ウカログ二陸技
二陸技 2024年7月 過去問・解答・解説
全95問（法規20問・無線工学の基礎25問・無線工学A25問・無線工学B25問）。科目を選んで解答してください。
法規
全20問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1次の記述は、総務大臣が公示する周波数を使用する無線局の免許の申請について述べたものである。電波法（第６条）の 規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。 次の(1)から(4)までに掲げる無線局（総務省令で定めるものを除く。）であって総務大臣が公示する周波数を使用するもの の免許の申請は、総務大臣が公示する Ａ 行わなければならない。 (1) 電気通信業務を行うことを目的として陸上に開設する移動する無線局（ Ｂ 以上の都道府県の区域の全部を含む 区域をその移動範囲とするものに限る。） (2) 電気通信業務を行うことを目的として陸上に開設する移動しない無線局であって、(1)の無線局を通信の相手方とする もの (3) 電気通信業務を行うことを目的として開設する人工衛星局 (4) Ｃ読込中
- A-2次の記述は、固定局の落成後の検査について述べたものである。電波法（第１０条）の規定に照らし、 内に入れる べき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入る ものとする。 ① 電波法第８条の予備免許を受けた者は、 Ａ は、その旨を総務大臣に届け出て、その Ｂ 、無線従事者の資格 （主任無線従事者の要件に係るものを含む。以下同じ。）及び員数並びに時計及び書類について検査を受けなければならな い。 ② ①の検査は、①の検査を受けようとする者が、当該検査を受けようとする Ｂ 、無線従事者の資格及び員数並びに 時計及び書類について登録検査等事業者（注１）又は登録外国点検事業者（注２）が総務省令で定めるところにより行った当 該登録に係る Ｃ の結果を記載した書類を添えて①の届出をした場合においては、その一部を省略することができ る。 注１ 電波法第２４条の２（検査等事業者の登録）第１項の登録を受けた者をいう。 ２ 電波法第２４条の１３（外国点検事業者の登録等）第１項の登録を受けた者をいう。読込中
- A-3総務大臣から無線設備の変更の工事に係る許可を受けた免許人がその変更後に当該無線設備を運用する場合の手続に関 する次の記述のうち、電波法（第１８条）の規定に照らし、この規定に適合するものはどれか。下の１から４までのうちか ら一つ選べ。読込中
- A-4次の記述は、人工衛星局の条件について述べたものである。電波法（第３６条の２）及び電波法施行規則（第３２条の４） の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。 ① 人工衛星局の無線設備は、遠隔操作により電波の発射を直ちに Ａ ことのできるものでなければならない。 ② 人工衛星局は、その無線設備の Ｂ を遠隔操作により変更することができるものでなければならない。ただし、総 務省令で定める人工衛星局については、この限りでない。 ③ 対地静止衛星に開設する人工衛星局（実験試験局を除く。）であって、固定地点の地球局相互間の無線通信の中継を行 うものは、公称されている位置から Ｃ にその位置を維持することができるものでなければならない。読込中
- A-5測定器等（注１）の較正を行う機構（注２）及び指定較正機関（注３）に関する次の記述のうち、電波法（第１０２条の １８）の規定に照らし、この規定に定めるところに適合するものはどれか。下の１から４までのうちから一つ選べ。 注１ 無線設備の点検に用いる測定器その他の設備であって総務省令で定めるものをいう。 ２ 国立研究開発法人情報通信研究機構をいう。 ３ 総務大臣の指定する者をいう。読込中
- A-6次の記述は、周波数測定装置の備付けについて述べたものである。電波法（第３１条）及び電波法施行規則（第１１条の ３）の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。 ① 総務省令で定める送信設備には、その誤差が使用周波数の Ａ の２分の１以下である周波数測定装置を備えつけな ければならない。 ② ①の総務省令で定める送信設備は、次の(1)から(8)までに掲げる送信設備以外のものとする。 (1) ２６.１７５ＭＨｚ Ｂ 周波数の電波を利用するもの (2) 空中線電力１０ワット以下のもの (3) ①の周波数測定装置を備え付けている相手方の無線局によってその使用電波の周波数が測定されることとなってい るもの (4) 当該送信設備の無線局の免許人が別に備え付けた①の周波数測定装置をもってその使用電波の周波数を随時測定し 得るもの (5) 基幹放送局の送信設備であって、空中線電力５０ワット以下のもの (6) Ｃ において使用されるもの (7) アマチュア局の送信設備であって、当該設備から発射される電波の特性周波数を０.０２５パーセント（９ＫＨｚを 超え５２６.５ＫＨｚ以下の周波数の電波を使用する場合は、０.００５パーセント）以内の誤差で測定することにより、 その電波の占有する周波数帯幅が、当該無線局が動作することを許される周波数帯内にあることを確認することができ る装置を備え付けているもの (8) その他総務大臣が別に告示するもの読込中
- A-7電波の強度（注１）に対する安全施設及び高圧電気（注２）に対する安全施設等に関する次の記述のうち、電波法施行規則（第 ２１条の３、第２１条の４、第２５条及び第２６条）の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合しないものはど れか。下の１から４までのうちから一つ選べ。 注１ 電界強度、磁界強度、電力束密度及び磁束密度をいう。 ２ 高周波若しくは交流の電圧３００ボルト又は直流の電圧７５０ボルトを超える電気をいう。読込中
- A-8次に掲げる無線設備の機器のうち、その型式について、総務大臣の行う検定に合格した無線設備の機器でなければ、施設 してはならないもの（注）に該当するものはどれか。電波法（第３７条）の規定に照らし、下の１から４までのうちから一つ 選べ。 注 総務大臣が行う検定に相当する型式検定に合格している機器その他の機器であって総務省令で定めるものを施設する場合を除く。読込中
- A-9次の記述は、割当周波数、特性周波数及び基準周波数の定義について述べたものである。電波法施行規則（第２条）の規 定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。 ① 「割当周波数」とは、無線局に割り当てられた周波数帯の Ａ 周波数をいう。 ② 「特性周波数」とは、与えられた発射において Ｂ 周波数をいう。 ③ 「基準周波数」とは、割当周波数に対して、固定し、かつ、特定した位置にある周波数をいう。この場合において、こ の周波数の割当周波数に対する偏位は、特性周波数が発射によって占有する周波数帯の中央の周波数に対してもつ偏位と 同一の Ｃ 及び同一の符号をもつものとする。読込中
- A-10次の記述は、無線局（登録局を除く。）の主任無線従事者の講習の期間について述べたものである。電波法施行規則 （第３４条の７）の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選 べ。 ① 免許人は、主任無線従事者を選任したときは、当該主任無線従事者に選任の日から Ａ 以内に Ｂ 総務大臣の 行う講習を受けさせなければならない。 ② 免許人は、①の講習を受けた主任無線従事者にその講習を受けた日から Ｃ 以内に講習を受けさせなければならな い。当該講習を受けた日以降についても同様とする。 ③ ①及び②にかかわらず、船舶が航行中であるとき、その他総務大臣が当該規定によることが困難又は著しく不合理であ ると認めるときは、総務大臣が別に告示するところによる。読込中
