ウカログ二陸技
二陸技 2024年1月 過去問・解答・解説
全95問（法規20問・無線工学の基礎25問・無線工学A25問・無線工学B25問）。科目を選んで解答してください。
法規
全20問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1次の記述は、無線局の開設について述べたものである。電波法（第４条）の規定に照らし、 内に入れるべき最も 適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとす る。 無線局を開設しようとする者は、総務大臣の免許を受けなければならない。ただし、次の(1)から(4)までに掲げる無線局 については、この限りでない。 (1) 発射する電波が著しく微弱な無線局で総務省令で定めるもの (2) ２６.９メガヘルツから２７.２メガヘルツまでの周波数の電波を使用し、かつ、空中線電力が０.５ワット以下である無 線局のうち総務省令で定めるものであって、 Ａ のみを使用するもの (3) 空中線電力が Ｂ 以下である無線局のうち総務省令で定めるものであって、電波法第４条の３（呼出符号又は呼出 名称の指定）の規定により指定された呼出符号又は呼出名称を自動的に送信し、又は受信する機能その他総務省令で定め る機能を有することにより他の無線局にその運用を阻害するような混信その他の妨害を与えないように運用することがで きるもので、かつ、 Ａ のみを使用するもの (4) 電波法第２７条の２１第１項の Ｃ を受けて開設する無線局読込中
- A-2次に掲げる無線局のうち、日本の国籍を有しない人又は外国の法人若しくは団体に対して総務大臣が免許を与えない無線 局に該当するものはどれか。電波法（第５条）の規定に照らし、下の１から４までのうちから一つ選べ。読込中
- A-3送信設備の空中線電力の許容偏差に関する次の記述のうち、無線設備規則（第１４条）の規定に照らし、この規定に定め るところに適合するものはどれか。下の１から４までのうちから一つ選べ。読込中
- A-4次の記述は、陸上に開設する無線局の免許の承継について述べたものである。電波法（第２０条）の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の 内に は、同じ字句が入るものとする。 ① 免許人について相続があったときは、その相続人は、免許人の地位を承継する。 ② 免許人たる法人が合併又は分割（無線局をその用に供する事業の全部を承継させるものに限る。）をしたときは、合併後 存続する法人若しくは合併により設立された法人又は分割により当該事業の全部を承継した法人は、 Ａ 。 ③ 免許人が無線局をその用に供する事業の全部の譲渡しをしたときは、譲受人は、 Ａ 。 ④ Ｂ 免許人の地位を承継した者は、遅滞なく、その事実を証する書面を添えてその旨を Ｃ 。読込中
- A-5受信設備の条件並びに免許等を要しない無線局（注１）及び受信設備に対する総務大臣の監督に関する次の記述のうち、電 波法（第２９条及び第８２条）及び無線設備規則（第２４条）の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合しない ものはどれか。下の１から４までのうちから一つ選べ。 注１ 電波法第４条（無線局の開設）第１号から第３号までに掲げる無線局をいう。読込中
- A-6送信空中線の型式及び構成等に関する次の事項のうち、無線設備規則（第２０条）の規定に照らし、この規定に定めると ころに該当しないものはどれか。下の１から４までのうちから一つ選べ。読込中
- A-7次の記述は、周波数の許容偏差、占有周波数帯幅及びスプリアス発射の定義を述べたものである。電波法施行規則（第２ 条）の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。なお、同 じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 ① 「周波数の許容偏差」とは、発射によって占有する周波数帯の中央の周波数の割当周波数からの許容することができる 最大の偏差又は発射の Ａ からの許容することができる最大の偏差をいい、百万分率又はヘルツで表す。 ② 「占有周波数帯幅」とは、その上限の周波数を超えて輻射され、及びその下限の周波数未満において輻射される Ｂ がそれぞれ与えられた発射によって輻射される全 Ｂ の ０.５パーセントに等しい上限及び下限の周波数帯 幅をいう。ただし、周波数分割多重方式の場合、テレビジョン伝送の場合等０.５パーセントの比率が占有周波数帯幅及び 必要周波数帯幅の定義を実際に適用することが困難な場合においては、異なる比率によることができる。 ③ 「スプリアス発射」とは、必要周波数帯外における１又は２以上の周波数の電波の発射であって、そのレベルを情報の 伝送に影響を与えないで低減することができるものをいい、 Ｃ ものとする。読込中
- A-8次の表の各欄の事項は、それぞれ電波の型式の記号表示と主搬送波の変調の型式、主搬送波を変調する信号の性質及び伝 送情報の型式に分類して表す電波の型式を示すものである。電波法施行規則（第４条の２）の規定に照らし、 内に 入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。 電波の型式 の 記 号 電 波 の 型 式 主搬送波の変調の型式 主搬送波を変調する信号の性質 伝送情報の型式 Ｇ１Ｂ 角度変調であって、位相 変調 デジタル信号である単一チャネルのもの であって、変調のための副搬送波を使用 しないもの Ａ Ｆ９Ｅ 角度変調であって、周波 数変調 Ｂ 電話（音響の放送を含む。） Ａ２Ｄ Ｃ デジタル信号である単一チャネルのもの であって、変調のための副搬送波を使用 するもの データ伝送、遠隔測定又は遠隔指令読込中
- A-9次の記述は、高圧電気に対する安全施設について述べたものである。電波法施行規則（第２２条から第２４条まで）の規 定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 ① 高圧電気（高周波若しくは交流の電圧３００ボルト又は直流の電圧 Ａ を超える電気をいう。以下同じ。）を使用 する電動発電機、変圧器、ろ波器、整流器その他の機器は、外部より容易に触れることができないように、 Ｂ 又は 接地された金属しゃへい体の内に収容しなければならない。ただし、 Ｃ のほか出入できないように設備した場所に 装置する場合は、この限りでない。 ② 送信設備の各単位装置相互間をつなぐ電線であって高圧電気を通ずるものは、線溝若しくは丈夫な絶縁体又は 接地された金属しゃへい体の内に収容しなければならない。ただし、 Ｃ のほか出入できないように設備した場所に 装置する場合は、この限りでない。 ③ 送信設備の調整盤又は外箱から露出する電線に高圧電気を通ずる場合においては、その電線が絶縁されているときであ っても、電気設備に関する技術基準を定める省令（昭和４０年通商産業省令第６１号）の規定するところに準じて保護し なければならない。読込中
- A-10空中線の指向特性を定める次の事項のうち、無線設備規則（第２２条）の規定に照らし、この規定に定めるところに該当 しないものはどれか。下の１から４までのうちから一つ選べ。読込中
