ウカログ二陸技
二陸技 2025年7月 過去問・解答・解説
全95問（法規20問・無線工学の基礎25問・無線工学A25問・無線工学B25問）。科目を選んで解答してください。
法規
全20問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1無線局の落成後の検査に関する次の記述のうち、電波法（第１０条）の規定に照らし、この規定に定めるところに適合す るものはどれか。下の１から４までのうちから一つ選べ。読込中
- A-2次の記述は、無線局の免許の有効期間及び再免許の申請について述べたものである。電波法（第１３条）、電波法施行規 則（第７条）及び無線局免許手続規則（第１８条）の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下 の１から４までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 ① 免許の有効期間は、免許の日から起算して Ａ を超えない範囲内において総務省令で定める。ただし、再免許を妨 げない。 ② 地上基幹放送局について①の総務省令で定める免許の有効期間は、次のとおりである。 (1) 臨時目的放送を専ら行う地上基幹放送局の免許の有効期間は、 Ｂ とする。 (2) 地上基幹放送局（(1)のものを除く。）の免許の有効期間は、 Ａ とする。 ③ ②の(2)の地上基幹放送局の再免許の申請は、免許の有効期間満了前 Ｃ を超えない期間において行わなければな らない（注）。 注 無線局免許手続規則第１８条（申請の期間）第１項ただし書き及び第３項の場合を除く。読込中
- A-3免許人が電波法若しくは電波法に基づく命令又はこれらに基づく処分に違反したときに、総務大臣が行うことのできる命 令又は制限に関する次の事項のうち、電波法（第７６条第１項）の規定に照らし、この規定に定めるところに該当しないも のはどれか。下の１から４までのうちから一つ選べ。読込中
- A-4次の記述は、総務大臣の登録を受けて開設する無線局について述べたものである。電波法（第４条及び第２７条の２１） の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。 ① 電波を発射しようとする場合において当該電波と周波数を同じくする電波を受信することにより一定の時間自己の電波 を発射しないことを確保する機能を有する無線局その他 Ａ 他の無線局の運用を阻害するような混信その他の妨害を 与えないように運用することのできる無線局のうち総務省令で定めるものであって、 Ｂ のみを使用するものを 総務省令で定める Ｃ 開設しようとする者は、総務大臣の登録を受けなければならない。 ② ①の総務大臣の登録を受けて開設する無線局は、総務大臣の免許を受けることを要しない。読込中
- A-5次の記述は、電波の利用状況の調査について述べたものである。電波法（第２６条の２）の規定に照らし、 内に 入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。 ① 総務大臣は、 Ａ の作成又は変更その他 Ｂ に資する施策を総合的かつ計画的に推進するため、調査区分 （３００万メガヘルツ以下の周波数についての次の(1)及び(2)に掲げる無線局の種類ごとの当該(1)及び(2)に定める事項 の別による区分をいう。）ごとに、総務省令で定めるところにより、無線局の数、無線局の行う無線通信の通信量、無線 局の無線設備の使用の態様その他の電波の利用状況を把握するために必要な事項として総務省令で定める事項の調査（以 下｢利用状況調査｣という。）を行うものとする。 (1) 電気通信業務用基地局 周波数帯（３００万メガヘルツ以下の周波数を電波の特性その他の事項を勘案して総務大 臣が定める周波数の範囲ごとに区分した各周波数をいう。次の(2)において同じ。）、電 気通信業務用基地局の免許人その他総務省令で定める事項 (2) 電気通信業務用基地局 周波数帯その他総務省令で定める事項 以外の無線局 ② 総務大臣は、利用状況調査を行ったときは、遅滞なく、その結果を電波監理審議会に報告するとともに、総務省令で定 めるところにより、その Ｃ ものとする。 ③ 総務大臣は、利用状況調査を行うため必要な限度において、免許人又は登録人に対し、必要な事項について報告を求め ることができる。読込中
- A-6次の記述は、特別特定無線設備の技術基準適合自己確認等について述べたものである。電波法（第３８条の３３）の規定 に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 ① 特定無線設備（小規模な無線局に使用するための無線設備であって総務省令で定めるものをいう。）のうち、無線設備 の技術基準、使用の態様等を勘案して、他の無線局の運用を著しく阻害するような混信その他の妨害を与えるおそれが少 ないものとして総務省令で定めるもの（以下「特別特定無線設備」という。）の Ａ は、その特別特定無線設備を、 電波法第３章（無線設備）に定める技術基準に適合するものとして、その工事設計（当該工事設計に合致することの確認 の方法を含む。）について自ら確認することができる。 ② Ａ は、総務省令で定めるところにより検証を行い、その特別特定無線設備の工事設計が電波法第３章（無線設備） に定める技術基準に適合するものであり、かつ、当該工事設計に基づく特別特定無線設備のいずれもが当該工事設計に合 致するものとなることを確保することができると認めるときに限り、①による確認（以下「技術基準適合自己確認」と いう。）を行うものとする。 ③ Ａ は、技術基準適合自己確認をしたときは、総務省令で定めるところにより、次の(1)から(5)までに掲げる事項 を総務大臣に届け出ることができる。 (1) 氏名又は名称及び住所並びに法人にあっては、その代表者の氏名 (2) 技術基準適合自己確認を行った特別特定無線設備の種別及び工事設計 (3) ②の検証の結果の概要 (4) (2)の工事設計に基づく特別特定無線設備のいずれもが当該工事設計に合致することの確認の方法 (5) その他技術基準適合自己確認の方法等に関する事項で総務省令で定めるもの ④ ③による届出をした者（以下「届出業者」という。）は、総務省令で定めるところにより、 Ｂ しなければならな い。 ⑤ 届出業者は、 Ｃ に掲げる事項に変更があったときは、総務省令で定めるところにより、遅滞なく、その旨を総務 大臣に届け出なければならない。 ⑥ 総務大臣は、③による届出があったときは、総務省令で定めるところにより、その旨を公示しなければならない。⑤に よる届出があった場合において、その公示した事項に変更があったときも、同様とする。読込中