- A-11次に掲げる電波の型式の記号表示と主搬送波の変調の型式、主搬送波を変調する信号の性質及び伝送情報の型式に分類し て表す電波の型式のうち、電波の型式の記号表示が電波の型式の内容に該当しないものはどれか。電波法施行規則（第４条 の２）の規定に照らし、下の１から４までのうちから一つ選べ。 区分 番号 電波の型式 の 記 号 電 波 の 型 式 主搬送波の変調の型式 主搬送波を変調する信号の性質 伝送情報の型式読込中
- A-12次の記述は、地上基幹放送局の呼出符号等の放送について述べたものである。無線局運用規則（第１３８条）の規定に照 らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 ① 地上基幹放送局及び地上一般放送局は、放送の開始及び終了に際しては、自局の呼出符号又は呼出名称（国際放送を行 う地上基幹放送局にあっては、 Ａ を、テレビジョン放送を行う地上基幹放送局及びエリア放送を行う地上一般放送 局にあっては、呼出符号又は呼出名称を表す文字による視覚の手段を併せて）を放送しなければならない。ただし、これ を放送することが困難であるか又は不合理である地上基幹放送局若しくは地上一般放送局であって、別に告示するものに ついては、この限りでない。 ② 地上基幹放送局及び地上一般放送局は、放送している時間中は、 Ｂ 自局の呼出符号又は呼出名称（国際放送を行う 地上基幹放送局にあっては、 Ａ を、テレビジョン放送を行う地上基幹放送局及びエリア放送を行う地上一般放送局 にあっては、呼出符号又は呼出名称を表す文字による視覚の手段を併せて）を放送しなければならない。ただし、①のた だし書の Ｃ は、この限りでない。 ③ ②の場合において地上基幹放送局及び地上一般放送局は、国際放送を行う場合を除くほか、自局であることを容易に識 別することができる方法をもって自局の呼出符号又は呼出名称に代えることができる。読込中
- A-13一般通信方法における無線通信の原則に関する次の記述のうち、無線局運用規則（第１０条）の規定に照らし、この規定 に定めるところに適合しないものはどれか。下の１から４までのうちから一つ選べ。読込中
- A-14次の記述は、無線局（登録局を除く。）の免許状に記載された事項の遵守について述べたものである。電波法（第５３条及 び第５４条）の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。 なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 ① 無線局を運用する場合においては、無線設備の設置場所、識別信号、 Ａ は、その無線局の免許状に記載されたとこ ろによらなければならない。ただし、 Ｂ については、この限りでない。 ② 無線局を運用する場合においては、空中線電力は、次の(1)及び(2)の定めるところによらなければならない。ただし、 Ｂ については、この限りでない。 (1) 免許状に記載された Ｃ であること。 (2) 通信を行うため必要最小のものであること。読込中
- A-15総務大臣がその職員を無線局に派遣し、その無線設備等について検査させることができるときに関する次の記述のうち、 電波法（第７３条第５項）の規定に照らし、この規定に定めるところに適合しないものはどれか。下の１から４までのうち から一つ選べ。読込中
B問題
- B-1総務大臣が固定局の免許の申請書を受理したときに行う審査に関する次に掲げる事項のうち、電波法（第７条）の規定に 照らし、この規定に定めるところに該当するものを１、該当しないものを２として解答せよ。 ア その無線局の業務を維持するに足りる経理的基礎があること。 イ その無線局の業務を維持するに足りる技術的能力があること。 ウ 工事設計が電波法第３章（無線設備）に定める技術基準に適合すること。 エ 総務省令で定める無線局（基幹放送局を除く。）の開設の根本的基準に合致すること。 オ 周波数の割当てが可能であること。読込中
- B-2次の記述は、周波数の安定のための条件について述べたものである。無線設備規則（第１５条）の規定に照らし、 内 に入れるべき最も適切な字句を下の１から１０までのうちからそれぞれ一つ選べ。 ① 周波数をその許容偏差内に維持するため、送信装置は、できる限り ア の変化によって イ ものでなければな らない。 ② 周波数をその許容偏差内に維持するため、発振回路の方式は、できる限り ウ の変化によって影響を受けないもの でなければならない。 ③ エ の送信装置は、実際上起り得る オ によっても周波数をその許容偏差内に維持するものでなければならな い。読込中
- B-3無線従事者の免許等に関する次の記述のうち、電波法（第４１条及び第４２条）、電波法施行規則（第３６条及び第３８条） 及び無線従事者規則（第５１条）の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合するものを１、適合しないものを２ として解答せよ。 ア 無線局には、当該無線局の無線設備の操作を行い、又はその監督を行うために必要な無線従事者を配置しなければなら ない。 イ 無線従事者は、その業務に従事しているときは、免許証を総務大臣又は総合通信局長（沖縄総合通信事務所長を含む。） の要求に応じて、速やかに提示することができる場所に保管しておかなければならない。 ウ 無線従事者は、免許の取消しの処分を受けたときは、その処分を受けた日から３０日以内にその免許証を総務大臣又は 総合通信局長（沖縄総合通信事務所長を含む。）に返納しなければならない。 エ 総務大臣は、電波法第９章（罰則）の罪を犯し罰金以上の刑に処せられ、その執行を終わり、又はその執行を受けるこ とがなくなった日から２年を経過しない者に対しては、無線従事者の免許を与えないことができる。 オ 無線従事者になろうとする者は、総務大臣の免許を受けなければならない。読込中
- B-4無線通信（注）の秘密の保護に関する次の記述のうち、電波法（第５９条及び第１０９条）の規定に照らし、これらの規定 に定めるところに適合するものを１、適合しないものを２として解答せよ。 注 電気通信事業法第４条（秘密の保護）第１項又は第１６４条（適用除外等）第３項の通信であるものを除く。 ア 無線局の取扱中に係る無線通信の秘密を漏らし、又は窃用した者は、１年以下の懲役又は５０万円以下の罰金に処する。 イ 何人も法律に別段の定めがある場合を除くほか、総務省令で定める周波数を使用して行われる無線通信を傍受してその 存在若しくは内容を漏らし、又はこれを窃用してはならない。 ウ 無線通信の業務に従事する者がその業務に関し知り得た無線局の取扱中に係る無線通信の秘密を漏らし、又は窃用した ときは、２年以下の懲役又は１００万円以下の罰金に処する。 エ 何人も法律に別段の定めがある場合を除くほか、特定の相手方に対して行われる無線通信を傍受してその存在若しくは 内容を漏らし、又はこれを窃用してはならない。 オ 何人も法律に別段の定めがある場合を除くほか、いかなる無線通信も傍受してはならない。読込中