- A-11次の記述は、主任無線従事者の非適格事由について述べたものである。電波法（第３９条）及び電波法施行規則（第３４ 条の３）の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の1 から４までのうちから一つ選べ。なお、 同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 ① 主任無線従事者は、電波法第４０条（無線従事者の資格）の定めるところにより、無線設備の操作の監督を行うことが できる無線従事者であって、総務省令で定める事由に該当しないものでなければならない。 ② ①の総務省令で定める事由は、次の(1)から(3)までのとおりとする。 (1) 電波法第９章（罰則）の罪を犯し罰金以上の刑に処せられ、その執行を終わり、又はその執行を受けることがなくな った日から Ａ を経過しない者に該当する者であること。 (2) 電波法第７９条（無線従事者の免許の取消し等）第１項第１号の規定により業務に従事することを Ｂ さ れ、その処分の期間が終了した日から Ｃ を経過していない者であること。 (3) 主任無線従事者として選任される日以前５年間において無線局（無線従事者の選任を要する無線局でアマチュア局以 外のものに限る。）の無線設備の操作又はその監督の業務に従事した期間が Ｃ に満たない者であること。読込中
- A-12次の記述は、固定局又は陸上移動業務の無線局の免許状に記載された事項の遵守について述べたものである。電波法（第 ５２条）及び電波法施行規則（第３７条）の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４ までのうちから一つ選べ。 ① 無線局は、免許状に記載された Ａ の範囲を超えて運用してはならない。ただし、次の(1)から(6)までに掲げる通 信については、この限りでない。 (1) 遭難通信 (2) 緊急通信 (3) 安全通信 (4) 非常通信 (5) 放送の受信 (6) その他総務省令で定める通信 ② 次の(1)から(5)までに掲げる通信は、①の(6)の「総務省令で定める通信」とする。 (1) Ｂ (2) 電波の規正に関する通信 (3) 電波法第７４条（非常の場合の無線通信）第１項に規定する通信の訓練のために行う通信 (4) Ｃ に関し急を要する通信（他の電気通信系統によっては、当該通信の目的を達することが困難である場合に限 る。） (5) (1)から(4)までに掲げる通信のほか電波法施行規則第３７条（免許状の目的等にかかわらず運用することができる通 信）各号に掲げる通信読込中
- A-13無線局がなるべく擬似空中線回路を使用しなければならない場合に関する次の事項のうち、電波法（第５７条）の規定に 照らし、この規定に定めるところに該当しないものはどれか。下の１から４までのうちから一つ選べ。読込中
- A-14総務大臣に対する報告に関する次の記述のうち、電波法（第８０条及び第８１条）の規定に照らし、これらの規定に定め るところに適合しないものはどれか。下の１から４までのうちから一つ選べ。読込中
- A-15次の記述は、周波数の測定について述べたものである。無線局運用規則（第４条）の規定に照らし、 内に入れる べき最も適切な字句の組合せを下の1 から４までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入る ものとする。 ① 電波法第３１条の規定により周波数測定装置を備え付けた無線局は、 Ａ 自局の発射する電波の周波数（電波法施 行規則第１１条の３（周波数測定装置の備付け）第３号に該当する送信設備の使用電波の周波数を測定することとなって いる無線局であるときは、それらの周波数を含む。）を測定しなければならない。 ② 電波法施行規則第１１条の３第４号の規定による送信設備を有する無線局は、別に備え付けた電波法第３１条の周波数 測定装置により、 Ａ 当該送信設備の発射する電波の周波数を測定しなければならない。 ③ ①又は②の測定の結果、その偏差が許容値を超えるときは、直ちに Ｂ 。 ④ ①及び②の無線局は、その周波数測定装置を Ｃ 電波法第３１条に規定する確度を保つように較正しておかなけれ ばならない。読込中
B問題
- B-1無線局（包括免許に係るものを除く。）の予備免許等に関する次の記述のうち、電波法（第８条、第９条、第１１条、第 １５条及び第１９条）及び無線局免許手続規則（第１５条の４）の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合する ものを１、適合しないものを２として解答せよ。 ア 無線局の予備免許を受けた者は、予備免許の際に指定された工事落成の期限を延長しようとするときは、あらかじめ総 務大臣に申請しなければならない。 イ 無線局の予備免許を受けた者が指定された電波の型式及び周波数の指定の変更を希望し、これに伴い工事設計を変更 （総務省令で定める軽微な事項を除く。）しようとするときは、総務大臣に電波の型式及び周波数の指定の変更を申請し、 その指定の変更を受けるとともに、その工事設計の変更についてあらかじめ総務大臣に届け出なければならない。 ウ 無線局の予備免許を受けた者が総務省令で定める軽微な事項について工事設計を変更したときは、遅滞なく、その旨を 総務大臣に届け出なければならない。 エ 無線局の予備免許を受けた者から、電波法第８条（予備免許）の規定により指定された工事落成の期限（この期限の延 長があったときは、その期限）経過後２週間以内に電波法第１０条（落成後の検査）の規定による工事落成の届出がない ときは、総務大臣は、その無線局の予備免許を取り消さなければならない。 オ 適合表示無線設備のみを使用する無線局（宇宙無線通信を行う実験試験局を除く。）の免許については、電波法第８条 （予備免許）、第９条（工事設計等の変更）、第１０条（落成後の検査）及び第１１条（免許の拒否）の規定にかかわらず、 総務大臣又は総合通信局長（沖縄総合通信事務所長を含む。）は、その無線局の免許の申請を審査した結果、その申請が電 波法第７条（申請の審査）第１項各号又は第２項各号に適合していると認めるときは、電波の型式及び周波数、呼出符号 （標識符号を含む。）又は呼出名称、空中線電力並びに運用許容時間を指定して、無線局の免許を与える。読込中
- B-2次の記述は、人工衛星局の条件について述べたものである。電波法（第３６条の２）及び電波法施行規則（第３２条の５） の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句を下の１から１０までのうちからそれぞれ一つ選べ。 ① 人工衛星局の無線設備は、遠隔操作により ア を直ちに イ することのできるものでなければならない。 ② 人工衛星局は、その無線設備の ウ を遠隔操作により エ することができるものでなければならない。ただし、 総務省令で定める人工衛星局については、この限りでない。 ③ ②のただし書の総務省令で定める人工衛星局は、対地静止衛星に開設する オ とする。読込中
- B-3第二級陸上無線技術士の資格を有する無線従事者の操作の範囲に関する次の事項のうち、電波法施行令（第３条）の規定 に照らし、この規定に定めるところに適合するものを１、適合しないものを２として解答せよ。 ア 超短波放送を行う基幹放送局の空中線電力２キロワットの無線設備の技術操作 イ レーダーの技術操作 ウ 航空局の空中線電力２キロワットの無線設備の技術操作 エ 海岸局の空中線電力５キロワットの無線設備の技術操作 オ テレビジョン基幹放送局の空中線電力１キロワットの無線設備の技術操作読込中
