであり、n/Tは1秒あたり伝送できるビット数(伝送容量)を表していることからC/Nは次式で表せる。C/N＝エ・・・②(4)②式を①式に代入して整理すると、R/Bの上限は次式で表せる。なお、R/Bは、周波数利用効率であり、単位は〔bit/s/Hz〕である。R/B＝log2{1+エ}・・・③(5)Bを増大していくと、Bに比例して雑音電力Nも増大するため、③式から、Bを大きくした極限、すなわち(R/B)→0において、Eb/N0≒オ〔dB〕となる。よって、伝送可能な情報量は有限であり、理論的にEb/N0が最低でもオ〔dB〕を超えていなければ、信頼性のある通信はできない。読込中
- B-5次の記述は、図に示す二重積分方式(デュアルスロープ形)デジタル電圧計の原理的な構成例について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ(ア〜オ、それぞれ一つ)。ただし、回路は理想的に動作するものとする。(1)スイッチSWを1に入れ、正の入力直流電圧Eiをミラー積分回路に加えると、その出力電圧が零からアに直線的に変化し、同時に比較器が動作する。(2)制御回路は、比較器が動作を始めた時刻t0からクロックパルスをカウンタに送り、計数値が一定数N1になった時刻t1にSWを2に切替え、EiとイのEr基準電圧を加える。(3)ミラー積分回路の出力電圧は、t1から正方向に直線的に変化し、時刻t2で零になる。t1からt2までの計数値がN2のとき、近似的にEi＝ウで表すことができる。(4)積分を2回行う本方式の測定精度は、原理的に積分回路を構成するコンデンサC及び抵抗Rの素子値の精度に依存エ。また、周期性の雑音が入力電圧に加わったとき、Eiの積分期間を雑音周期のオにすることにより影響を打ち消すことができる。読込中
無線工学B
全25問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1次の記述は、電界E〔V/m〕と磁界H〔A/m〕に関するマクスウェルの方程式について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。ただし、媒質は均質、等方性、線形、非分散性とし、誘電率をε〔F/m〕、透磁率をμ〔H/m〕、導電率をσ〔S/m〕、印加電流をJ0〔A/m2〕及び時間をt〔s〕とする。(1)EとHに関するマクスウェルの方程式は、次式で表される。 A H＝J0＋σE＋ε∂E/∂t ・・・① A E＝－μ∂H/∂t ・・・② (2)式①は、拡張されたBの法則と呼ばれ、この右辺は、第1項の印加電流、第2項の導電電流及びCと呼ばれている第3項からなる。第3項は、Cが印加電流及び導電流と同様に磁界を発生することを表している。(3)式②は、Dの法則と呼ばれ、磁界が変化すると、電界が発生することを表している。読込中
- A-2次の記述は、絶対利得がG(真数)のアンテナの実効面積を表す式を求める過程について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。(1)微小ダイポールの実効面積Ssは、波長をλ〔m〕とすると、次式で表される。Ss＝A〔m2〕(2)一方、実効面積がS〔m2〕のアンテナの絶対利得G(真数)は、等方性アンテナの実効面積をSi〔m2〕とすると、次式で定義されている。G＝S/Si(3)また、微小ダイポールの絶対利得Gs(真数)は、次式で与えられる。Gs＝B(4)したがって、絶対利得がG(真数)のアンテナの実効面積Sは、次式で与えられる。S＝C〔m2〕読込中
- A-3次の記述は、図に示すような線状アンテナの指向性について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。ただし、電界強度の指向性関数をD(θ)とする。(1)十分遠方における電界強度の指向性は、D(θ)に比例し、距離にA。(2)微小ダイポールのD(θ)は、Bと表され、また、半波長ダイポールアンテナのD(θ)は、近似的にCと表される。読込中
- A-4実効長1〔m〕の直線状アンテナを周波数20〔MHz〕で用いたとき、このアンテナの放射抵抗の値として、最も近いものを選べ。ただし、微小ダイポールの放射電力Pは、ダイポールの長さをl〔m〕、波長をλ〔m〕及び流れる電流をI〔A〕とすれば、次式で表されるものとする。P＝80(πIl/λ)2〔W〕読込中