- B-5次の記述は、非常の場合の無線通信及び通信体制の整備について述べたものである。電波法(第７４条及び第７４条の２) の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句を下の１から１０までのうちからそれぞれ一つ選べ。 ① 総務大臣は、地震、台風、洪水、津波、雪害、火災、暴動その他非常の事態が ア 場合においては、人命の救助、 災害の救援、 イ の確保又は秩序の維持のために必要な通信を無線局に行わせることができる。 ② 総務大臣が①により無線局に通信を行わせたときは、国は、その通信に要した ウ しなければならない。 ③ 総務大臣は、①の通信の円滑な実施を確保するため必要な体制を整備するため、非常の場合における エ 、通信訓 練の実施その他の必要な措置を講じておかなければならない。 ④ 総務大臣は、③の措置を講じようとするときは、 オ の協力を求めることができる。読込中
無線工学の基礎
全25問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1図に示すように、一辺の長さl 〔m〕の正方形の頂点の点a、b 及びc にそれぞれQ 1 = 40 〔μC〕、Q 2 = - 30 〔μC〕及びQ 3 = 20 〔μC〕の 点電荷が置かれている。正方形の中心O の電位が2〔V〕であるとき、正方形の頂点の点ｄの電荷Q 4 〔μC〕の値として、正しいものを下の 番号から選べ。ただし、Q 1 のみによる点O の電位を4〔V〕とする。読込中
- A-2次の記述は、図に示すように、中心O を共有し面が直交した円形導体X 及びY のそれぞれに直流電流8〔A〕及び3〔A〕を流したときの 中心O における磁界について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、X の半径を 0.5〔m〕、Y の半径を0.25〔m〕とする。 (1) X による磁界の強さは、 A 〔A/m〕である。 (2) X による磁界とY による磁界の方向は、 B 〔ｒａd〕異なる。 (3) 点O における合成磁界の強さは、 C 〔A/m〕である。読込中
- A-3次の記述は、電磁誘導現象について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 （1） 図1 において、巻数がn のコイルL を貫く磁束φ が時間Δt〔s〕間にΔφ〔Wb〕変化したとき、L に生ずる起電力の大きさは、 A 〔V〕である。 （2） 図2 に示すように、永久磁石M のN 極をコイルL に近づけると、抵抗R〔Ω〕には、 B の方向の電流が流れる。 （3） 図3 に示すように、永久磁石M のN 極の上で直線導体D を左から右へ動かすと、D には C の方向の起電力が生じる。読込中
- A-4次の記述は、図に示す環状鉄心M 内にできる磁束密度B について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下 の番号から選べ。ただし、磁気回路に磁気飽和及び漏れ磁束はないものとする。 (1) 環状鉄心内の磁束φ は、磁気抵抗をRmとすると、φ= A 〔Wb〕で表される。 (2) 磁気抵抗Rm は、Rm = B 〔H-1〕で表される。 (3) したがって、磁束密度B は、B = C 〔T〕で表される。読込中
- A-5図に示す直流回路の点a、点b 及び点c の電位の値として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、点d の電位を零（0）〔V〕とする。 点a 点b 点c読込中
- A-6図に示す抵抗 R =10 〔Ω〕と容量リアクタンス XC =10 〔Ω〕の並列回路に、電源電圧として瞬時値 v が v =100√2sinωt 〔V〕の電圧を加えたと き、電源から流れる電流 i を表す式として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、角周波数を ω 〔rad/ s〕、時間を t 〔s〕とする。読込中
- A-7図に示す回路において、交流電源から見たインピーダンスが純抵抗になったときのインピーダンスの値として、正しいものを下の番号から 選べ。読込中
- A-8次の記述は、図に示すように負荷Ż1及びŻ2を交流電源電圧V̇= 100 〔V〕に接続したときの電流と皮相電力について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、Ż1は誘導性の負荷とし、負荷Ż1及びŻ2の有効電力及び力率 は表の値とする。 (1) V̇から流れる電流 İの大きさは、 A 〔A〕である。 (2) 回路の皮相電力は、 B 〔VA〕である。 (3) V̇はİより位相が、 C いる。読込中
- A-9次の記述は、半導体について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-10図1 に示すダイオードD を用いた回路に流れる電流I が40〔mA〕であるとき、抵抗R の値として、最も近いものを下の番号から選べ。た だし、D の順方向の電圧電流特性は図2 で表されるものとする。読込中
- A-11図1 に示す電界効果トランジスタ(FET)のドレイン-ソース間電圧VDS とドレイン電流IDの特性を求めたところ、図2 に示す特性が得られた。 このとき、VDSが6〔V〕、IDが3〔mA〕のときの相互コンダクタンスgmの値として、最も近いものを下の番号から選べ。読込中
- A-12次の記述は、図1 に示す図記号のP ゲート逆阻止3 端子サイリスタについて述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい 組合せを下の番号から選べ。 （1） 内部の基本的な構造は、図2 の A である。 （2） ゲート電流でアノード-カソード間を流れる電流を B する素子である。 （3） 図3 の回路でスイッチSW を接(ON)にしたとき、流れる電流I は、 C 〔A〕 である。ただし、V の値はブレークオーバ電圧以下とする。読込中
- A-13図に示すエミッタ接地トランジスタ(Tr)増幅回路において、コレクタ電流IC 及び電圧増幅度の大きさA =| Vo / Vi | の値の組合せとして、正 しいものを下の番号から選べ。ただし、Tr のh 定数を表の値とし、ベース-エミッタ間電圧VBE を0.6〔V〕とする。また、出力アドミタンスhoe、 電圧帰還率hre 及び静電容量C1、C2〔F〕の影響は無視するものとする。読込中
- A-14次の記述は、図に示す原理的なRC 発振回路について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号か ら選べ。ただし、回路は発振状態にあるものとする。 （1） 名称は、 A 発振回路である。 （2） 入力電圧 V i̇ と出力電圧 Vȯ の位相差は、 B 〔rad〕である。 （3） R×C の値を大きくすると、発振周波数は、 C なる。読込中
- A-15図に示す論理回路の真理値表として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、正論理とし、A 及びB を入力、X を出力とする。読込中
- A-16図に示す整流回路において端子ab 間の電圧vabの平均値として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、回路は理想的に動作し、入 力の正弦波交流電圧の実効値をV = 50〔V〕、変成器T の一次側の巻数N1及び二次側の巻数N2をそれぞれ500及び50とする。読込中