- A-7スプリアス発射、帯域外発射等の用語の定義に関する次の記述のうち、電波法施行規則（第２条）の規定に照らし、この 規定に定めるところに適合しないものはどれか。下の１から４までのうちから一つ選べ。読込中
- A-8空中線電力の表示に関する次の記述のうち、電波法施行規則（第４条の４）の規定に照らし、この規定に定めるところに 適合しないものはどれか。下の１から４までのうちから一つ選べ。読込中
- A-9高圧電気(注)に対する安全施設等に関する次の記述のうち、電波法施行規則（第２２条、第２３条、第２５条及び第２６ 条）の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合しないものはどれか。下の１から４までのうちから一つ選べ。 注 高周波若しくは交流の電圧３００ボルト又は直流の電圧７５０ボルトを超える電気をいう。読込中
- A-10次の記述は、人工衛星局の送信空中線の指向方向について述べたものである。電波法施行規則（第３２条の３）の規定に 照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 ① 対地静止衛星（注）に開設する人工衛星局（一般公衆によって直接受信されるための無線電話、テレビジョン、データ 伝送又はファクシミリによる無線通信業務を行うことを目的とするものを除く。）の送信空中線の地球に対する Ａ の方向は、公称されている指向方向に対して、０.３度又は主輻射の角度の幅の１０パーセントのいずれか Ｂ 角度 の範囲内に、維持されなければならない。 注 地球の赤道面上に円軌道を有し、かつ、地球の自転軸を軸として地球の自転と同一の方向及び周期で回転する人工衛星をいう。以下同じ。 ② 対地静止衛星に開設する人工衛星局（一般公衆によって直接受信されるための無線電話、テレビジョン、データ伝送又 はファクシミリによる無線通信業務を行うことを目的とするものに限る。）の送信空中線の地球に対する Ａ の方向 は、公称されている指向方向に対して Ｃ の範囲内に維持されなければならない。読込中
- A-11次の記述は、受信設備の条件について述べたものである。電波法（第２９条）及び無線設備規則（第２４条）の規定に照 らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組み合わせを下の１から４までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 ① 受信設備は、その副次的に発する電波又は高周波電流が、総務省令で定める限度を超えて Ａ に支障を与えるもの であってはならない。 ② ①に記述する副次的に発する電波が Ａ に支障を与えない限度は、受信空中線と Ｂ の等しい擬似空中線回路 を使用して測定した場合に、その回路の電力が Ｃ 以下でなければならない。 ③ 無線設備規則第２４条（副次的に発する電波等の限度）の規定において、②にかかわらず別段の定めがあるものは、そ の定めるところによるものとする。読込中
- A-12無線従事者に関する次の記述のうち、電波法（第７９条）、電波法施行規則（第３６条）及び無線従事者規則（第５０条 及び第５１条）の規定に照らし、これらの規定に定めるところに該当しないものはどれか。下の１から４までのうちから一 つ選べ。読込中
- A-13次の記述は、非常通信及び非常の場合の無線通信について述べたものである。電波法（第５２条及び第７４条）及び無線 局運用規則（第１３６条）の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちか ら一つ選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 ① 非常通信とは、地震、台風、洪水、津波、雪害、火災、暴動その他非常の事態が発生し、又は発生するおそれがある場 合において、 Ａ を利用することができないか又はこれを利用することが著しく困難であるときに人命の救助、災害 の救援、 Ｂ 又は秩序の維持のために行われる無線通信をいう。 ② 非常通信の取扱いを開始した後、 Ａ の状態が復旧した場合は、すみやかにその取扱いを停止しなければならな い。 ③ 総務大臣は、地震、台風、洪水、津波、雪害、火災、暴動その他非常の事態が発生し、又は発生するおそれがある場合 においては、人命の救助、災害の救援、 Ｂ 又は秩序の維持のために必要な通信を Ｃ ことができる。読込中
- A-14次の記述は、無線局を運用する場合の空中線電力等について述べたものである。電波法（第５４条及び第１１０条）の規 定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。 ① 無線局を運用する場合においては、空中線電力は、次の(1)及び(2)に定めるところによらなければならない。ただし、 遭難通信については、この限りでない。 (1) 免許状等（注）に Ａ であること。 注 免許状又は登録状をいう。 (2) 通信を行うため Ｂ ものであること。 ② Ｃ して無線局を運用した者は、1 年以下の拘禁刑又は１００万円以下の罰金に処する。読込中
- A-15無線局の運用に関する次の記述のうち、電波法（第５３条、第５６条、第５７条及び第５８条）の規定に照らし、これら の規定に定めるところに適合しないものはどれか。下の１から４までのうちから一つ選べ。読込中
B問題
- B-1総務大臣が無線局の予備免許を与えるときに指定する次の事項のうち、電波法（第８条）の規定に照らし、この規定に定 めるところに該当するものを１、該当しないものを２として解答せよ。 ア 空中線電力 イ 免許の有効期間 ウ 呼出符号（標識符号を含む。）、呼出名称その他の総務省令で定める識別信号 エ 通信の相手方及び通信事項 オ 電波の型式及び周波数読込中