- A-5自由空間において、放射電力が等しい半波長ダイポールと微小ダイポールアンテナによって最大放射方向の同じ距離の点に生じるそれぞれの電界強度E1及びE2〔V/m〕の比E1/E2の値として、最も近いものを選べ。ただし、√5＝2.24とする。読込中
- A-6内部導体の外径が2〔mm〕、外部導体の内径が16〔mm〕の同軸線路の特性インピーダンスが75〔Ω〕であった。この同軸線路の内部導体の外径を2倍にしたときの特性インピーダンスの値として、最も近いものを選べ。ただし、内部導体と外部導体の間には、同一の誘電体が充填されているものとする。読込中
- A-7次の記述は、図に示すマジックTの基本的な動作について述べたものである。このうち誤っているものを選べ。ただし、マジックTの各開口は整合がとれているものとし、また、導波管内の伝送モードはTE10とする。読込中
- A-8次の記述は、図に示す主導波管と副導波管を交差角θを持たせて重ね合わせて結合孔を設けたベーテ孔方向性結合器について述べたものである。このうち正しいものを選べ。ただし、導波管内の伝送モードはTE10とし、θは90度より小さいものとする。読込中
- A-9開口面の縦及び横の長さがそれぞれ14〔cm〕及び24〔cm〕の角すいホーンアンテナを、周波数6〔GHz〕で使用したときの絶対利得の値として、最も近いものを選べ。ただし、電界(E)面及び磁界(H)面の開口効率を、それぞれ0.75及び0.80とする。読込中
- A-10次の記述は、図に示す方形導波管について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。ただし、自由空間波長をλ〔m〕とする。(1)TEmnモードの遮断波長は、A〔m〕である。(2)最も遮断波長の長いモードにおける遮断波長は、B〔m〕、管内波長は、C〔m〕である。(3)管内を伝搬する電波の群速度は、位相速度よりD。読込中
- A-11次の記述は、図に示す位相走査のフェーズドアレーアンテナと量子化位相誤差について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。(1)フェーズドアレーアンテナとは、平面上に複数の放射素子を並べて固定し、それぞれにデジタル移相器を設けて給電電流の位相を変化させて電波を放射し、放射された電波を合成した主ビームが空間のある範囲内の任意の方向に向くように制御されたアンテナである。デジタル移相器には、Aが用いられ、0から2πまでの位相角を2n(n＝1,2,・・・)分の1に等分割しているので、最小設定可能な位相角は2π/2n〔rad〕となり、励振位相は、最大B〔rad〕の量子化位相誤差を生じることになる。(2)この量子化位相誤差がアンテナの開口分布に周期的に生じると、比較的高いレベルのCが生じ、これを低減するには、デジタル移相器のビット数をできるだけD する。読込中
- A-12次の記述は、マイクロ波中継回線などで用いられる無給電アンテナの一種である平面反射板の一般的な特徴について述べたものである。このうち誤っているものを選べ。読込中
- A-13送信アンテナから距離50〔km〕の地点に設置した受信アンテナによって取り出すことのできる最大電力の値として、最も近いものを選べ。ただし、送信電力を2〔W〕、送信アンテナの絶対利得を50〔dB〕、受信アンテナの実効面積を4〔m2〕とする。また、送受信アンテナは共に自由空間にあり、給電線の損失及び整合損はないものとする。読込中
- A-14地上高が30〔m〕のアンテナから周波数300〔MHz〕の電波を送信したとき、送信点から15〔km〕離れた地上高10〔m〕の受信点における電界強度として、最も近いものを選べ。ただし、受信点における自由空間電界強度を500〔μV/m〕とし、大地は完全導体平面でその反射係数を-1とする。読込中