- A-17次の記述は、指示電気計器について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-18図1に示す直流回路の端子ab間の電圧を、図2に示す内部抵抗RV1が20〔kΩ〕の直流電圧計V1で測定したところ誤差の大きさが3〔V〕であ った。同じ回路の電圧を図3に示す内部抵抗RV2が80〔kΩ〕の直流電圧計V2で測定したときの誤差の大きさの値として、最も近いものを下の 番号から選べ。ただし、誤差は電圧計の内部抵抗によってのみ生ずるものとする。読込中
- A-19次の記述は、図1 に示すように、三つの交流電流計A1、A2 及びA3 を用いて負荷 Ż の有効電力 (消費電力)P を測定する方法について 述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、A1、A2 及びA3 の測定値をそれぞれI1、I2 及び I3〔A〕、電源電圧V̇ の大きさをV〔V〕、負荷の力率をcosθとする。また、各電流計の内部抵抗の影響はないものとする。 （1） 有効電力（消費電力）P は、P = VI2cosθ〔W〕で表される。 （2） 電源電圧V は、V = A 〔V〕で表される。 （3） 図2 に示す各電流のベクトル図から、I1、I2及びI3の間に次式が成り立つ。 I12= B (4) したがって、(1)、(2)、(3)より、P は次式で表される。 P = R 2 × C 〔W〕読込中
- A-20図に示す直流ブリッジ回路が平衡状態にあるとき、抵抗RX〔Ω〕の両端の電圧VXの値として、正しいものを下の番号から選べ。読込中
B問題
- B-1次の記述は、図に示す平行平板コンデンサに蓄えられるエネルギーについて述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号 から選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) コンデンサの静電容量C は、次式で表される。 C = ア 〔F〕 ・・・・・・・・・・・・ ① (2) 電極板間にV〔V〕の直流電圧を加えると、電極板間の電界の強さE は、次式で表される。 E = イ 〔V/m〕 ・・・・・・・・・ ② (3) このとき、コンデンサに蓄えられるエネルギーW は、次式で表される。 W = ウ 〔J〕 ・・・・・・・・・・・ ③ (4) 式③を式①及び②を用いて整理すると、次式が得られる。 W = エ ×Sl 〔J〕 ・・・・・・ ④ 式④においてSl は誘電体の体積であるから エ は、誘電体の単位体積当たりに蓄え られるエネルギーw を表す。 (5) w は、電束密度D〔C/m2〕とE を用いて表すと、次式となる。 w = オ 〔J/m3〕読込中
- B-2次の記述は、図1 に示す回路において、スイッチSW を接(ON)にしたときに抵抗R0に流れる電流I0を求める手順について述べたもので ある。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。ただし、直流電源の内部抵抗はないものとする。 (1) SW を断(OFF)にしたとき、端子ab から電源側を見た合成抵抗Rabは、Rab = ア 〔Ω〕である。 (2) SW を断(OFF)にしたとき、端子ab 間の電圧は、図2 の電圧V である。 図2 の回路に流れる電流I は、I = イ 〔A〕である。 したがって、V は次式で表される。 V = ウ 〔V〕 (3) よって、I0は次式で表される。 I0 ＝ V/(Rab ＋ エ ) ＝ オ 〔A〕読込中
- B-3次の記述は、図に示す原理的な構造の進行波管(TWT)について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。 （1） 電子銃からの電子流は、コレクタC などに加えられた電圧によって加速される と同時にコイルM で ア され、コレクタC に達する。 （2） マイクロ波は、導波管W1から入力され、もう一方の導波管W2から出力される。 （3） 入力されたマイクロ波は、 イ の働きにより位相速度vpが遅くなる。 （4） マイクロ波の位相速度をvp 、電子流の速度をveとした時、一般にvpをveより 少し遅くする。 （5） （4）のようにすると、マイクロ波はその速度差により、ら旋を進むにつれて ウ される。 （6） 進行波管は、同調回路が エ ので、広帯域の信号の増幅が オ で ある。読込中
- B-4次の記述は、図に示す理想的な演算増幅器(AOP)を用いた増幅回路について述べたものである。このうち正しいものを1、誤ってい るものを2 として解答せよ。 ア 入力電圧Vi〔V〕と出力電圧Vo〔V〕の位相差は、0 〔rad〕である。 イ Vo を抵抗R1及びR2〔Ω〕で分割してAOPの逆相(－)入力に帰還している ので正帰還増幅回路である。 ウ 帰還率β を抵抗R1及びR2 で表すと、β＝R2/(R1＋R2) である。 エ 増幅度A を抵抗R1 及びR2 で表すと、A＝1＋R1/R2 である。 オ AOPの増幅度は∞（無限大）であるから、増幅度A と帰還率β の関係を表 すと、A＝1/β² である。読込中
- B-5次の表は、電気磁気量の単位を他のSI 単位を用いて表したものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。 電気磁気量 インダクタンス 静電容量 コンダクタンス 磁束 電力 単位 〔H〕 〔F〕 〔S〕 〔Wb〕 〔W〕 他のSI 単位表示 ア イ ウ エ オ読込中
無線工学A
全25問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1次の記述は、BPSK 信号及びQPSK 信号の信号点配置図について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを 下の番号から選べ。ただし、信号点間距離は、雑音などがあるときの信号の復調・識別の余裕度を示すもので、信号点配置図にお ける信号点の間の距離のうち、最も短いものをいう。 (1) 図1 に示すBPSK 信号の信号点配置図において、信号点間距離は①で表される。また、図2 に示すQPSK 信号の信号点配置 図において、信号点間距離は A で表される。 (2) BPSK 信号及びQPSK 信号の信号点間距離を等しくして妨害に対する余裕度を一定にするためには、BPSK 信号の送信電力を P〔W〕とすると、QPSK 信号の送信電力を B 〔W〕にする必要がある。読込中
- A-2次の記述は、セルラー方式の移動通信システムの通信規格の一つであり、LTE(Long Term Evolution)と呼ばれる我が国のシン グルキャリア周波数分割多元接続(SC-FDMA)方式携帯無線通信を行う無線局等について述べたものである。このうち誤っている ものを下の番号から選べ。読込中
- A-3次の記述は、直交振幅変調(QAM)方式について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選 べ。 (1) 送信側では、互いに直交する位相関係にある二つの搬送波を、複数の振幅レベルを持つデジタル信号ψ I(t)〔V〕及び ψQ(t)〔V〕でそれぞれ振幅変調し、その出力を加算して送出する。このときの直交振幅変調波e(t)は、次式で表される。 ただし、𝜔c〔rad/s〕は、搬送波の角周波数を示す。 e(t)＝ψ I(t) cos 𝜔c t ＋ A 〔V〕 (2) 受信側では、互いに直交する位相関係にある二つの復調搬送波 を用いてデジタル信号を復調する。 復調搬送波e L(t)がe L(t)＝2cos (𝜔c t－φ)〔V〕のとき、同期検 波を行って低域フィルタ(LPF)を通すと、φ＝π /2〔rad〕で、 B が復調され、φ＝0〔rad〕で、 C が復調される。読込中