- B-4無線局の一般通信方法における無線通信の原則に関する次の記述のうち、無線局運用規則（第１０条）の規定に照らし、 この規定に定めるところに適合するものを１、適合しないものを２として解答せよ。 ア 無線通信は、迅速に行うものとし、できる限り短時間に行わなければならない。 イ 無線通信は、正確に行うものとし、通信上の誤りを知ったときは、直ちに訂正しなければならない。 ウ 無線通信を行うときは、自局の識別信号を付して、その出所を明らかにしなければならない。 エ 固定業務及び陸上移動業務における通信においては、暗語を使用してはならない。 オ 無線通信に使用する用語は、できる限り簡潔でなければならない。読込中
- B-5次の記述は、無線局の発射する電波の質が総務省令で定めるものに適合していないと認めるときに総務大臣が行う処分等 について述べたものである。電波法（第７２条及び第７３条）の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句を 下の１から１０までのうちからそれぞれ一つ選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 ① 総務大臣は、無線局の発射する電波の質が電波法第２８条の総務省令で定めるものに適合していないと認めるときは、 当該無線局に対して臨時に ア を命ずることができる。 ② 総務大臣は、①の命令を受けた無線局からその発射する電波の質が電波法第２８条の総務省令の定めるものに適合する に至った旨の申出を受けたときは、その無線局に イ させなければならない。 ③ 総務大臣は、②により発射する電波の質が電波法第２８条の総務省令で定めるものに適合しているときは、直ち に ウ しなければならない。 ④ 総務大臣は、電波法第７１条の５（技術基準適合命令）の規定により無線設備が電波法第３章（無線設備）に定める技 術基準に適合していないと認め、当該無線設備を使用する無線局の免許人又は登録人に対し、その技術基準に適合するよ うに当該無線設備の エ その他の必要な措置を執るべきことを命じたとき、①の ア を命じたとき、②の申出が あったとき、無線局のある船舶又は航空機が外国へ出港しようとするとき、その他この法律の施行を確保するため特に必 要があるときは、 オ ことができる。読込中
無線工学の基礎
全25問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1図に示すように、電界の強さE が一様な電界中を電荷Q がπ/6〔rad〕の角度を保って点a から点b まで2√3〔m〕移動するのに要する仕事 量の値として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、E = 200〔V/m〕、Q = 4〔μC〕としQ はE からのみ力を受けるものとする。読込中
- A-2次の記述は、図に示すように、同一平面上で平行に間隔をr〔m〕離して真空中に置かれた無限長の直線導線X、Y 及びZ に、同じ大きさで 同一方向にそれぞれ直流電流I〔A〕を流したときに、Y が受ける力について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを 下の番号から選べ。ただし、真空の透磁率を4π×10-7〔H/m〕とする。 (1) X とY の間には、 A 力が働き、その長さ1〔m〕当たりの力の大きさFXYは、次式で表される。 FXY = ( B ）×10-7〔N/m〕 (2) Z とY の間にも同様の力が働き、1〔m〕当たりの力の大きさは、FXYと同じである。 (3) したがって、Y が受ける1〔m〕当たりの合成力は、力の方向を考えると、 C 〔N/m〕である。読込中
- A-3自己インダクタンスが9〔H〕のコイルに2〔A〕の電流が流れている。このコイルに蓄えられているエネルギーと同じエネルギーを蓄えることができ る自己インダクタンスL 及び流れる電流I の値の組合せとして、正しいものを下の番号から選べ。読込中
- A-4次の記述は、図に示す磁気ヒステリシスループ(B - H 曲線)について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。 ただし、磁束密度をB 〔T〕、磁界の強さをH 〔A/m〕とする。読込中
- A-5図に示す抵抗R1、R2、R3及びR4〔Ω〕からなる回路において、抵抗R2及びR4に流れる電流I2及びI4の値の大きさの組合せとして、正し いものを下の番号から選べ。ただし、回路の各部には図の矢印で示す方向と大きさの直流電流が流れているものとする。読込中
- A-6次の記述は、図に示す二つの正弦波交流電圧va及びvbの和の電圧vc = va + vbについて述べたものである。 内に入れるべき字句の 正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、t を時間〔s〕とする。 (1) vcの周波数は、 A 〔Hz〕である。 (2) vcの実効値は、 B 〔V〕である。 (3) vaとvcの位相差は、tan-1 C 〔rad〕である。読込中
- A-7図に示す回路において、スイッチSW が断(OFF)のとき、可変静電容量C の値がC1〔F〕で回路は共振した。次にSW を接(ON)にしてC を C2 〔F〕にしたところ、SW が断(OFF)のときと同じ周波数で共振した。このときの未知の静電容量Cxを表す式として、正しいものを下の番号か ら選べ。読込中
- A-8図に示すように、誘導リアクタンスXL、容量リアクタンスXC及び抵抗R の並列回路に120〔V〕の交流電圧を加えたとき、回路の皮相電力の 値として、正しいものを下の番号から選べ。読込中
- A-9次の記述は、半導体のキャリアについて述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 真性半導体では、ホール(正孔)と電子の密度は A 。 (2) 一般にホール(正孔)の移動度は、電子の移動度よりも B 。 (3) 多数キャリアがホール(正孔)の半導体は、 C 半導体である。読込中
- A-10図に示すダイオードD と抵抗R を用いた回路に流れる電流I の値として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、D の順方向の電圧電 流特性は、順方向電流及び電圧をそれぞれID〔A〕及びVD〔V〕としたとき、ID = 0.1VD - 0.06〔A〕で表せるものとする。読込中
- A-11図1 に示すように、トランジスタTr1及びTr2をダーリントン接続した回路を、図2 に示すように一つのトランジスタTr0とみなしたとき、Tr0の エミッタ接地直流電流増幅率hFE0を表す近似式として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、Tr1及びTr2のエミッタ接地直流電流増幅 率をそれぞれhFE1及びhFE2とし、hFE1≫1、hFE2≫1 とする。読込中
- A-12次の記述は、図に示す原理的な構造のマグネトロンについて述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号 から選べ。 (1) 陽極-陰極間には A を加える。 (2) 発振周波数を決める主な要素は、 B である。 (3) C や調理用電子レンジなどの発振用として広く用いられている。読込中