- A-15次の記述は、図に示す第1フレネルゾーンについて述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。(1)送信点Tから受信点R方向に測った距離d〔m〕の地点における第1フレネルゾーンの回転楕円体の断面の半径r〔m〕は、送受信点間の距離をD〔m〕、波長をλ〔m〕とすれば、次式で与えられる。r＝A〔m〕(2)周波数が15〔GHz〕、Dが30〔km〕であるとき、dが12〔km〕の地点でのrは、約B〔m〕である。読込中
- A-16次の記述は、電離層における電波の反射機構について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。(1)電離層の電子密度Nの分布は、高さと共に徐々に増加し、ある高さで最大となり、それ以上の高さでは徐々に減少している。Nが零のとき、電波の屈折率nはほぼ1であり、Nが最大のとき、nはAとなる。(2)Nが高さと共に徐々に増加している電離層内のNが異なる隣接した二つの水平な層を考え、地上からの電波が層の境界へ入射するとき、下の層の屈折率をni、上の層の屈折率をnr、入射角をi、屈折角をrとすれば、nrは、nr＝ni×Bで表される。(3)このときのrはiよりCので、Nが十分大きいとき、電離層に入射した電波は、高さと共に徐々に下に向かって曲げられ、やがて地上に戻ってくることになる。読込中
- A-17次の記述は、地上と衛星間の電波伝搬における対流圏及び電離圏の影響について述べたものである。このうち誤っているものを選べ。読込中
- A-18次の記述は、アンテナの測定をするときに考慮すべき事項について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。(1)被測定アンテナを、送信アンテナとして使用した場合と受信アンテナとして使用した場合のアンテナ利得及び指向性は、アンテナのAから等しい。(2)送受信アンテナ間の距離が短すぎるとアンテナ利得や指向性の測定値に誤差が生じる。測定誤差を小さくするため、送信アンテナからの電波が受信アンテナの近傍でBとみなせるように送受信アンテナ間の距離を大きくとる必要がある。(3)屋外で測定する場合、周囲の建造物や樹木からの反射波による誤差が発生することがあるので、Cで実施する。読込中
- A-19次の記述は、アンテナの利得の測定について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。(1)三つのアンテナを用いる場合、これらのアンテナの利得が未知であるとき、それぞれの利得を求めることがA。(2)寸法から利得を求めることができるBは、標準アンテナとして多く用いられる。(3)円偏波アンテナの測定をする場合、測定アンテナとして直線偏波のアンテナを用いることがC。読込中
- A-20次の記述は、平衡給電のアンテナの入力インピーダンス測定法について述べたものである。内に入れるべき字句の正しい組合せを選べ。(1)一般にネットワークアナライザは不平衡系であり、ネットワークアナライザでAアンテナのような平衡給電のアンテナのインピーダンスを測定する場合、付属の不平衡ケーブルを直接接続するとアンテナ上で電流の不平衡が生じ、測定ケーブルに漏洩電流が流れて誤差を生じる。このためバランを用いて対応しているが、バランの周波数特性により適用範囲が限定されたり、その効果を定量的に把握するのが難しいので、バランを測定周波数帯毎に変えて繰り返し測定する必要がある。(2)バランを用いないで測定する場合は、測定するアンテナを地板の上に構成すればよい。図1に示す給電点で対称な構造をもつ方形ループアンテナの場合は、図2に示すように、図1の方形ループアンテナの縦方向の長さl〔m〕の上半分(l/2)を地板の上に設置すれば、地板のB効果を利用して測定できる。この状態で測定したインピーダンスは、自由空間に方形ループアンテナがある場合の測定値のC倍になる。ただし、地板の半径r〔m〕を少なくとも2波長以上にする。読込中
B問題