- A-4有能利得が14〔dB〕の高周波増幅器の入力端における雑音の有能電力（熱雑音電力）が -118〔dBm〕、また、出力端における 雑音の有能電力が -100〔dBm〕であるとき、この増幅器の雑音指数の値として、正しいものを下の番号から選べ。読込中
- A-5図に示す電力増幅器の総合的な電力効率を表す式として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、終段部の出力電力を PO〔W〕、終段部の直流入力電力をPDCf〔W〕、励振部の直流入力電力をPDCe〔W〕とする。読込中
- A-6図に示すリング復調回路に2.5〔kHz〕の低周波信号で変調されたSSB(J3E)波を中間周波信号に変換して入力したとき、出力成 分中に原信号である低周波信号2.5〔kHz〕が得られた。このとき、入力SSB 波の中間周波信号の周波数として、正しいものを下 の番号から選べ。ただし、基準搬送波は453.5〔kHz〕とし、SSB 波は、上側波帯を用いているものとする。読込中
- A-7次の記述は、AM(A3E)スーパヘテロダイン受信機において生ずることのある現象について述べたものである。 内に入れ るべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 寄生振動は、発振器又は増幅器において、目的とする周波数と特定の 関係が A 周波数で発振する現象である。 (2) 混変調妨害は、受信機に希望波と同時に異なる周波数の高いレベルの 妨害波が混入すると、回路の非直線動作のため、妨害波の B によっ て、希望波が変調を受け、受信機出力に現れる現象である。 (3) 相互変調妨害は、受信機に複数の電波が入力されたとき、回路の非直線 動作によって各電波の周波数の整数倍の成分の C の成分が発生し、 これらが希望波の周波数又は中間周波数と一致したときに生ずる現象であ る。読込中
- A-8次の記述は、スーパヘテロダイン受信機の初段に設ける高周波増幅器について述べたものである。 内に入れるべき字句 の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 受信機の雑音制限感度は、出力を規定の信号対雑音比(S/N)で得るために 必要な A の受信機入力電圧をいい、受信機の総合利得及び初段の高周 波増幅器の利得が十分大きいとき、高周波増幅器の B でほぼ決まる。 (2) 高周波増幅器を設けると、 C の電波による妨害の低減に効果がある。読込中
- A-9次の記述は、図に示す基本的な定電圧回路について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号 から選べ。ただし、ツェナーダイオードDZのツェナー電圧を5〔V〕、直流入力電圧を15〔V〕、抵抗R を50〔Ω〕とする。 DZに流れる電流IZ〔A〕と負荷抵抗に流れる電流IL〔A〕との和は、一定である。よって、IZ の最大値は、負荷が A のとき で、 B 〔A〕になる。したがって、このときにDZで消費される電力 C 〔W〕より大きい許容損失のDZを使用する必要があ る。読込中
- A-10電源に用いるコンバータ及びインバータに関する次の記述のうち、誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-11次の記述は、航空機の航行援助に用いられるILS(計器着陸システム)の基本的な概念について述べたものである。このうち誤 っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-12パルスレーダーにおいて、送信パルスの尖頭電力が50〔kW〕のときの平均電力の値として、正しいものを下の番号から選べ。 ただし、パルスは理想的な矩形波とし、パルスの繰り返し周波数を1,000〔Hz〕、パルス幅を1〔μs〕とする。読込中
- A-13図は、衛星通信に用いる地球局の構成例を示したものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選 べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。読込中
- A-14次の記述は、SSB(J3E)送信機の空中線電力の測定法について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを 下の番号から選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 図に示す構成例において、低周波発振器の発振周波数を所定の周波数(1,500〔Hz〕の正弦波)とし、 A を操作して送信 機の変調信号の入力レベルを増加しながら、そのつど送信機出力を電力計で測定し、送信機出力が B するまで測定を行 う。このとき、低周波発振器の出力レベルが一定に保たれていることをレベル計で確認する。 (2) J3E 送信機の空中線電力は、 C で表示することが規定されており、送信機出力が B したときの平均電力である。読込中
- A-15次の記述は、図に示すデジタル無線通信に用いられるトランスバーサル形自動等化器の原理的構成例等について述べたも のである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 周波数選択性フェージングなどによる伝送特性の劣化は、波形ひずみとなって現れるため、符号誤り率が大きくなる原 因となる。トランスバーサル形自動等化器は、波形を補償する A 領域自動等化器の一つである。 (2) 図に示すように、トランスバーサル形自動等化器は、 B ビットずつパルス列を遅らせ、それぞれのパルスにタップ 係数 (重み係数)を乗じ、重み付けをして合成することにより、理論的に周波数選択性フェージングなどより生じた符号 間干渉を打ち消すことができる。 (3) 重み付けの方法は、図に示すように合成器の出力を識別器に入れ、識別時点における必要とする信号レベルとの誤差を 検出し、この誤差が前後のどのパルスから生じたのかを、ビットと乗算して C 成分を検出し判定する。これにより、 符号間干渉を与えているパルスに対するタップ係数を制御して誤差を打ち消す。読込中
- A-16衛星通信回線の総合の搬送波電力対雑音電力比の値(真数)を表す式として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、雑音 は、アップリンク熱雑音電力、ダウンリンク熱雑音電力、システム間干渉雑音電力及びシステム内干渉雑音電力のみとし、搬 送波電力と各雑音電力との比をそれぞれ C /N1、C /N2、C /N3 及び C /N4 とする。読込中
- A-17オシロスコープで図に示すパルス信号が観測された。パルス信号の立ち上がり時間及びパルス幅の値の組合せとして、最も近 いものを下の番号から選べ。ただし、パルス波形の振幅は、オシロスコープの表示面にあらかじめ設定されている垂直目盛りの 0 及び100〔%〕に合わせてあるものとし、水平軸の一目盛り当たりの掃引時間は2〔ms〕とする。 立ち上がり時間 パルス幅読込中
- A-18次の記述は、図に示す同軸形抵抗減衰器及びその等価回路について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組 合せを下の番号から選べ。ただし、抵抗素子R1〔Ω〕、R2〔Ω〕及びR3〔Ω〕には、R1 ＝ R3、R2 ＝ 4R1 の関係があり、入出 力の抵抗Ro の大きさは、Ro ＝ 3R1〔Ω〕とする。 (1) 端子ab から負荷側を見たR2〔Ω〕、R3〔Ω〕及びRo〔Ω〕の合成インピーダンスは、 A である。 (2) 信号源電圧がe〔V〕のとき、減衰器の入力電圧e1 はe1 ＝ B であり、e1 と出力電圧e2 との比からこの同軸形抵抗減 衰器の減衰量を求めると、 C である。読込中