- A-13次の記述は、図1 に示す電界効果トランジスタ(FET)を用いた増幅回路について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい 組合せを下の番号から選べ。ただし、FET の相互コンダクタンス及びドレイン抵抗をそれぞれgｍ〔S〕及びrD〔Ω〕とし、静電容量 C1、C2、CS〔F〕及び抵抗RS〔Ω〕の影響は無視するものとする。また、FET を等価回路で表したときの増幅回路は図2 で表されるものとする。 (1) 図2 の回路の交流負荷抵抗RA〔Ω〕は図1 の A の並列合成抵抗である。 (2) 出力電圧Vo の大きさは、rD≫RAとすると、Vo = B 〔V〕である。 (3) したがって、電圧増幅度AVの大きさは、AV = Vo / Vi = C である。読込中
- A-14図に示すトランジスタ(Tr)を用いた原理的なハートレー発振回路が角周波数ω = √10×105〔rad/s〕で発振しているとき、自己インダクタンス L1の値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、自己インダクタンスL1及びL2〔H〕の間の相互インダクタンスは無いものとする。読込中
- A-15次の記述は、図に示す論理回路について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。ただし、正論理とし、A, B を入 力、Q,Q を出力とする。読込中
- A-16図に示す定電圧ダイオードDTを用いた回路において、負荷抵抗RLを500〔Ω〕又は100〔Ω〕としたとき、RLの両端電圧VLの値の組合せ として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、DTは理想的な特性とし、抵抗R1を100〔Ω〕、DTのツェナー電圧を12〔V〕とする。 RL=500〔Ω〕 RL=100〔Ω〕読込中
- A-17次の記述は、図に示す永久磁石可動コイル形計器の原理的な動作について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選 べ。読込中
- A-18図に示す回路において、未知抵抗RXを直流電圧計V の指示値V〔V〕及び直流電流計A の指示値I〔A〕から V/I〔Ω〕として求めると き、百分率誤差を5〔%〕以下にするためのV の内部抵抗 RV の最小値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、RX≦20〔kΩ〕と し、また、誤差は RV によってのみ生ずるものとする。読込中
- A-19図に示す交流ブリッジ回路において、検流計G の振れが0(零)であるとき、自己インダクタンスLX の値として、最も近いものを下の番号 から選べ。ただし、抵抗R1 及びR2 をそれぞれ200〔Ω〕及び500〔Ω〕、静電容量CS を0.33〔μF〕とする。読込中
- A-20次の記述は、電気磁気量とその単位（SI 単位）について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から 選べ。 (1) 電力の単位は〔W〕であるが、他の単位で表すと、 A である。 (2) 電界の強さの単位は〔V/m〕であるが、他の単位で表すと、 B である。 (3) 磁束密度の単位は〔T〕であるが、他の単位で表すと、 C である。読込中
B問題
- B-1次の記述は、図に示す静電容量の回路について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。ただし、C1、C2 及 びC3〔F〕の各静電容量に蓄えられている電荷をそれぞれQ 1、Q 2 及びQ 3〔C〕、各静電容量の両端電圧をそれぞれV1、V2 及びV3〔V〕とす る。 (1) C2 とC3 の合成容量C23 は、 ア 〔F〕である。 (2) C1 とC23 の合成容量C0 は、 イ 〔F〕である。 (3) V2 とV3 の間には、 ウ 〔V〕の関係がある。 (4) Q 1、Q 2 及びQ 3 の間には、 エ 〔C〕の関係がある。 (5) V1、V3 及びV の間には、 オ 〔V〕の関係がある。読込中
- B-2次の記述は、図に示す交流回路について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。 (1) L の両端電圧 V̇Lは、回路に流れる電流を İ 〔A〕とすると、次式で表される。 V̇L = İ× ア 〔V〕 ････････････････ ① (2) 同様に、R の両端電圧 V̇Rは、次式で表される。 V̇R = İ× イ 〔V〕 ･････････････････ ② (3) |V̇L| = |V̇R| となる V̇ の周波数 f は、式①及び式②より、次式で表される。 f = ウ 〔Hz〕 ････････････････････ ③ (4) 式③の周波数では、|V̇L| / | V̇ | は、 = エ となる。 (5) 式③の周波数では、V̇ と V̇L の位相差は、 オ 〔rad〕となる。読込中
- B-3次の記述は、図に示すh 定数によるトランジスタの簡易等価回路を用いたエミッタ接地増幅回路について述べたものである。 内 に入れるべき字句を下の番号から選べ。ただし、入力電圧及び出力電圧をVi〔V〕及びVo〔V〕とする。 (1) hie の名称は、入力 ア である。 (2) hie の単位は、 イ である。 (3) 図中の理想電流源①の値は、電流増幅率をhfe とすると、 ウ 〔A〕である。 (4) 電圧増幅度の大きさ |Vo/Vi | は、 エ である。 (5) VBE とVCE との位相は、 オ である。読込中
- B-4次の記述は、図に示す理想的な演算増幅器(AOP)を用いた回路について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から 選べ。 (1) 抵抗R1〔Ω〕に流れる電流I1は、次式で表される。 I1 = ア 〔A〕 ･･･････････････① (2) 抵抗R2〔Ω〕に流れる電流I2は、次式で表される。 I2 = イ 〔A〕 ･･･････････････② (3) 抵抗R3〔Ω〕に流れる電流I3は、I1とI2で表わせば、次式で表される。 I3 = ウ 〔A〕 ･･･････････････③ (4) 出力電圧Voは、次式で表される。 Vo = -I3× エ 〔V〕 ･････････④ (5) 式④を整理すると、次式が得られる。 Vo= -（ オ ） 〔V〕読込中
- B-5次に掲げる測定方法のうち偏位法によるものを1､零位法によるものを2 として解答せよ。 ア 可動鉄片形電圧計による交流電圧の測定 イ ホイートストンブリッジによる抵抗の測定 ウ 空心電流力計形電力計による交流電力の測定 エ 直流電位差計による起電力の測定 オ 回路計(アナログ式テスタ)による抵抗の測定読込中
無線工学A