- B-1次の記述は、マイクロ波(SHF)帯及びミリ波(EHF)帯の電波の伝搬について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ(ア〜オ、それぞれ一つ)。(1)晴天時の大気ガスによる電波の共鳴吸収は、主にア及び水蒸気分子によるものであり、100〔GHz〕以下では、60〔GHz〕付近にア分子の共鳴周波数がある。(2)霧や細かい雨などのように波長に比べて十分小さい直径の水滴による減衰は、主に吸収によるものであり、周波数がイと増加する。(3)降雨による減衰は、雨滴による吸収とウで生じ、概ね10〔GHz〕以上で顕著になり、ほぼ200〔GHz〕までは周波数が高いほど、降雨強度が大きいほど、減衰量が大きくなる。(4)降雨による減衰は、雨滴の半径が大きいと、垂直偏波に比べ水平偏波のほうが若干エなる。(5)降雨による交差偏波識別度の劣化は、形状がオ雨滴に進入する電波の減衰及び位相回転の大きさが偏波の方向によって異なることが原因で生じる。読込中
- B-2次の記述は、散乱断面積について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ(ア〜オ、それぞれ一つ)。(1)均質な媒質中に置かれた媒質定数の異なる物体に平面波が入射すると、その物体が導体の場合には導電電流が生じ、また、誘電体の場合にはアが生じ、これらが二次的な波源になり、電磁波が再放射される。(2)図に示すように、自由空間中の物体へ入射する平面波の電力束密度がpi〔W/m2〕で、物体から距離d〔m〕の受信点Rにおける散乱波の電力束密度がps〔W/m2〕であったとき、物体の散乱断面積σは、次式で定義される。σ＝lim(d→∞){4πd2(イ)}〔m2〕上式は、受信点における散乱電力が、入射平面波の到来方向に垂直な断面積σ内に含まれる入射電力をウで散乱する仮想的な等方性散乱体の散乱電力に等しいことを意味している。(3)散乱方向が入射波の方向と一致するときのσをレーダー断面積又はエ散乱断面積という。金属球のレーダー断面積σは、球の半径r〔m〕が波長に比べて十分大きい場合、オ〔m2〕にほぼ等しい。読込中
- B-3次の記述は、図に示すマイクロストリップ線路について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ(ア〜オ、それぞれ一つ)。(1)接地導体基板の上にアルミナやフッ素樹脂などの厚さの薄い誘電体基板を密着させ、その上に幅が狭く厚さの極めて薄いストリップ導体を密着させたアの線路である。(2)本線路は、開放線路の一種であり、外部雑音の影響や放射損がある。放射損を少なくするために、比誘電率イ誘電体基板を用いる。(3)特性インピーダンスは、ストリップ導体の幅をw、誘電体基板の厚さをd、誘電体基板の比誘電率をεrとすると、ウが小さいほど、またεrが小さいほど、エなる。(4)伝送モードは、通常、ほぼオモードとして扱うことができる。読込中
- B-4次の記述は、ASR(空港監視レーダー)のアンテナについて述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ(ア〜オ、それぞれ一つ)。ただし、アンテナの位置から見た仰角をθ〔rad〕とする。(1)レーダーから見た航空機の高度をH〔m〕とすると、レーダーと航空機の距離は、ア〔m〕となる。(2)垂直面内の指向性は、イであり、航空機が等高度で飛行していれば、航空機からの反射波の強度は、航空機までの距離にウ。(3)水平面内のビーム幅は、方位分解能をよくするため非常にエ。(4)用いられる周波数帯は、オである。読込中
- B-5次の記述は、無損失給電線上の定在波の測定により、アンテナの給電点インピーダンスを求める過程について述べたものである。内に入れるべき字句を下の番号から選べ(ア〜オ、それぞれ一つ)。ただし、給電線の特性インピーダンスをZ0〔Ω〕とする。(1)給電点からl〔m〕だけ離れた給電線上の点の電圧V及び電流Iは、給電点の電圧をVL〔V〕、電流をIL〔A〕、位相定数をβ〔rad/m〕とすれば、次式で表される。V＝VLcosβl＋jZ0ILsinβl〔V〕・・・① I＝ILcosβl＋j(VL/Z0)sinβl〔A〕・・・② したがって、給電点インピーダンスをZL〔Ω〕とすると、給電点からl〔m〕だけ離れた給電線上の点のインピーダンスZは、式①と②から次式で表される。Z＝V/I＝ア〔Ω〕・・・③ (2)電圧定在波の最小値をVmin、電流定在波の最大値をImax、入射波電圧をVf〔V〕、反射波電圧をVr〔V〕及び反射係数をΓとすれば、VminとImaxは、次式で表される。Vmin＝イ〔V〕・・・④ Imax＝ウ〔A〕・・・⑤ (3)給電点からの電圧定在波の最小点までの距離lminの点は、電流定在波の最大になる点でもあるから、この点のインピーダンスZmin〔Ω〕は、Z0と|Γ|を用いて、次式で表される。Zmin＝(エ)×Z0＝Z0/S・・・⑥ ここで、Sは電圧定在波比である。(4)式③のlにlminを代入した式と式⑥が等しくなるので、ZLは、次式で表される。ZL＝オ〔Ω〕上式から、Sとlminが分かれば、ZLを求めることができる。読込中