- B-2無線局（登録局を除く。）に関する情報の公表等に関する次の記述のうち、電波法（第２５条）の規定に照らし、この規 定に定めるところに適合するものを１、適合しないものを２として解答せよ。 ア 総務大臣は、電波の有効かつ適正な利用について啓発活動を行う場合その他総務省令で定める場合に必要とされる電波 の利用状況に関する調査を行おうとする者の求めに応じ、当該調査を行うために必要な限度において、当該者に対し、当 該者の求める無線局に関する情報を提供することができる。 イ 電波法第２５条（無線局に関する情報の公表等）第２項の規定に基づき、無線局の無線設備の工事設計その他の無線局 に関する事項に係る情報であって総務省令で定めるものの提供を受けた者は、当該情報を同条同項の調査（注１）又は終了 促進措置（注２）の用に供する目的以外の目的のために利用し、又は提供してはならない。 注１ 自己の無線局の開設又は周波数の変更をする場合その他総務省令で定める場合に必要とされる混信若しくはふくそうに関する調査をいう。 ２ 電波法第２７条の１２（特定基地局の開設指針）第３項第７号に規定する終了促進措置をいう。以下エにおいて同じ。 ウ 総務大臣は、無線局の免許をしたときは、総務省令で定める無線局を除き、その無線局の免許状に記載された事項のう ち、総務省令で定めるものをインターネットの利用その他の方法により公表する。 エ 総務大臣は、自己の無線局の開設又は周波数の変更をする場合その他総務省令で定める場合に必要とされる混信若しく はふくそうに関する調査又は終了促進措置を行おうとする者の求めに応じ、当該調査又は当該終了促進措置を行うために 必要な限度において、当該者に対し、無線局の無線設備の工事設計その他の無線局に関する事項に係る情報であって総務 省令で定めるものを提供することができる。 オ 総務大臣は、電波の利用に関する技術の調査研究及び開発を行う場合その他総務省令で定める場合に必要とされる電波 の利用状況の調査を行おうとする者の求めに応じ、当該調査を行うために必要な限度において、当該者に対し、無線局の 無線設備の工事設計その他の無線局に関する事項に係る情報であって総務省令で定めるものを提供することができる。読込中
- B-3次の記述は、主任無線従事者の職務について述べたものである。電波法（第３９条）及び電波法施行規則（第３４条の５） の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句を下の１から１０までのうちからそれぞれ一つ選べ。 ① 電波法第３９条（無線設備の操作）第４項の規定により ア 主任無線従事者は、無線設備の操作の監督に関し総務 省令で定める職務を誠実に行わなければならない。 ② ①の総務省令で定める職務は、次の(1)から(5)までのとおりとする。 (1) 主任無線従事者の監督を受けて イ に対する訓練（実習を含む。）の計画を立案し、実施すること。 (2) 無線設備の ウ を行い、又はその監督を行うこと。 (3) エ を作成し、又はその作成を監督すること（記載された事項に関し必要な措置を執ることを含む。）。 (4) 主任無線従事者の職務を遂行するために必要な事項に関し免許人に対して オ こと。 (5) (1)から(4)までに掲げる職務のほか無線局の無線設備の操作の監督に関し必要と認められる事項読込中
- B-4次の記述は、免許人以外の者による特定の無線局の簡易な操作による運用について述べたものである。電波法（第７０条 の７、第７０条の８及び第８１条）及び電波法施行令（第５条）の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句 を下の１から１０までのうちからそれぞれ一つ選べ。 ① 電気通信業務を行うことを目的として開設する無線局（注１）の免許人は、当該無線局の免許人以外の者による運用（簡 易な操作によるものに限る。以下同じ。）が ア に資するものである場合には、当該無線局の免許が効力を有する 間、 イ の運用を行わせることができる（注２）。 注１ 無線設備の設置場所、空中線電力等を勘案して、簡易な操作で運用することにより他の無線局の運用を阻害するような混信その他の妨害を与えない ように運用することができるものとして総務省令で定めるものに限る。 ２ 免許人以外の者が電波法第５条（欠格事由）第３項各号のいずれかに該当するときを除く。 ② ①により自己以外の者に無線局の運用を行わせた免許人は、遅滞なく、当該無線局を運用する自己以外の者の氏名又は 名称、当該自己以外の者による運用の期間その他の総務省令で定める ウ なければならない。 ③ ①により自己以外の者に無線局の運用を行わせた免許人は、当該無線局の運用が適正に行われるよう、総務省令で定め るところにより、 エ を行わなければならない。 ④ 総務大臣は、無線通信の秩序の維持その他無線局の適正な運用を確保するため必要があると認めるときは、①により無 線局の運用を行う当該無線局の免許人以外の者に対し、 オ ことができる。読込中
- B-5次に掲げる場合のうち、電波法（第７１条の５、第７２条及び第７３条）の規定に照らし、総務大臣がその職員を無線局 に派遣し、その無線設備等（注）を検査させることができる場合に該当するものを１、該当しないものを２として解答せよ。 注 無線設備、無線従事者の資格及び員数並びに時計及び書類をいう。 ア 無線局の発射する電波の質が電波法第２８条の総務省令で定めるものに適合していないため、総務大臣が臨時に電波の 発射の停止を命じた無線局からその発射する電波の質が同条の総務省令の定めるものに適合するに至った旨の申出を受け たとき。 イ 電波利用料を納めないため督促状によって督促を受けた免許人が、その督促の期限までに電波利用料を納めないとき。 ウ 無線設備が電波法第３章（無線設備）に定める技術基準に適合していないと認め、総務大臣が当該無線設備を使用する 無線局の免許人又は登録人に対し、その技術基準に適合するように当該無線設備の修理その他の必要な措置を執るべきこ とを命じたとき。 エ 免許人が無線局の検査の結果について指示を受け相当な措置をしたときに、当該免許人から総務大臣又は総合通信局長 （沖縄総合通信事務所長を含む。）に対し、その措置の内容についての報告があったとき。 オ 無線局の発射する電波の質が電波法第２８条の総務省令で定めるものに適合していないと認め、総務大臣が当該無線局 に対し臨時に電波の発射の停止を命じたとき。読込中