全25問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1次の記述は、我が国の地上系デジタル放送の標準方式(ISDB-T)に用いられている画像の符号化方式等について述べたものであ る。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものと する。 (1) ハイビジョン(HDTV、高精細度テレビジョン放送)の原信号(画像信号)は、情報量が多いため、原信号を圧縮符号化し、情 報量を減らして伝送することが必要になる。原信号の画像符号化方式は、動き補償予測符号化方式、離散コサイン変換方式 及び A などの画像情報圧縮技術を組み合わせた B 方式である。 (2) 画像情報圧縮技術のうち、 A は、一般に、信号をデジタ ル化すると、デジタル化した値は均等な確率で発生するのではな く、同じような値が偏って発生する傾向があることから、統計的 に発生頻度の C 符号ほど短いビット列で表現して、全体と して平均的な符号長を短くし、データの統計的な冗長性を除去す ることにより、伝送するビット数を減らす方式である。読込中
- A-2次の記述は、直交周波数分割多重(OFDM)方式について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番 号から選べ。 (1) 図に示すように、各サブキャリアを直交させてお互いに干渉させずに最小の周波数間隔で配置している。最小のサブキャ リアの間隔をΔF〔Hz〕とし、シンボル長をT〔s〕とすると直交条件は、 A である。 (2) サブキャリア信号のそれぞれの変調波がランダムにいろいろな振幅や位相をとり、これらが合成された送信波形は、各サ ブキャリアの振幅や位相の関係によってその振幅変動が大きくなるため、送信増幅では、 B で増幅を行う必要がある。 (3) シングルキャリアをデジタル変調した場合と比較して、伝送速度はそのままでシンボル長を C できる。シンボル長 が D ほどマルチパス遅延波の干渉を受ける時間が相対的に短くなり、マルチパス遅延波の影響で生じるシンボル間干 渉を受けにくくなる。読込中
- A-3AM(A3E)送信機において、搬送波を単一正弦波で振幅変調したとき、送信機出力の被変調波の平均電力が124〔W〕、変調度は 50〔%〕であった。無変調のときの搬送波電力の値として、最も近いものを下の番号から選べ。読込中
- A-4次の記述は、図に示すFM(F3E)受信機に用いられる位相同期ループ(PLL)復調器の概念などについて述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) PLL 復調器は、位相検出(比較)器(PC)、低域フィルタ(LPF)、低周波増幅器(AF Amp)及び電圧制御発振器(VCO)で構成される。 (2) この復調器に入力された単一正弦波で変調さ れている A のような周波数変調波の搬送波 周波数とVCO の自走周波数が同一のとき、この 復調器は、 B のような波形を出力する。読込中
- A-5図に示す送信設備の終段部の構成において、1〔W〕の入力電力を加えて、電力増幅器及びアンテナ整合器を通した出力を 40〔W〕とするとき、電力増幅器の利得として正しいものを下の番号から選べ。ただし、アンテナ整合器の挿入損失を2〔dB〕 とし、log10 2 ＝ 0.3 とする。読込中
- A-6次の記述は、BPSK の復調器に用いられる基準搬送波再生回路の原理について述べたものである。 内に入れるべき字句 の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 図1 において、入力のBPSK 波e i は、式①で表され、図2(a)に示すように位相が0 又は π〔rad〕のいずれかの値をと る。ただし、e i の振幅を1〔V〕、搬送波の周波数を fc〔Hz〕とする。また、2 値符号 s は“0”又は“1”の値をとり、搬送 波と同期しているものとする。 e i ＝ cos(2πfct ＋ πs)〔V〕-------- ① (2) ei を二乗特性を有するダイオードなどを用いた2 逓倍器に入力すると、その出力eo は、式②で表される。ただし、2 逓倍 器の利得は1 とする。 eo ＝ cos2(2πfct ＋ πs) ＝ 1/2 ＋ 1/2 × A 〔V〕-------- ② 式②の右辺の位相項は、s の値によって0 又は B の値をとるので、式②は、図2(b)に示すような波形を表し、2 fc〔Hz〕 の成分を含む信号が得られる。 (3) 2 逓倍器の出力には、2 fc〔Hz〕の成分以外に雑音成分が含まれているので、通過帯域幅が非常に C フィルタ(BPF)で 2 fc〔Hz〕の成分のみを取り出し、位相同期ループ(PLL)で位相安定化後、その出力を1/2 分周器で分周して図2(c)に示すよ うな周波数 fc〔Hz〕の基準搬送波を再生する。読込中
- A-7次の記述は、FM(F3E)受信機に用いられる各種回路について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下 の番号から選べ。 (1) ディエンファシス回路は、送信側で強調された信号の A 周波数成 分を抑圧して平坦な周波数特性に戻し、信号対雑音比(S/N)を改善する。 (2) スケルチ回路は、受信機入力の信号が B なとき、大きな雑音がス ピーカから出力されるのを防ぐ動作を行う。 (3) 振幅制限回路は、電波伝搬状況や雑音等の影響等による C の変動 が、ひずみや雑音として復調されるのを防ぐ動作を行う。読込中
- A-8スーパへテロダイン受信機の受信周波数が8,400〔kHz〕のときの影像周波数の値として、正しいものを下の番号から選べ。 ただし、中間周波数は455〔kHz〕とし、局部発振器の発振周波数は、受信周波数より低いものとする。読込中
- A-9次の記述は、図に示す直列制御方式の定電圧回路に用いられる電流制限形保護回路について述べたものである。 内に入 れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 電流制限形保護回路として、動作するトランジスタは A であり、過負荷又は負荷が短絡したとき、Tr1 に過大な電流 が流れないようにする。 (2) 負荷電流IL〔A〕が過大な電流になり、R5 の両端の電圧が規定の電圧より大きくなると、 A のコレクタ電流が B するため、Tr1 のベース電流が C し、IL が規定値以下になるよう電流を制限することができる。読込中
- A-10次の記述は、鉛蓄電池の充電について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-11パルスレーダーの距離分解能の値として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、距離分解能は、アンテナから同じ方位に ある二つの物標を分離して確認できる最小距離差を表すものとする。また、送信パルス幅は0.6〔μs〕とし、二つの物標からの 反射波のレベルは同一とする。読込中
- A-12次の記述は、図に示す航空用DME(距離測定装置)の原理的な構成例について述べたものである。 内に入れるべき字句の 正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 地上DME(トランスポンダ)は、航空機の機上DME(インタロゲータ)から送信され た質問信号を受信すると、自動的に応答信号を送信し、インタロゲータは、質問信 号と応答信号との A を測定して航空機とトランスポンダとの B を求め る。 (2) トランスポンダは、複数の航 空機からの質問信号に対し応答 信号を送信する。このため、イ ンタロゲータは、質問信号の発 射間隔を C にし、自機の質 問信号に対する応答信号のみを 安定に同期受信できるようにし ている。読込中