法規
全20問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1次の記述は、電気通信業務を行うことを目的として開設する無線局の免許の申請について述べたものである。電波法(第6条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを選べ。①無線局の免許を受けようとする者は、申請書に、次の(1)から(9)までに掲げる事項を記載した書類を添えて、総務大臣に提出しなければならない。(1)目的 (2)開設を必要とする理由 (3)通信の相手方及び通信事項 (4)無線設備の設置場所 (5)電波の型式並びにA及び空中線電力 (6)希望する運用許容時間 (7)無線設備の工事設計及び工事落成の予定期日 (8)運用開始の予定期日 (9)他の無線局の免許人又は登録人との間で混信その他の妨害を防止するために必要な措置に関する契約を締結しているときは、その契約の内容 ②人工衛星局の免許を受けようとする者は、①の書類に、①に掲げる事項のほか、その人工衛星のB及び使用可能期間並びにその人工衛星局の目的を遂行できる人工衛星の位置の範囲を併せて記載しなければならない。③次の(1)から(3)までに掲げる無線局(総務省令で定めるものを除く。)であって総務大臣が公示する周波数を使用するものの免許の申請は、総務大臣が公示する期間内に行わなければならない。(1)電気通信業務を行うことを目的として陸上に開設する移動する無線局(C以上の都道府県の区域の全部を含む区域をその移動範囲とするものに限る。)(2)電気通信業務を行うことを目的として陸上等(陸上及び地表又は水面から50キロメートル以下の高さの空域をいう。)に開設する移動しない無線局であって、③(1)に掲げる無線局を通信の相手方とするもの(3)電気通信業務を行うことを目的として開設する人工衛星局 ④③の期間はDを下らない範囲内で周波数ごとに定める期間とし、③による期間の公示は、免許を受ける無線局の無線設備の設置場所とすることができる区域の範囲その他免許の申請に資する事項を併せ行うものとする。読込中
- A-2固定局の工事落成後の検査に関する次の記述のうち、電波法(第10条)の規定に照らし、この規定に定めるところに適合するものはどれか。読込中
- A-3次の記述は、総務大臣の登録を受けて開設する無線局について述べたものである。電波法(第4条及び第27条の21)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを選べ。①電波を発射しようとする場合において当該電波と周波数を同じくする電波を受信することにより一定の時間自己の電波を発射しないことを確保する機能を有する無線局その他Aを同じくする他の無線局の運用を阻害するような混信その他の妨害を与えないように運用することのできる無線局のうち総務省令で定めるものであって、適合表示無線設備のみを使用するものを総務省令で定めるB開設しようとする者は、総務大臣の登録を受けなければならない。②①の登録を受けようとする者は、総務省令で定めるところにより、次の(1)から(4)までに掲げる事項を記載した申請書を総務大臣に提出しなければならない。(1)氏名又は名称及び住所並びに法人にあっては、その代表者の氏名 (2)開設しようとする無線局の無線設備の規格 (3)C (4)周波数及び空中線電力 ③①の総務大臣の登録を受けて開設する無線局は、総務大臣の免許を受けることを要しない。読込中