無線工学の基礎
全25問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1次の記述は、図に示すように均一な電界中における電子D の運動について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合 せを下の番号から選べ。ただし、電子D は始め静止状態にあるものとし、電界の強さをE〔V/m〕、電子の電荷の大きさ及び質量をそれぞれ e〔C〕及びm〔kg〕とする。 (1) 電子が電界から受ける力F 〔N〕によって受ける加速度αは、α= A 〔m/s2〕である。 (2) したがって、静止状態の電子がF によって運動を始めて、t〔s〕後に達する速さv は、v = B 〔m/s〕である。 (3) よって、静止状態の電子がF によって運動を始めて、t〔s〕間で移動する距離l は、l = C 〔m〕である。読込中
- A-2図に示すように、r〔m〕の間隔で空気中に置かれた無限長の直線導線X 及びY に同じ方向の直流電流I〔A〕を流した。このときY が受 ける1〔m〕当たりの力の大きさ及びXY 間に働く力の方向の組合せとして、正しいものを下の番号から選べ。ただし、導線の太さは無視でき るものとし、空気の透磁率を4π×10-7〔H/m〕とする。 大きさ 方向読込中
- A-3図に示すように、環状鉄心に巻いた二つのコイルA 及びB を接続したとき、端子ac 間のインダクタンスの値として、最も近いものを下の 番号から選べ。ただし、A の自己インダクタンスは16〔mH〕、B の巻数はA の1/2 とする。また、磁気回路には漏れ磁束はないものとする。読込中
- A-4図に示す回路の静電容量C1 に蓄えられている電荷が16×10-5〔C〕であるとき、直流電圧V の値として、正しいものを下の番号から選 べ。読込中
- A-5図に示す抵抗R =150〔Ω〕で作られた回路において、端子ab 間の合成抵抗の値として、正しいものを下の番号から選べ。読込中
- A-6次の記述は、図に示す二つの正弦波交流電圧va 及びvb の和の電圧vc = va + vb について述べたものである。 内に入れるべき字 句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、t を時間〔s〕とする。 (1) vc の周波数は、 A 〔Hz〕である。 (2) vc の実効値は、 B 〔V〕である。 (3) va とvc の位相差は、tan-1 C 〔rad〕である。読込中
- A-7図に示すように、負荷Ż1 及びŻ2 を交流電源電圧V̇= 100〔V〕に接続したとき、この回路の皮相電力の値として、正しいものを下の番 号から選べ。ただし、Ż1 は誘導性の負荷とする。読込中
- A-8図に示す交流回路において、スイッチSW を断(OFF)にしたとき、可変静電容量CV が200〔pF〕で回路は共振した。次にSW を接(ON)に してCV を150〔pF〕としたところ、回路は同じ周波数で共振した。このときの静電容量CX の値として、正しいものを下の番号から選べ。読込中
- A-9次の図は、半導体素子名と図記号の組合せを示したものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-10次の記述は、トランジスタ(Tr)回路について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただ し、エミッタ電流、コレクタ電流及びベース電流をそれぞれIE、IC 及びIB〔A〕とする。 (1) 図1 に示すベース接地回路の電流増幅率α は、 A で表される。 (2) 図2 に示すエミッタ接地回路の電流増幅率β は、 B で表される。 (3) β をα で表すと、β = C となる。 読込中
- A-11図に示す電界効果トランジスタ(FET)のドレイン - ソース間電圧VDS を12〔V〕一定にして、ゲート - ソース間電圧VGS を変えてドレイン電流 ID を求めたとき、表の結果が得られた。このとき、ID = 9〔mA〕付近におけるFET の相互コンダクタンスの値として、最も近いものを下の番号か ら選べ。読込中
- A-12次の記述は、図に示すマイクロ波帯で用いられる進行波管の原理的な構造等について述べたものである。 内に入れるべき字句 の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) コイルは、電子銃からの電子流を A させる役割がある。 (2) ら旋は、入力されるマイクロ波の位相速度を B する役割がある。 (3) 同調回路がないので、広帯域の信号を C することができる。読込中
- A-13次の記述は、図１に示す理想ダイオードD を用いた回路の動作について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。 ただし、vabを入力電圧、vcdを出力電圧、ω を角周波数〔rad/s〕、t を時間〔s〕とする。読込中
- A-14次の記述は、図に示す位相同期ループ（PLL）を用いた発振回路の原理的な構成例について述べたものである。 内に入れるべき 字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、水晶発振器の出力周波数 fｒ を10〔MHｚ〕とし、回路は発振状態で正常に動作している ものとする。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 発振回路は、水晶発振器、 A 、低域フィルタ（LPF）、 B 、分周器などから構成されている。 (2) 出力の周波数fo が150 〔MHz〕であるとき、分周器（1/N）の分周比N は C となる。読込中