- A-19次の記述は、雑音について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-20次の記述は、図に示すスーパヘテロダイン方式スペクトルアナライザの原理的な構成例について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) ディスプレイの垂直軸に入力信号の振幅を、水平軸に A を表示することにより、入力信号のスペクトルが直視でき る。 (2) 掃引信号発生器で発生する「のこぎり波信号」によって B した電圧同調形局部発振器の出力と入力信号とを周波数 混合器で混合する。その出力は、IF フィルタ、IF 増幅器を通った後、検波器を通してビデオ信号となる。ビデオ信号は、 ビデオフィルタで帯域制限された後、ディスプレイの垂直軸に加えるとともに、のこぎり波信号を水平軸に加える。入力信 号の測定可能な周波数の範囲は、IF フィルタの中心周波数及び C の周波数範囲によって決まる。 (3) 周波数の分解能は、 D の帯域幅によってほぼ決まる。読込中
B問題
- B-1次の記述は、図に示すデジタルマルチメータの原理的な構成例について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の 番号から選べ。 (1) 入力変換部は、アナログ信号(被測定信号)を増幅するとともに ア に変換し、A-D 変換器に出力する。処理・変換・表示 部は、A-D 変換器で被測定信号(入力量)と基準量とを比較して得たデジタル出力を処理し、測定結果として表示する。 (2) A-D 変換器における被測定信号(入力量)と基準量との比 較方式には、直接比較方式と間接比較方式がある。 (3) 直接比較方式は、入力量と基準量とを イ と呼ばれ る回路で直接比較する方式であり、間接比較方式は、入力 量を ウ してその波形の エ を利用する方式で ある。高速な測定に適するのは、 オ 比較方式である。読込中
- B-2次の記述は、FM(F3E)受信機の感度抑圧効果について述べたものである。このうち正しいものを1、誤っているものを2 とし て解答せよ。 ア 感度抑圧効果は、希望波に近接した強いレベルの妨害波が加わると、受信機の感度が抑圧される現象である。 イ 妨害波の許容限界入力レベルは、希望波の入力レベルが一定の場合、希望波と妨害波との周波数差が大きいほど低くな る。 ウ 感度抑圧効果による妨害の程度は、妨害波が希望波の近傍にあって変調されているときは無変調の場合よりも大きくなる ことがある。 エ 感度抑圧効果は、受信機の高周波増幅部あるいは周波数変換部の回路が、妨害波によって飽和状態になるために生ずる。 オ 感度抑圧効果を軽減するには、高周波増幅部の利得を規定の信号対雑音比(S/N)が得られる範囲で高くする方法がある。読込中
- B-3次の記述は、対地高度計として航空機に搭載されているFM-CW レーダー(電波高度計)の原理について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。 (1) 図に示す三角波で周波数変調された電波を真下の地面／海面に送信波として発射し、その反射波である受信波と送信波 の周波数差Δf〔Hz〕から地面／海面までの距離を測定するものである。三角波の周期をT〔s〕、送信波の周波数偏移幅を ΔF〔Hz〕とすれば、送信周波数の時間当たりの変化率は、 ア で表される。 (2) Δf は、(1)で表される変化率と送信された電波が受信されるまでの 時間ΔT を用いて イ で表される。 (3) 地面／海面までの距離をh〔m〕、電波の伝搬速度をc〔m/s〕とす れば、ΔT は、 ウ で表される。 (4) (2)で表される Δf に、(3)で表されるΔT を代入するとΔf は、 エ で表される。 (5) よって、対地高度である地面／海面までの距離h は、(4)から オ として求めることができる。読込中
- B-4次の記述は、図に示す我が国のFM 放送(アナログ超短波放送)における主搬送波を変調するステレオ複合(コンポジット)信号等 について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。 (1) 左チャネル信号及び右チャネル信号から和信号及び差信号を作り、その内の ア 信号を主チャネル信号として、 0～15〔kHz〕の帯域で伝送する。副チャネル信号としては、38〔kHz〕の副搬送波を イ 信号で ウ 変調し、 23～53〔kHz〕の帯域で伝送する。 (2) 19〔kHz〕のパイロット信号は、受信側で副チャネル信号 を復調するときに必要な エ を作るために付加する。 (3) 「主搬送波の最大周波数偏移」は(±)75〔kHz〕である。パ イロット信号による主搬送波の周波数偏移は「主搬送波の最 大周波数偏移」の10〔%〕である。また、主チャネル信号及 び副チャネル信号による主搬送波の周波数偏移の最大値は、 それぞれ「主搬送波の最大周波数偏移」の オ 〔%〕であ る。読込中
- B-5次の記述は、図に示すFM(F3E)送信機のプレエンファシス特性の測定法の一例について述べたものである。 内に入れる べき字句を下の番号から選べ。 (1) 変調度計の高域フィルタ(HPF)を断(OFF)、低域フィルタ(LPF)の遮断周波数を ア 〔kHz〕程度に設定する。 (2) 送信機は、指定チャネルに設定して送信し、変調は、 イ 波の1,000〔Hz〕で周波数偏移許容値の70〔%〕に設定する。 (3) (2)の変調状態での復調出力レベルを測定し、そのときの低周波発振器の出力レベルを記録する。 (4) 低周波発振器の周波数を300〔Hz〕とし、(3)のときと ウ 復調出力レベルが得られるように低周波発振器の出力レベ ルを変化させその値を記録する。 (5) 低周波発振器の周波数を500〔Hz〕、2,000〔Hz〕及び3,000〔Hz〕と順次変えて(4)と同様な測定を行い低周波発振器の出 力レベルの値を記録する。 (6) (3)の エ の出力レベルを基準として、(4)及び(5)における出力レベルとの比を基にプレエンファシス特性を求め、 その特性が法令等で規定された許容値範囲内であることを確認する。 (7) 低周波発振器の出力レベルを一定として、復調出力レベルを測定する方法も可能である。その場合、1,000〔Hz〕を基準と して測定するが、 オ 〔Hz〕で飽和しないように注意する。読込中
無線工学B
全25問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1次の記述は、微小ダイポールを正弦波電流で励振した場合に発生する電磁界の成分について述べたものである。このうち誤っ ているものを下の番号から選べ。読込中
- A-2開口面積が3〔m2〕のパラボラアンテナを周波数6〔GHz〕で使用したとき、絶対利得40〔dB〕が得られた。このときのこのア ンテナの開口効率の値として、最も近いものを下の番号から選べ。読込中
- A-3次の記述は、アンテナ素子の太さが無視できる半波長ダイポールアンテナの入力インピーダンスについて述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 入力インピーダンスの抵抗分は約73〔Ω〕、リアクタンス分は約 A である。 (2) アンテナ素子の長さを変化させたときの抵抗分の変化量は、リアクタンス分の変化量より B 。 (3) アンテナ素子の長さを半波長より少し C すると、リアクタンス分を零にすることができる。読込中