- A-4次の記述は、無線局に関する情報の公表等について述べたものである。電波法(第25条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを選べ。総務大臣は、自己の無線局の開設又は周波数の変更をする場合その他総務省令で定める場合に必要とされるAに関する調査又は電波法第27条の12(特定基地局の開設指針)第3項第7号に規定するBを行おうとする者の求めに応じ、当該調査又は当該Bを行うために必要な限度において、当該者に対し、無線局のCその他の無線局に関する事項に係る情報であって総務省令で定めるものを提供することができる。読込中
- A-5次の事項のうち、総務大臣の行う型式検定に合格したものでなければ施設してはならない無線設備の機器(注)に該当するものはどれか。電波法(第37条)の規定に照らし選べ。注 総務大臣が行う検定に相当する型式検定に合格している機器その他の機器であって総務省令で定めるものを施設する場合を除く。読込中
- A-6基準周波数等の定義を述べた次の記述のうち、電波法施行規則(第2条)の規定に照らし、この規定に定めるところに適合しないものはどれか。読込中
- A-7次の記述は、無線設備から発射される電波の強度(電界強度、磁界強度、電力束密度及び磁束密度をいう。)に対する安全施設について述べたものである。電波法施行規則(第21条の4)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを選べ。無線設備には、当該無線設備から発射される電波の強度が電波法施行規則別表第2号の3の3(電波の強度の値の表)に定める値を超える場所(人が通常、集合し、通行し、その他出入りする場所に限る。)にAのほか容易に出入りすることができないように、施設をしなければならない。ただし、次の(1)から(4)までに掲げる無線局の無線設備については、この限りでない。(1)平均電力がBの無線局の無線設備 (2)Cの無線設備 (3)地震、台風、洪水、津波、雪害、火災、暴動その他非常の事態が発生し、又は発生するおそれがある場合において、D無線局の無線設備 (4)(1)から(3)までに掲げるもののほか、この規定を適用することが不合理であるものとして総務大臣が別に告示する無線局の無線設備読込中
- A-8無線局に係る安全施設等に関する次の記述のうち、電波法施行規則(第21条の3、第23条、第25条及び第26条)の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合しないものはどれか。なお、高圧電気とは、高周波若しくは交流の電圧300ボルト又は直流の電圧750ボルトを超える電気をいう。読込中
- A-9次の記述は、人工衛星局の位置の維持について述べたものである。電波法施行規則(第32条の4)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを選べ。①対地静止衛星に開設する人工衛星局(Aを除く。)であって、B の無線通信の中継を行うものは、公称されている位置から経度の(±)0.1度以内にその位置を維持することができるものでなければならない。②対地静止衛星に開設する人工衛星局(一般公衆によって直接受信されるための無線電話、テレビジョン、C又はファクシミリによる無線通信業務を行うことを目的とするものに限る。)は、公称されている位置から緯度及び経度のそれぞれ(±)0.1度以内にその位置を維持することができるものでなければならない。③対地静止衛星に開設する人工衛星局であって、①及び②の人工衛星局以外のものは、公称されている位置からD以内にその位置を維持することができるものでなければならない。読込中
- A-10周波数の測定等に関する次の記述のうち、電波法施行規則(第40条)及び無線局運用規則(第4条)の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合しないものはどれか。読込中
- A-11次の記述は、周波数の安定のための条件について述べたものである。無線設備規則(第15条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを選べ。①周波数をその許容偏差内に維持するため、送信装置は、できる限り電源電圧又は負荷の変化によってAものでなければならない。②周波数をその許容偏差内に維持するため、発振回路の方式は、できる限りBの変化によって影響を受けないものでなければならない。③移動局(移動するアマチュア局を含む。)の送信装置は、実際上起り得るCによっても周波数をその許容偏差内に維持するものでなければならない。読込中