- A-15次の記述は、図に示すT フリップフロップ及びAND 回路を用いたカウンタについて述べたものである。 内に入れるべき字句 の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、正論理とし、T フリップフロップはクロック(カウント)パルスの立ち下がりで動作し、AND 回路 の出力パルスの立ち上がりでリセットされ、カウントを開始するときに全てのT フリップフロップは「0」にリセットされているものとする。また、 回路動作の遅延による影響は無視するものとする。 (1) スイッチSW が断(OFF)のとき、カウンタは3 ビット2 進カウンタとして動作する。したがって、クロックパルスが2 個入力したときの出力 Q0、Q1 及びQ2 は A となる。 (2) SW を接(ON)にして、クロックパルスのカウントを開始し、出力Q0、Q1 及びQ2 が B になったとき、AND 回路の出力が「0」から「1」 になり、全てのT フリップフロップは「0」にリセットされるので、カウンタは3 ビット C カウンタとして動作する。 (3) この回路は、周波数シンセサイザにおける位相同期ループ（PLL）の分周器にも応用される。読込中
- A-16図に示す定電圧ダイオードDT を用いた回路において、負荷抵抗RL を500〔Ω〕または100〔Ω〕としたとき、RL の両端電圧VL の値の組 合せとして、正しいものを下の番号から選べ。ただし、DT は理想的な特性とし、抵抗R1 を100〔Ω〕、DT のツェナー電圧を9〔V〕とする。 RL=500〔Ω〕 RL=100〔Ω〕読込中
- A-17図に示すように、二つの直流電圧計V1 及びV2 を直列に接続したとき、指示値の和として測定できる電圧の最大値として、正しいものを 下の番号から選べ。ただし、表はV1 及びV2 の最大目盛値及び内部抵抗を示したものである。読込中
- A-18図に示す回路において、未知抵抗RX を直流電圧計V の指示値V〔V〕及び直流電流計A の指示値I〔A〕から V/I〔Ω〕として求める とき、百分率誤差を5〔%〕以下にするためのV の内部抵抗 RV の最小値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、 RX≦20〔kΩ〕とし、また、誤差は RV によってのみ生ずるものとする。読込中
- A-19図に示すコールラウシュブリッジ回路において、被測定電解液の抵抗率ρb を表す式として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、 スイッチSW をa 側に接(ON)にして抵抗率がρa〔Ω・m〕の基準電解液を接続したとき、すべり抵抗線XY(R0〔Ω〕)の点X からRa〔Ω〕の点 で平衡がとれ、スイッチSW をb 側に接(ON)にして被測定電解液を接続したとき、点X からRb〔Ω〕の点で平衡がとれたものとする。また、 二つのU 字容器の大きさ及び電解液の量は同じものとする。読込中
- A-20次の記述は、オシロスコープによる正弦波交流電圧の位相差の測定法について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組 合せを下の番号から選べ。ただし、水平軸入力電圧vx 及び垂直軸入力電圧vy は、角周波数をω〔rad/s〕、位相差をθ 〔rad〕、時間をt 〔s〕 としたとき、vx=Vmsinωt〔V〕、vy=Vmsin(ωt +θ)〔V〕で表され、それぞれ図1 に示すように加えられるものとする。また、画面上には、図2 のリサ ジュー図形が得られるものとする。 (1) 画面上のa は、vy の最大値であるから、a = A 〔V〕である。 (2) 画面上のb は、vx = 0〔V〕のときのvyであるから、b = Vm× B 〔V〕である。 (3) したがって、vx とvy の位相差θ は、θ = C 〔rad〕から求めることができる。読込中
B問題
- B-1次の記述は、図に示すように、磁束密度がB 〔T〕の一様な磁界中に磁界の方向に対して直角に置かれた、I 〔A〕の直流電流の流れている 長さl 〔m〕の直線導体Pに生ずる力 F について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。 (1) この力 F は、 ア といわれる。 (2) F の大きさは、F = イ 〔N〕である。 (3) Bの磁界の方向、I の方向及び F の方向の関係はフレミングの ウ の法則で求められる。 (4) (3)の法則では、B の磁界の方向と I の方向に定められた指を向けると、 エ がF の方向を示す。 (5) この力 F は、 オ に利用する。読込中
- B-2次の記述は、図に示す回路の過渡現象について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。ただし、静電容量 C〔F〕の初期電荷は0（零）とする。また、自然対数の底をε としたとき、1/ε = 0.37 とする。 (1) SW をa に入れた直後、抵抗R1〔Ω〕に流れる電流は、 ア 〔A〕である。 (2) SW をa に入れてから十分に時間が経過し定常状態になったとき、C の両端の電圧は、 イ 〔V〕である。 (3) (2)の後、SW をb に切り替えた直後、抵抗R2〔Ω〕に流れる電流は、 ウ 〔A〕である。 (4) SW をb に切り替えた直後からCR2〔s〕後にR2 に流れる電流は、約 エ 〔A〕である。 (5) SW をb に切り替えてから十分に時間が経過し定常状態になったとき、R2 の両端の電圧 は、 オ 〔V〕である。読込中
- B-3次の記述は、電子素子の主な用途について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。 (1) 光感知器などの受光素子として用いるのは、 ア である。 (2) 同調回路などの可変静電容量素子として用いるのは、 イ である。 (3) 磁束計などの磁気検出素子として用いるのは、 ウ である。 (4) ボロメータ電力計の温度検出素子として用いるのは、バレッタ（白金線）や エ である。 (5) 定電圧電源などの基準電圧素子として用いるのは、 オ である。読込中