- A-4距離30〔km〕のマイクロ波固定通信回線において、周波数が10〔GHz〕で送信機出力が30〔dBm〕のときの受信機入力の値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、送信及び受信アンテナの絶対利得をそれぞれ40〔dB〕及び50〔dB〕、送信側及び受信側の給電回路の損失をそれぞれ5〔dB〕及び6〔dB〕とし、大地及び伝搬路周辺の反射物体からの影響はないものとする。また、自由空間基本伝送損L（真数）は、送受信アンテナ間の距離をd〔m〕、波長をλ〔m〕とすれば、次式で与えられるものとし、log102＝0.3、log10π＝0.5とする。 L = (4πd/λ)2読込中
- A-5絶対利得が25（真数）のアンテナの指向性利得（真数）の値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、アンテナの 放射効率を0.75 とする。読込中
- A-6同軸線路の長さが200〔m〕のときの信号の伝搬時間の値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、同軸線路は、無 損失で、内部導体と外部導体との間に充填されている絶縁体の比誘電率の値を2.25 とする。読込中
- A-7次の記述は、図に示す方形導波管をTE10 モードの電波で励振した場合について述べたものである。 内に入れるべき字句 の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、励振する電波の波長をλ〔m〕、自由空間中の電波の速度をc〔m/s〕とする。 (1) 遮断波長は、 A 〔m〕である。 (2) 管内波長は、 B 〔m〕である。 (3) 群速度は、 C 〔m/s〕である。読込中
- A-8特性インピーダンスが75〔Ω〕の無損失給電線に50〔Ω〕の純抵抗負荷を接続したとき、給電線の電圧定在波の波腹の値が 30〔V〕であった。このときの波節の値として、最も近いものを下の番号から選べ。読込中
- A-9次の記述は、分布定数回路で表される伝送線路の減衰定数について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号か ら選べ。読込中
- A-10次の記述は、図に示す折返し半波長ダイポールアンテナを半波長ダイポールアンテナと比べたときの特徴について述べたもの である。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、2 本の素子(導線)は同じ太さ及び材質で、き わめて接近して平行であるものとする。また、アンテナの電流分布は、正弦波状とする。 (1) 2 本の素子の長さが1/2 波長であるので、両素子の電流分布は、半波長ダイポールアンテナと同じ振幅、位相で、向きが等 しい分布となる。利得はほぼ同じであるが、入力インピーダンスは約 A 倍、アンテナの実効長は約 B 倍になる。 (2) 半波長ダイポールアンテナより C であり、また、平行二線式給電線との整合がしやすくなる。読込中
- A-11次の記述は、装荷ダイポールアンテナについて述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から 選べ。 (1) 抵抗装荷は、アンテナの A を目的として利用される。 (2) リアクタンス装荷は、長さの短い B のダイポールアンテナを共振させ、整合をとる目的で利用されるため、帯域が C なる。読込中
- A-12次の記述は、図に示すブラウンアンテナについて述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-13反射鏡の直径が2〔m〕の円形パラボラアンテナを周波数20〔GHz〕で用いたときの絶対利得（真数）が100,000 であった。こ のパラボラアンテナの開口効率の値として、最も近いものを下の番号から選べ。読込中
- A-14次の記述は、電波に対する大気の屈折率について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号か ら選べ。 (1) 大気の屈折率は、 A に非常に近い値であり、気圧、気温及び湿度の変動によりわずかに変化する。このわずかな変化 がマイクロ波(SHF)帯の伝搬に大きな影響を与える。 (2) 標準大気の屈折率は、高さ約1〔km〕以下では高さとともに直線的に減少するので、地表面に平行に放射された電波は、徐々 に B に凸にわん曲して進む。 (3) 修正した大気の屈折率の高度分布を表す C が、電波の伝搬状況を把握するために用いられる。読込中
- A-15次の記述は、マイクロ波(SHF)帯やミリ波(EHF)帯の電波の伝搬について述べたものである。 内に入れるべき字句の正し い組合せを下の番号から選べ。 (1) 晴天時の大気ガスによる電波の共鳴吸収は、主に酸素及び水蒸気分子によるものであり、100〔GHz〕以下の周波数では、 A 〔GHz〕付近に水蒸気分子の共鳴周波数が、60〔GHz〕付近に酸素分子の共鳴周波数がある。 (2) 降雨による減衰は、雨滴による B と散乱で生じ、概ね10〔GHz〕以上で顕著になる。 (3) 互いに直交する偏波を用いる多重通信では、降雨時に主として雨滴の形状が原因となる両偏波間の結合が生じ、混信を生 ずることがある。この場合、一般に雨滴の大きさが C ほどその影響が強くなる。読込中
- A-16自由空間において、到来電波の方向に最大感度方向が向けられた半波長ダイポールアンテナの受信有能電力が10-3〔mW〕であ るとき、到来電波の電界強度の値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、到来電波の周波数を150〔MHz〕とし、 √73 = 8.54 とする。読込中
- A-17次の記述は、電離層内を伝搬する電波について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から 選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 電波の電離層内における反射に主として影響を及ぼすのは、電波の A 、電離層への入射角及び電離層の電子密度であ る。 A を変えないで、電離層への入射角を変えていくと、電波の反射する高さが変化する。入射角を B し過ぎると、 電波は電離層を突き抜けてしまう。 (2) 電離層内では、電磁エネルギーが電子に移り、電子が分子、原子に衝突してこのエネルギーが熱に変わることによって電 波が減衰する。電波が電離層を通過するときに生ずる減衰を C という。読込中
- A-18次の記述は、図に示す構成例により、電圧定在波比を測定して反射損を求める原理について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、電源は、起電力がV0〔V〕で給電線の特性インピーダンスと等しい内部抵抗Z0〔Ω〕を持ち、また、無損失の平行二線式給電線の終端には純抵抗負荷が接続されているものとする。 (1) 給電線上の任意の点から電源側を見たインピーダンスは、常にZ0〔Ω〕であるので、負荷側を見たインピーダンスが最大の値Zm〔Ω〕となる点に流れる電流をI〔A〕とすれば、この点において負荷側に伝送される電力Ptは、次式となる。 Pt = I2Zm = A ×Zm〔W〕・・・・・・① (2) 電圧定在波比をSとすれば、Zm＝SZ0の関係があるから、式①は、次式となる。 Pt = V02/Z0 × B 〔W〕 ・・・・・・② (3) 負荷と給電線が整合しているときS＝1であるから、このときのPtをP0とすれば、式②からP0は、次式となる。 P0 = C 〔W〕 ・・・・・・③ (4) 負荷と給電線が整合していないときに生ずる反射損Mは、P0とPtの比であり、式②と③から次式となる。 M = P0/Pt = D すなわち、電圧定在波比を測定すれば、反射損を求めることができる。読込中