- A-12無線従事者の免許等に関する次の記述のうち、電波法(第42条及び第79条)の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合しないものはどれか。読込中
- A-13暗語の使用に関する次の記述のうち、電波法(第58条)の規定に照らし、この規定に定めるところに適合するものはどれか。読込中
- A-14次の記述は、地上基幹放送局の試験電波の発射について述べたものである。無線局運用規則(第139条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを選べ。①地上基幹放送局は、無線機器の試験又は調整のため電波の発射を必要とするときは、発射する前に自局の発射しようとする電波の周波数及びAによって聴守し、他の無線局の通信に混信を与えないことを確かめた後でなければその電波を発射してはならない。②地上基幹放送局は、①の電波を発射したときは、その電波の発射の直後及び発射中Bごとを標準として、試験電波である旨及び「こちらは(外国語を使用する場合は、これに相当する語)」を前置した自局の呼出符号又は呼出名称(テレビジョン放送を行う地上基幹放送局は、呼出符号又は呼出名称を表わす文字による視覚の手段をあわせて)を放送しなければならない。③地上基幹放送局が試験又は調整のために送信するCは、当該試験又は調整のために必要な範囲内のものでなければならない。④地上基幹放送局において試験電波を発射するときは、無線局運用規則第14条第1項の規定にかかわらずDによってその電波を変調することができる。読込中
- A-15次の記述は、非常の場合の無線通信について述べたものである。電波法(第74条及び第74条の2)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを選べ。①総務大臣は、地震、台風、洪水、津波、雪害、火災、暴動その他非常の事態が発生し、又は発生するおそれがある場合においては、人命の救助、災害の救援、A又は秩序の維持のために必要な通信を無線局にBことができる。②総務大臣が①により無線局に通信を行わせたときは、国は、Cを弁償しなければならない。③総務大臣は、①の通信の円滑な実施を確保するため必要な体制を整備するため、非常の場合における通信計画の作成、通信訓練の実施その他の必要な措置を講じておかなければならない。④総務大臣は、③の措置を講じようとするときは、Dの協力を求めることができる。読込中
B問題
- B-1次の記述は、基準不適合設備に対する対策について述べたものである。電波法(第102条の11)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句を選べ(ア〜オ、それぞれ一つ)。①総務大臣は、次の(1)又は(2)に掲げる場合において、(1)若しくは(2)に定める設計と同一の設計又は(1)若しくは(2)に定める設計と類似の設計であって電波法第3章(無線設備)に定める技術基準に適合しないものに基づき製造され、又は改造された無線設備(以下「基準不適合設備」という。)がア されることにより、当該基準不適合設備を使用する無線局が他の無線局の運用に重大な悪影響を与えるおそれがあると認めるときは、無線通信の秩序の維持を図るためにイ、当該基準不適合設備のウに対し、その事態を除去するために必要な措置を講ずべきことをエすることができる。(1)無線局が他の無線局の運用を著しく阻害するような混信その他の妨害を与えた場合において、その妨害が電波法第3章に定める技術基準に適合しない設計に基づき製造され、又は改造された無線設備を使用したことにより生じたと認めるとき 当該無線設備に係る設計 (2)無線設備が電波法第3章に定める技術基準に適合しない設計に基づき製造され、又は改造されたものであると認められる場合において、当該無線設備を使用する無線局が開設されたならば、当該無線局が他の無線局の運用を著しく阻害するような混信その他の妨害を与えるおそれがあると認めるとき 当該無線設備に係る設計 ②総務大臣は、①によるエをした場合において、そのエを受けた者がそのエに従わないときは、オことができる。読込中