- B-4次の記述は、図に示す理想的な演算増幅器(AOP)を用いたブリッジ形CR 発振回路の発振条件について述べたものである。 内 に入れるべき字句を下の番号から選べ。ただし、角周波数をω〔rad /s〕とする。 (1) R とC の直列インピーダンス ŻS 及び並列インピーダンス ŻP は、それぞれ次式で表される。 ŻS = R + ア 〔Ω〕 ・・・・・・・・① ŻP ＝ R/(1＋jωCR)〔Ω〕 ・・・・・・・・・② (2) 入力電圧 Vi̇と出力電圧 Vȯとの関係は、ŻS 及びŻP で表すと次式となる。 V̇o/V̇i ＝ 1 ＋ イ ・・・・・・・・・・・・③ (3) 式③に式①②を代入し、整理すると、次式が得られる。 V̇o/V̇i ＝ 3 － j（ ウ ） ・・・・・・・・④ (4) 回路が発振状態にあるとき、 Vȯ とVi̇ の位相は、 エ である。 (5) したがって、発振周波数f は、f = オ 〔Hz〕である。読込中
- B-5次の記述は、図に示す永久磁石可動コイル形計器の一般的特徴について述べたものである。このうち正しいものを1、誤っているものを 2 として解答せよ。 ア 駆動トルクは、永久磁石による磁界と可動コイルに流れる測定電流との間に生じる 電磁力である。 イ 制御トルクは、方向が駆動トルクとは逆方向であり、渦巻ばね による弾性力である。 ウ 制動装置は、指針が停止するまでの複雑な運動を抑える役割を持ち、アルミ枠が 回転することによって生じる渦電流による制動力を主に利用している。 エ 分流器や直列抵抗器を接続すると、直流電流、直流電圧、交流電流が測定できる。 オ 目盛は、対数目盛となる。読込中
無線工学A
全25問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1次の記述は、直交周波数分割多重(OFDM)方式に用いられるガードインターバルの原理的な働きについて述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) ガードインターバルは、送信側において A により生成したOFDM シンボルの時間的に B 端の一部分を、シンボル の C にコピーして付加することにより受信が可能となる期間を延ばし、有効シンボル期間において「シンボル間干渉な く正しく受信すること」ができるようにするものであり、マルチパスによる遅延波の影響を軽減できる。 (2) 図は、ガードインターバル長がτG〔s〕のOFDM 信号において、遅延波が直接波に対してτ〔s〕遅延した場合の直接波と 遅延波の関係を表したものであり、τ〔s〕がτG〔s〕より D 場合には、マルチパスの影響を軽減することができる。読込中
- A-2次の記述は、周波数変調波の占有周波数帯幅の計算方法について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 単一正弦波で変調された周波数変調波のスペクトルは、搬送波を中心にその上下に変調信号の周波数間隔で無限に現れる。その振幅は、第1種ベッセル関数を用いて表され、全放射電力Ptは次式で表される。ただし、無変調時の搬送波の平均電力をPc〔W〕とし、mは変調指数とする。 Pt = PcJ02(m) + 2Pc{J12(m) + J22(m) + J32(m) + ・・・} = PcJ02(m) + 2PcΣ[n=1..∞]Jn2(m) 〔W〕 (2) 周波数変調波は、振幅が一定で、その電力は変調の有無にかかわらず一定であり、次式の関係が成り立つ。 J02(m) + 2Σ[n=1..∞]Jn2(m) = A したがって、n=k番目の上下側波帯までの周波数帯幅に含まれる平均電力のPtに対する比αは、次式より求められる。 α = B (3) 我が国では、占有周波数帯幅を定めるαの値は C と規定されている。読込中
- A-3次の記述は、図に示すデジタル通信に用いられる QPSK復調器の原理的構成例について述べたものである。 内に入れるべ き字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 位相検波器 1 及び 2 は、「QPSK信号」と「基準搬送波」及び「QPSK信号」と「基準搬送波と位相が A 〔rad〕異なる信 号」をそれぞれ乗算し、両者の B を出力させるものである。 (2) クロック発生回路は、位相検波器 1 及び 2 から出力された信号の C に同期したクロック信号を出力し、識別器が正 確なタイミングで識別できるようにするものである。読込中
- A-4図に示す位相同期ループ(PLL)を用いた周波数シンセサイザの原理的な構成例において、出力の周波数fo の値として、正しい ものを下の番号から選べ。ただし、水晶発振器の出力周波数fx の値を10〔MHz〕、固定分周器1 の分周比についてN1 の値を5、 固定分周器2 の分周比についてN2 の値を2、可変分周器の分周比についてNp の値を38 とし、PLL は位相ロックしているものと する。読込中
- A-5図は、単一正弦波で変調したAM(A3E)変調波をオシロスコープで観測した波形の概略図である。振幅の最小値B〔V〕と 最大値 A〔V〕との比( B/A )の値として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、変調度は50〔%〕とする。読込中
- A-6次の記述は、スーパヘテロダイン受信機の妨害波の周波数について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組 合せを下の番号から選べ。 (1) 妨害波の周波数と受信機の局部発振周波数との差の周波数 が A に等しいときは、希望波以外の不要な成分が受信機 出力に生ずることがある。 (2) 希望周波数が局部発振周波数より高いとき、妨害波の一つで ある影像周波数は、局部発振周波数より B 。読込中
- A-7図に示す無線通信回線において、送信機の送信電力(平均電力) P の値として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、受信 機の入力に換算した搬送波電力対雑音電力比(C/N )を60〔dB〕、送信アンテナ及び受信アンテナの絶対利得をそれぞれ33〔dBi〕、 送信給電線及び受信給電線の損失をそれぞれ3〔dB〕、送信アンテナ及び受信アンテナ間の伝搬損失を137〔dB〕及び受信機の雑 音電力の入力換算値を -100〔dBm〕とする。また、log102＝0.3 とする。読込中