- A-13次の記述は、スペクトル拡散(SS)通信方式について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-14次の記述は、大電力増幅器として用いられるTWT(進行波管)について述べたものである。 内に入れるべき字句の正し い組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) TWT は、入力の電磁波をら旋などの構造を持つ A に沿って進行さ せ、これとほぼ同じ速度で A の中心を通る電子ビームの電子密度が 電磁波によって変調されるのを利用して増幅する。 (2) TWT は、クライストロンに比べ周波数帯域が B ため複数の搬送波 を同時に増幅することができる。TWT を使用して複数の搬送波を同時に増 幅する場合、相互変調を低減するためのバックオフを必要と C 。読込中
- A-15最高周波数が8〔kHz〕の音声信号を標本化及び量子化し、16 ビットで符号化してパルス符号変調(PCM)方式により伝送すると きの通信速度の最小値として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、標本化は、標本化定理に基づいて行い、同期符号等の 付加ビットは無く音声信号のみを伝送するものとする。読込中
- A-16次の記述は、無線伝送路の雑音やひずみ、マルチパス・混信などにより発生するデジタル伝送符号の誤り訂正等について述べ たものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-17図1 に示すパルス信号をオシロスコープに表示したところ、図2 に示す波形が観測された。一般に、このパルスのパルス幅の 測定値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、水平軸の一目盛あたりの掃引時間を5〔μs〕とする。読込中
- A-18図は、デジタル無線回線において被測定系の送信装置と受信装置が伝送路を介して離れている場合のビット誤り率測定の構成 例を示したものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の 内には、同 じ字句が入るものとする。読込中
- A-19次の記述は、デジタル方式のオシロスコープについて述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-20次の記述は、図に示す計数形周波数計(カウンタ)の原理的構成例について述べたものである。 内に入れるべき字句の正 しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 入力信号を増幅し、波形整形回路で方形波に整形した後、その立ち上がり又は立ち下がりをパルス変換回路で検出してパ ルス列に変換する。ゲート時間T〔s〕の間にゲート回路を通過したパルスの数N を計数回路で計数すると、周波数 f は、 A 〔Hz〕で表されるので、これを表示回路で演算し、表示器に表示する。 (2) ±1 カウント誤差は、パルス列及びゲート信号の位相が同期して B ことによって生ずるため、計数回路で計数した後 の補正が C 。読込中
B問題
- B-1次に示す測定項目のうち、2 つの測定量が共に一般的なベクトル・ネットワーク・アナライザで測定できるものを1、できない ものを2 として解答せよ。 ア ケーブルの電気長及びアンテナのインピーダンス イ ケーブルの電気長及び方形波の衝撃係数(デューティ比) ウ アンテナのインピーダンス及び方形波の衝撃係数(デューティ比) エ アンテナのインピーダンス及びフィルタの位相特性 オ 単一正弦波の周波数及びケーブルの電気長読込中
- B-2次の記述は、衛星通信に用いるSCPC 方式について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。なお、 同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) SCPC 方式は、 ア 多元接続方式の一つであり、送出する イ チャネルに対して一つの搬送波を割り当て、一つの トランスポンダの帯域内に複数の異なる周波数の ウ を等間隔に並べる方式である。 (2) この方式では、同時に送信できる ウ の数は、トランスポンダの出力電力を一つの ウ 当たりに必要な電力で エ 数で決まる。 (3) 複数の搬送波を衛星中継器で共通増幅するため、混変調による雑音を考慮する必要が オ 。読込中
- B-3次の記述は、デジタル変調方式である16QAM 等について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。 (1) 16QAM は、周波数が等しく位相が ア 〔rad〕異なる直交する2 つの搬送波を、それぞれ イ 値のレベルを持つ信 号で変調し、それらを合成することにより得られる。 (2) 16QAM をQPSK と比較すると、一般的に、16QAM の方が ウ 。また、16QAM は、振幅方向にも情報が含まれているた め、伝送路におけるノイズやフェージングなどの影響を エ 。 (3) 16QAM を16PSK と比較すると、理論的に、同じC/N のときのビット誤り率(BER)は、 オ の方が小さい。読込中
- B-4次の記述は、図に示す構成例を用いたFM(F3E)受信機のスプリアス・レスポンスの測定手順の概要について述べたものであ る。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。 (1) 受信機のスケルチを断(OFF)、標準信号発生器(SG)を試験周波数に設定し、1,000〔Hz〕の ア 波により最大周波数偏 移の許容値の70〔%〕の変調状態で、受信機に20〔dBμV〕以上の受信機入力電圧を加え、受信機の復調出力が定格出力の 1/2 となるように受信機出力レベルを調整する。 (2) イ の出力を断(OFF)とし、受信機の復調出力(雑音)レベルを測定する。 (3) SG から試験周波数の無変調信号を加え、SG の出力レベルを調整して受信機の復調出力(雑音)レベルが(2)で求めた値より 20〔dB〕 ウ 値とする。このときのSG の出力レベルから受信機入力電圧を求め、これをA〔dBμV〕とする。 (4) 次に、SG の出力を(3)の測定時の値から変化させて、スプリアス・レスポンスの許容値より20〔dB〕程度 エ とし、 SG の周波数を掃引してスプリアス・レスポンスの発生する周波数を探索する。この探索は原則として受信機の中間周波数 から試験周波数の3 倍までの周波数範囲について行う。 (5) (4)の探索でスプリアス・レスポンスを検知した各周波数について、SG の出力を調整し受信機の復調出力(雑音)レベルが オ の測定時の値と等しい値となるときのSG 出力から、このときの受信機入力電圧B〔dBμV〕を求める。スプリア ス・レスポンスは、このB の値と、(3)で求めたA の値との差として測定することができる。読込中