- B-2免許の申請の審査に関する次の事項のうち、電波法(第7条)の規定に照らし、固定局の審査事項に該当するものを1、該当しないものを2として解答せよ(ア〜オ、それぞれ一つ)。ア その無線局の業務を維持するに足りる経理的基礎があること。イ 工事設計が電波法第3章(無線設備)に定める技術基準に適合すること。ウ 総務省令で定める無線局(基幹放送局を除く。)の開設の根本的基準に合致すること。エ 周波数の割当てが可能であること。オ その無線局の業務を維持するに足りる技術的能力があること。読込中
- B-3次の表の各欄の記述は、それぞれ電波の型式の記号表示と主搬送波の変調の型式、主搬送波を変調する信号の性質及び伝送情報の型式に分類して表す電波の型式を示すものである。電波法施行規則(第4条の2)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句を選べ(ア〜オ、それぞれ一つ)。D1D：主搬送波の変調の型式=ア、主搬送波を変調する信号の性質=デイジタル信号である単一チャネルのものであって、変調のための副搬送波を使用しないもの、伝送情報の型式=イ。F8E：主搬送波の変調の型式=角度変調で周波数変調、主搬送波を変調する信号の性質=アナログ信号である2以上のチャネルのもの、伝送情報の型式=ウ。G9W：主搬送波の変調の型式=角度変調で位相変調、主搬送波を変調する信号の性質=エ、伝送情報の型式=次の①から⑥までの型式の組合せのもの(無情報・電信・ファクシミリ・データ伝送等・電話・テレビジョン)。R2F：主搬送波の変調の型式=オ、主搬送波を変調する信号の性質=デイジタル信号である単一チャネルのものであって、変調のための副搬送波を使用するもの、伝送情報の型式=テレビジョン(映像に限る。)。読込中
- B-4次に掲げる無線設備の操作のうち、電波法施行令(第3条)の規定に照らし、第一級陸上無線技術士の資格を有する無線従事者が行うことができる操作に該当するものを1、該当しないものを2として解答せよ(ア〜オ、それぞれ一つ)。ア 第4級アマチュア無線技士の操作の範囲に属する操作 イ 航空交通管制の用に供する航空局の無線設備の通信操作及び技術操作 ウ 海岸地球局の無線設備の技術操作 エ 陸上に開設する無線局の無線設備の通信操作及び技術操作 オ 空中線電力が10キロワットのテレビジョン基幹放送局の無線設備の技術操作読込中
- B-5次の記述は、免許人以外の者による特定の無線局の簡易な操作による運用について述べたものである。電波法(第70条の7、第70条の8、第76条及び第81条)及び電波法施行令(第5条)の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句を選べ(ア〜オ、それぞれ一つ)。①電気通信業務を行うことを目的として開設する無線局(注1)の免許人は、当該無線局の免許人以外の者による運用(簡易な操作によるものに限る。以下同じ。)がアに資するものである場合には、当該無線局の免許が効力を有する間、自己以外の者に当該無線局の運用を行わせることができる(注2)。②①により自己以外の者に無線局の運用を行わせた免許人は、遅滞なく、当該無線局を運用する自己以外の者の氏名又は名称、当該自己以外の者による運用の期間その他の総務省令で定めるイなければならない。③①により自己以外の者に無線局の運用を行わせた免許人は、当該無線局の運用が適正に行われるよう、総務省令で定めるところにより、ウを行わなければならない。④①により無線局の運用を行う当該無線局の免許人以外の者が電波法若しくは電波法に基づく命令又はこれらに基づく処分に違反したときは、3月以内の期間を定めて無線局の運用の停止を命じ、又は期間を定めてエ、周波数若しくは空中線電力を制限することができる。⑤総務大臣は、無線通信の秩序の維持その他無線局の適正な運用を確保するため必要があると認めるときは、①により無線局の運用を行う当該無線局の免許人以外の者に対し、オことができる。読込中