- A-19次の記述は、図に示す小形アンテナの放射効率を測定するWheeler cap（ウィーラー・キャップ）法について述べたものであ る。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、金属の箱及び地板の大きさ及び材質は、測定条件 を満たしており、アンテナの位置は、箱の中央部に置いて測定するものとする。また、金属の箱の有無にかかわらず、アンテナ 電流を一定とし、被測定アンテナは直列共振形とする。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 図に示すように、地板の上に置いた被測定アンテナに、アンテナ電 流の分布を乱さないよう適当な形及び大きさの金属の箱をかぶせて地 板との間に隙間がないように密閉し、被測定アンテナの入力インピー ダンスの A を測定する。この値は、アンテナからの放射がないの で、アンテナの B とみなせる。 (2) 次に金属の箱を取り除いて、同様に、被測定アンテナの入力インピー ダンスの A を測定する。この値はアンテナの B と C の 和である。 (3) 放射効率は、(1)と(2)の測定値の差から求められる C を(2)で 測定した A で割った値で表される。読込中
- A-20次の記述は、無損失の平行二線式給電線に接続されたアンテナの入力抵抗を測定する原理について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 給電線の特性インピーダンスをZ0〔Ω〕、アンテナの入力抵抗をR〔Ω〕とすれば、Z0とRが等しくないと給電線上に定在波が生ずる。このときのアンテナの給電点における定在波電圧は、 A であれば電圧最大（波腹）、Z0とRの大小関係が逆であれば電圧最小（波節）となる。 (2) 電圧定在波比Sは、給電点における反射係数をΓ、波腹の電圧をVmax〔V〕、波節の電圧をVmin〔V〕とすれば、次式で与えられる。 S = Vmax/Vmin = B ただし、|Γ| = (R-Z0)/(R+Z0)（Z0<R）又は|Γ| = (Z0-R)/(R+Z0)（Z0>R）とする。 (3) 給電点の定在波電圧が波腹か波節かを確かめた後、VmaxとVminを測定して、Rを次式により求める。 R = Z0× C 〔Ω〕（Z0<R） R = Z0× D 〔Ω〕（Z0>R）読込中
B問題
- B-1次の記述は、自由空間において、半波長ダイポールアンテナの最大放射方向における電界強度を求める方法について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。 (1) 半波長ダイポールアンテナの実効長をle〔m〕、給電点の電流をI0〔A〕及び波長をλ〔m〕とすれば、アンテナの最大放射方向における距離d〔m〕の点の電界強度Eは、次式で表される。 E = ア 〔V/m〕 ・・・・・・① (2) 半波長ダイポールアンテナの実効長leは、次式で表される。 le = イ 〔m〕 ・・・・・・② (3) アンテナからの放射電力をPt〔W〕、放射抵抗をRr〔Ω〕とすれば、給電点の電流I0は、次式で表される。 I0 = ウ 〔A〕 ・・・・・・③ (4) 式①に式②及び③を代入すると、Eは、次式で表される。 E = エ 〔V/m〕 ・・・・・・④ (5) 式④のRrに半波長ダイポールアンテナの放射抵抗の値を代入すると、Eは、次式で表される。 E ≒ オ 〔V/m〕読込中
- B-2次の記述は、方形導波管とマイクロストリップ線路について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選 べ。 (1) 方形導波管は、その遮断周波数より低い周波数の電磁波を ア 。また、方形導波管の基本モードの遮断周波数は、他 の高次モードの遮断周波数より イ 。 (2) マイクロストリップ線路は、導体基板の上に大きな比誘電率を持つ厚さが薄い誘電体基板を密着させ、その上に幅が狭く 厚さが極めて薄い ウ を密着させたものである。 エ された線路であり、外部から雑音等が混入することがあるが、 回路やアンテナを同一面に構成できる利点がある。 (3) 方形導波管内を伝搬する電磁波は、TE 波又はTM 波であり、マイクロストリップ線路を伝搬する電磁波は、近似的に オ である。読込中
- B-3次の記述は、扇形ホーンアンテナについて述べたものである。このうち正しいものを1、誤っているものを2 として解答せよ。 ア 方形導波管の終端を開放し、その断面の片方の幅のみを徐々に広げて所定の大きさにしたものである。 イ H 面扇形ホーンとE 面扇形ホーンがある。 ウ 開口面積を一定にしたまま、ホーンの長さを長くしても利得は変化しない。 エ 放射される電波は、開口面上で平面波である。 オ ホーンの長さを一定にしたまま、ホーンの開き角を大きくすればするほど利得は大きくなる。 読込中
- B-4次の記述は、各周波数帯における電波の伝搬について述べたものである。このうち正しいものを1、誤っているものを2 とし て解答せよ。 ア 長波(LF)帯では、日の出及び日没のときに受信電界強度が急に強くなる日出日没現象がある。 イ 中波(MF)帯では、昼間は電離層(D 層)で吸収されるので地表波のみが伝搬するが、夜間はD 層が消滅するため電離層(E 層) 反射波も伝搬する。 ウ 短波(HF)帯は、主に電離層伝搬であり、電離層による吸収及び反射の影響が大きく、昼夜、季節、太陽活動などの変化によ り最適の伝搬周波数が異なる。 エ 超短波(VHF)帯では、一年を通じて電離層を突き抜けるので、電離層からの反射波はない。 オ マイクロ波(SHF)帯及びミリ波(EHF)帯では、降雨により地上系固定通信の交差偏波識別度が劣化することがある。読込中
- B-5次の記述は、マジックT によるインピーダンスの測定について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から 選べ。ただし、測定器相互間の整合はとれているものとし、接続部からの反射は無視できるものとする。なお、同じ記号 の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 図において、開口1 及び2 に任意のインピーダンスを接続して、開口3 か らマイクロ波を入力すると、等分されて開口1 及び2 へ進むが、両開口から の反射波があると、開口4 へ出力される。その大きさは、開口1 及び2 から の反射波の大きさの ア である。 (2) 未知のインピーダンスを測定するには、開口1 に標準可変インピーダンス、 開口2 に被測定インピーダンス、開口3 に高周波発振器及び開口4 に イ を 接続し、標準可変インピーダンスを加減して イ への出力が ウ にな るようにする。このときの標準可変インピーダンスの値が被測定インピーダン スの値である。 (3) 標準可変インピーダンスに換えて エ を接続し、被測定インピーダン スからの反射電力を測定して、その値から計算により被測定インピーダンス の オ を求めることもできる。読込中