- B-5次の記述は、SSB(J3E)受信機の特徴について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。なお、同じ 記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 一般に、AM(A3E)受信機に比べ、同一の音声信号を復調するために必要な中間周波増幅器の帯域幅は、通常、ほぼ ア である。 (2) 復調するためには、検波用局部発振器で搬送波に相当する周波数成分を作り、 イ に加える必要がある。 (3) 局部発振器の発振周波数と送信側で抑圧されたJ3E 波の搬送波の周波数との関係が正しく保たれないと、 ウ が悪く なるため、 エ が用いられる。 (4) エ の調整を容易にするため、 オ を用いる方法がある。読込中
無線工学B
全25問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1自由空間の固有インピーダンスの値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、自由空間の誘電率 𝜀0をε0 ＝ 10⁻⁹/(36π)〔F/m〕 とし、透磁率μ0 をμ0 ＝ 4π×10–7〔H/m〕とする。読込中
- A-2次の記述は、アンテナの放射パターンについて述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から 選べ。 (1) 電力パターンは、 A の指向性を図示したものをいい、これは B の指向性係数の2 乗を図示したものでもある。 (2) E 面放射パターンは、電波が C で放射される場合、電界ベクトルを含む面における指向性を図示したものである。読込中
- A-3自由空間において、微小ダイポールから放射電力0.8〔W〕で電波を放射したときの最大放射方向の距離9〔km〕の点における 電界強度の値として、最も近いものを下の番号から選べ。読込中
- A-4次の記述は、受信アンテナの等価回路と受信有能電力について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せ を下の番号から選べ。 (1) 図1 に示す受信回路において、受信アンテナに誘起される電圧をV〔V〕とすると、この電圧によって受信アンテナ及び受 信機に電流が流れる。このアンテナを等価回路で表したときの内部インピーダンスは、送信アンテナとしての A インピ ーダンスZa〔Ω〕と等価であるので、入力インピーダンスがZl〔Ω〕の受信機を接続したときの等価回路は、図2 のように なる。 (2) Zl から受信有能電力を取り出すことができるのは、Za とZl をそれぞれRa＋jXa とRl＋jXl とすれば、Ra ＝ Rl 、かつ Xa ＝ B のときであり、このとき、受信機の受信有能電力の値は C 〔W〕となる。読込中
- A-5次の記述は、電波の平面波と球面波について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-6次の記述は、方形導波管とマイクロストリップ線路について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを 下の番号から選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 方形導波管は、その遮断波長より A 波長の電磁波を伝送できない。また、方形導波管の基本モードの遮断波長は、他 の高次モードの遮断波長より A 。 (2) マイクロストリップ線路は、 B された構造であり、外部から雑音等が混入することがあるが、回路やアンテナを同一 面に構成できる利点がある。 (3) 方形導波管内を伝搬する電磁波は、TE 波又はTM 波であるのに対して、マイクロストリップ線路を伝搬する電磁波は、近似 的に C である。読込中
- A-7図に示すように、特性インピーダンスが 𝑍0〔Ω〕の平行二線式給電線と給電点インピーダンスが 𝑅〔Ω〕のアンテナを整合 させるために、集中定数整合回路を挿入した。この回路の静電容量 𝐶〔F〕を求める式として、正しいものを下の番号から選べ。 ただし、𝑍0> 𝑅であり、コイルのインダクタンスを 𝐿〔H〕、角周波数を 𝜔〔rad/s〕とし、給電線は無損失とする。読込中
- A-8給電線上において、電圧定在波比(VSWR)が1.5 で、負荷への入射波の実効値が150〔V〕のとき、反射波の実効値として、 正しいものを下の番号から選べ。読込中
- A-9次の記述は、バランの一種であるシュペルトップについて述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下 の番号から選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 図に示すように、同軸ケーブルの終端に長さが A の円筒導体をかぶせ、そのa 側端を同軸ケーブルの外部導体に短絡 したものである。 (2) 円筒導体のb 側端では、電圧分布が最大で電流分布が最小であるため、インピーダンスは非常に B 。このため、不平 衡回路と平衡回路を直接接続したときに生ずる C 電流が、同軸ケーブルの外部導体に沿って流れ出すのを防止すること ができる。読込中
- A-10太さの一様な導線を用いた終端短絡三線式折返し半波長ダイポールアンテナの入力抵抗の値として、最も近いものを下の番号 から選べ。ただし、半波長ダイポールアンテナの入力抵抗を73〔Ω〕とする。読込中
- A-11次の記述は、図に示すグレゴリアンアンテナについて述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番 号から選べ。 (1) 図に示すように、主反射鏡に回転放物面を、副反射鏡に回転 A の凹面側を 用い、主反射鏡の曲面の焦点と副反射鏡の曲面の一方の焦点を一致させ、他方の焦 点と1 次放射器の励振点（位相中心）を一致させた構造である。 (2) 円形パラボラアンテナに比べて反射鏡で生ずる交差偏波成分が B 。 (3) オフセットパラボラアンテナよりもサイドローブが C 。読込中
- A-12次の記述は、ホーンアンテナについて述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-13次の記述は、波長に比べて直径が十分小さな受信用ループアンテナについて述べたものである。 内に入れるべき字句の 正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、ループの面は、大地に対して垂直とする。 (1) 最大感度の方向は、到来電波の方向がループ面に A ときである。 (2) 実効長は、ループの面積と巻数の積に B する。 (3) 水平面内の指向性は、 C である。読込中
- A-14次の記述は、フェージングについて述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 同一送信点から放射された電波がいくつかの異なる通路を通って受信点に到来し、各電波の位相関係が変化するために、 それらが合成されて受信されるため起こるフェージングは、 A フェージングと呼ばれ、互いに B のとき受信電界強 度が最大となる。 (2) 近距離フェージングは、地表波と電離層反射波との干渉により生じ、主として C 帯で起こることが多い。 (3) 伝搬通路がオーロラ帯域に近い場合などでは、電離層の散乱反射が著しいために、伝搬通路がわずかに異なる多数の電波 を生じ、これが干渉して周期が非常に短いフェージングが生ずる。このようなフェージングを D という。読込中