- A-8図に示す直列制御形定電圧回路において、制御用トランジスタTr1のコレクタ損失の最大値として、正しいものを下の番号か ら選べ。ただし、入力電圧Vi は20～28〔V〕、出力電圧VO は10～14〔V〕、負荷電流IL は0～1〔A〕とする。また、Tr1と負荷以 外で消費される電力は無視するものとする。読込中
- A-9振幅変調波を二乗検波し、低域フィルタ(LPF)を通したときの出力電流ia〔A〕に含まれる変調信号の第2高調波成分の大きさを表す式として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、ia〔A〕は次式で表されるものとし、aを比例定数、搬送波の振幅をE〔V〕、変調信号の角周波数をp〔rad/s〕、mはm×100〔%〕として振幅変調波の変調度とする。 ia = (aE2/2)(1 + m2/2 + 2m sinpt − (m2/2)cos2pt)読込中
- A-10次の記述は、図に示す常時インバータ給電方式の無停電電源装置(UPS)の一般的な動作について述べたものである。 内 に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) UPS の機器に故障が発生した場合には、バイパス回路に切り替えることで A 電力が負荷に供給される。 (2) 商用電源が瞬時停電など短時間停電したときは、蓄電池に蓄えられていた B 電力がインバータ(DC-AC コンバータ)に より A 電力に変換され負荷に供給される。 (3) 商用電源が長時間停電したときは、UPS に接続されているエンジン発電機からの C 電力が負荷に供給される。読込中
- A-11図に示すように、ドプラレーダーを用いて移動体を前方30〔°〕の方向から測定したときのドプラ周波数が、800〔Hz〕であっ た。この移動体の移動方向の速度の値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、レーダーの周波数は10〔GHz〕とし、 前方30〔°〕の方向から測定した移動体の相対速度v と移動方向の速度v0 との関係は、v ＝ v0 cos30〔°〕で表せるものとす る。また、cos30〔°〕＝ 0.87 とする。読込中
- A-12次の記述は、航空機の航行援助に用いられるILS(計器着陸システム)の基本的な概念について述べたものである。このうち 誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-13次の記述は、無線伝送路で用いられる一般的なデジタル伝送符号の誤り制御方式等について述べたものである。このうち誤っ ているものを下の番号から選べ。読込中
- A-14通信衛星（対地静止衛星）に関する次の一般的な記述のうち、誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-15次の記述は、マイクロ波多重回線の中継方式について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番 号から選べ。 (1) 直接中継方式は、受信波を同一の周波数帯で増幅して送信する方式である。直接中継を行うときは、希望波受信電力C と 自局内回込みによる干渉電力I の比(C/I)を規定値 A に確保しなければならない。 (2) B (ヘテロダイン中継)方式は、送られてきた電波を受信して その周波数を中間周波数に変換して増幅した後、再度周波数変換を 行い、これを所定レベルまで電力増幅して送信する方式であり、復 調及び変調は行わない。 (3) 検波再生中継方式は、復調した信号から元の符号パルスを再生し た後、再度変調して送信するため、波形ひずみ等が累積 C 。読込中
- A-16最高周波数が8〔kHz〕の音声信号を標本化及び量子化し、8 ビットで符号化してデジタル通信方式により伝送するときの通信 速度の最小値として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、標本化は、標本化定理に基づいて行い、同期符号等の付加ビッ トは無く音声信号のみを伝送するものとする。読込中
- A-17次の記述は、搬送波零位法によるFM(F3E)波の周波数偏移の測定方法について述べたものである。 内に入れるべき字句 の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) FM 波の搬送波及び各側波帯の振幅は、変調指数mf を変数(偏角)とするベッセル関数を用いて表され、このうち搬送波の 振幅は、零次のベッセル関数J0(mf)に比例する。J0(mf)は、mf に対して図1 に示すような特性を持ち、mf が約2.41、5.52、 8.65、・・・のとき、ほぼ零になる。 (2) 図2 に示す構成例において、周波数 fm〔Hz〕の単一正弦波で周波数変調した FM(F3E)送信機の出力の一部をスペクトルアナライザに入力し、FM 波のスペクトル を表示する。単一正弦波の振幅を零から次第に大きくしていくと、搬送波及び各側 波帯のスペクトルの振幅がそれぞれ消長を繰り返しながら、徐々にFM 波の占有周 波数帯幅が A 。 (3) 搬送波の振幅が B になる度に、mf の値に対するレベル計の値(入力信号電 圧)を測定する。このとき周波数偏移 fd は、mf 及びfm の値を用いて、fd ＝ C で あるので、測定値から入力信号電圧対周波数偏移の特性を求めることができ、搬送 波の振幅が B になるときだけでなく、途中の振幅でも周波数偏移を知ることが できる。読込中
- A-18次に示す測定項目のうち、2 つの測定量が共にベクトルネットワークアナライザで一般的に測定できるものとして、正しいも のを下の番号から選べ。読込中