- A-15自由空間において、半波長ダイポールアンテナから電波を放射したとき、最大放射方向の15〔km〕離れた受信点における電界 強度が2.1〔mV/m〕であった。このときの放射電力の値として、最も近いものを下の番号から選べ。読込中
- A-16次の記述は、図1 から図5 に示すM 曲線について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-17次の記述は、電離層伝搬について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 長波(LF)帯の電波は、D 層又はE 層で反射するが、中波(MF)帯の電波は、ほとんど A で吸収されてしまう。 (2) 夏季に発生する B により、超短波(VHF)帯の電波が反射され見通し外まで伝搬することがある。 (3) 電離層の電子密度は、一般に昼間は高いので、短波(HF)帯の通信回線では、昼間は、比較的 C 周波数を使用する。読込中
- A-18長さ l〔m〕の無損失給電線の終端を開放及び短絡して入力端から見たインピーダンスを測定したところ、それぞれ 𝑍op〔Ω〕及び 𝑍sh〔Ω〕であった。この給電線の特性インピーダンスの値として、正しいものを下の番号から選べ。読込中
- A-19次の記述は、アンテナの諸特性の測定について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から 選べ。 (1) 一般に A がマイクロ波帯用アンテナの利得を測定する場合の基準アンテナとして用いられる。 (2) 測定するアンテナの前後比(F/B)は、最大放射方向の電界強度Ef〔V/m〕と最大放射方向から B 方向の範囲内の最大 の電界強度Er〔V/m〕を測定し、Ef /Er として求める。 (3) 開口面アンテナの測定では、測定周波数が一定の場合、開口面の面積が大きいほど送信アンテナと受信アンテナとの距離 を C する必要がある。読込中
- A-20雑音温度が150〔K〕のアンテナに給電回路を接続したとき、190〔K〕の雑音温度が測定された。この給電回路の損失(給電回 路における入力電力の出力電力に対する比の真数)の値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、周囲温度を17〔℃〕 とする。読込中
B問題
- B-1次の記述は、自由空間内におけるアンテナの放射電界強度の計算式の誘導について述べたものである。 内に入れるべき 字句を下の番号から選べ。ただし、アンテナ等の損失はないものとする。 (1) 等方性アンテナの放射電力を 𝑃0〔W〕、アンテナから距離d〔m〕離れた点における電界強度を 𝐸0〔V/m〕とすると、この 点の ア 𝑊 は、次式で表される。 W ＝ P0/(4πd²) ＝ イ 〔W/m²〕 上式から、 𝐸0 は、次式で表される。 𝐸0 = ウ 〔V/m〕 (2) 等方性アンテナ及び任意のアンテナに、それぞれ電力 𝑃0〔W〕及び 𝑃〔W〕を入力したとき、両アンテナから十分離れた同 一地点における両電波の電界強度が等しければ、任意のアンテナの絶対利得 𝐺（真数）は、次式で与えられる。 𝐺= エ (3) したがって、絶対利得 𝐺 の任意のアンテナに電力 𝑃〔W〕を入力したとき、このアンテナから距離 𝑑〔m〕離れた点におけ る電界強度 𝐸〔V/m〕は、次式で表される。 E ＝ オ /d〔V/m〕読込中
- B-2次の記述は、給電線の諸定数について述べたものである。このうち正しいものを1、誤っているものを2 として解答せよ。 ア 一般に用いられている平衡形給電線の特性インピーダンスは、不平衡形給電線の特性インピーダンスより小さい。 イ 平衡形給電線の特性インピーダンスは、導線の間隔を一定とすると、導線の太さが細くなるほど小さくなる。 ウ 無損失給電線の場合、特性インピーダンスは周波数に関係しない。 エ 不平衡形給電線上の波長は、一般に、同じ周波数の自由空間の電波の波長より長い。 オ 伝搬定数の実数部を位相定数、虚数部を減衰定数という。読込中
- B-3次の記述は、基本的な八木・宇田アンテナについて述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。ただ し、波長をλ〔m〕とする。 (1) 放射器として半波長ダイポールアンテナ又は ア が用いられ、反射器は1 本、導波器は利得を上げるために複数本用 いられることが多い。 (2) 三素子のときには、素子の長さは、反射器が最も長く、 イ が最も短い。 (3) 放射器と反射器の間隔を ウ 〔m〕程度にして用いる。 (4) 素子の太さを エ すると、帯域幅がやや広くなる。 (5) 放射される電波が水平偏波のとき、水平面内の指向性は オ である。読込中
- B-4次の記述は、太陽雑音とその通信への影響について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。 (1) 太陽雑音には、太陽のコロナ領域などの ア が静穏時に主に放射する イ 及び太陽爆発などにより突発的に生ず る ウ などがある。 (2) 静止衛星からの電波を受信する際、 エ の頃に地球局のアンテナの主ビームが太陽に向くときがあり、そのとき極端に 受信雑音温度が オ し、受信機の信号対雑音比(S/N)が低下することがある。読込中
- B-5次の記述は、方向性結合器を用いて同軸給電回路の反射係数及び定在波比を測定する原理について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。ただし、方向性結合器の主線路と副線路は、図に示すように静電容量 𝐶〔F〕 及び相互インダクタンス 𝑀〔H〕によって結合されているものとし、主線路は特性インピーダンス 𝑍0〔Ω〕の同軸給電線で高周 波発振器とアンテナに接続され、副線路は電流を測定する検出器と終端抵抗 𝑅〔Ω〕に接続されているものとする。また、検出 器の内部抵抗と終端抵抗は等しく、副線路の自己インダクタンスを 𝐿〔H〕、角周波数を 𝜔〔rad/s〕とすると、𝜔𝐿 ≪ 𝑅 及び 𝑅 ≪1/(𝜔𝐶)のとき、𝑀 ＝ 𝐶𝑅𝑍0 の関係があるものとする。 (1) 主線路上の電圧を 𝑉〔V〕、電流を 𝐼〔A〕とすると、副線路に流れる電流は、𝑉 に比例し、静電結合により静電容量 𝐶 を通 り検出器と終端抵抗に二分されるので、その一つをiC とすると、iC は、次式で表される。 iC ≒ ア 〔A〕 ・・・・・・① また、誘導結合により副線路に流れる電流iM は、𝐼 に比例し次式で表される。ここで、iM の向きは誘導結合の方向により 検出器側又は終端抵抗側のいずれかの方向になる。 iM ≒ イ 〔A〕 ・・・・・・② (2) iC とiM の合成電流は、iM の向きによりそれらの和又は差となるが、ここでは、検出器側の電流if〔A〕が和、終端抵抗側 の電流ir〔A〕が差となるように回路が構成されているものとすると、if は、次式で表される。 if ＝ iC+ iM ≒ ウ 〔A〕・・・・③ (3) 入射波のみのときは、𝑉/𝐼 ＝ 𝑍0 であり、条件から 𝑀 ＝ 𝐶𝑅𝑍0であるから、式③は次式となる。 if ≒ エ 〔A〕 また、負荷側(アンテナ)からの反射波のみのときには 𝐼 の符号が変わるから、if ＝ 0 となる。この場合、方向性結合器に 接続されている検出器と終端抵抗を入れ替えると、この反射波電圧に比例した電流を測定できる。このようにして、入射波 電圧と反射波電圧を測定し、それらの オ から反射係数を求め、定在波比を算出する。読込中