- A-19次の記述は、図に示す高速フーリエ変換(FFT)アナライザの原理的な構成例について述べたものである。 内に入れるべ き字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 被測定信号(アナログ信号)は、低域フィルタ(LPF)を通過した後、 A でデジタルデータに置き換えられる。このデー タは、FFT 演算器で演算処理されて B のデータに変換され、表示部に表示される。 (2) アナログ処理によるスーパヘテロダイン方式のスペクトルアナライザとの相違点は、 C の情報が得られることであ る。読込中
- A-20次の記述は、SSB(J3E)送信機の空中線電力の測定法について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを 下の番号から選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 図に示す構成例において、低周波発振器の発振周波数を所定の周波数(1,500〔Hz〕の正弦波)とし、 A を操作して送信 機の変調信号の入力レベルを増加させながら、そのつど送信機出力を電力計で測定し、送信機出力が B するまで測定を 行う。このとき、低周波発振器の出力レベルが一定に保たれていることをレベル計で確認する。 (2) J3E 送信機の空中線電力は、 C で表示することが規定されており、送信機出力が B したときの平均電力である。読込中
B問題
- B-1次の記述は、図に示すデジタルマルチメータの原理的な構成例について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の 番号から選べ。 (1) 入力変換部は、アナログ信号(被測定信号)を増幅するとともに ア に変換し、A-D 変換器に出力する。処理・変換・表示 部は、A-D 変換器で被測定信号(入力量)と基準量とを比較して得たデジタル出力を処理し、測定結果として表示する。 (2) A-D 変換器における被測定信号(入力量)と基準量との比 較方式には、直接比較方式と間接比較方式がある。 (3) 直接比較方式は、入力量と基準量とを イ と呼ばれ る回路で直接比較する方式であり、間接比較方式は、入力 量を ウ してその波形の エ を利用する方式で ある。高速な測定に適するのは、 オ 比較方式である。読込中
- B-2次の記述は、衛星通信に用いるSCPC 方式について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。なお、 同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) SCPC 方式は、 ア 多元接続方式の一つであり、送出する イ チャネルに対して一つの搬送波を割り当て、一つの トランスポンダの帯域内に複数の異なる周波数の ウ を等間隔に並べる方式である。 (2) この方式では、同時に送信できる ウ の数は、トランスポンダの出力電力を一つの ウ 当たりに必要な電力 エ 数で決まる。 (3) 複数の搬送波を衛星中継器で共通増幅するため、増幅器の非線形歪による雑音を考慮する必要が オ 。読込中
- B-3次の記述は、FM 受信機の感度抑圧効果について述べたものである。このうち正しいものを1 、誤っているものを2 として解 答せよ。 ア 感度抑圧効果は、希望波信号に近接した強いレベルの妨害波が加わると、受信機の感度が抑圧される現象である。 イ 妨害波の許容限界入力レベルは、希望波信号の入力レベルが一定の場合、希望波信号と妨害波信号との周波数差が大きい ほど高くなる。 ウ 感度抑圧効果による妨害の程度は、妨害波が希望波の近傍にあって振幅変調されているときは無変調の場合よりも大きく なることがある。 エ 感度抑圧効果は、受信機の高周波増幅部あるいは周波数変換部の回路が、妨害波によって飽和状態になるために生ずる。 オ 感度抑圧効果を軽減するには、高周波増幅部の利得を規定の信号対雑音比(S/N)が得られる範囲で高くする方法がある。読込中
- B-4次の記述は、送信機の「スプリアス発射の強度」の測定にスペクトルアナライザを用いた場合、そのスペクトルアナライザ内 部で発生する高調波ひずみ等が測定に与える影響について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。 (1) 測定対象となるスプリアス発射が送信機の搬送波(基本波)の高調波である場合、スペクトルアナライザの内部で高調波ひ ずみにより基本波の高調波が発生すると、両方の高調波が同一周波数のため完全に重なり、それらの ア 関係によって 合成振幅は増加するか又は減少するかわからない。その結果、測定に影響を与えることになる。 (2) 図は、一例として、あるスペクトルアナライザの仕様項目から、 入力した二つの信号(送信機の搬送波と高調波)のレベル差をスペク トルアナライザの内部で発生する高調波ひずみや雑音の影響がな く、規定された確度で測定を行うことができる範囲を示したもので あり、ミキサ入力レベルに対するダイナミックレンジを読み取るこ とができる。 (3) この図から、 イ ダイナミックレンジとなるミキサ入力レベル は、-30〔dBm〕付近であり、この値から雑音レベル(RBW:100〔kHz〕) までは、約 ウ 〔dB〕のレベル差がある。それを頂点としてミキ サ入力レベルが高い領域では エ に、ミキサ入力レベルが低い領 域では、 オ によって測定の範囲が制限を受けることがわかる。読込中
- B-5次の記述は、SSB(J3E)通信方式について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。 (1) SSB(J3E)通信方式は、 ア の側波帯のみを伝送して、変調信号を受信側で再現させる方式である。 (2) SSB(J3E)波の占有周波数帯幅は、変調信号が同じとき、AM(A3E)波のほぼ イ 。 (3) SSB(J3E)波は、変調信号の ウ 放射される。 (4) SSB(J3E)波は、AM(A3E)波に比べて選択性フェージングの影響を エ 。 (5) SSB(J3E)波は、搬送波が オ されているため、他のSSB 波の混信時にビート妨害を生じない。読込中
無線工学B
全25問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1次の記述は、アンテナの指向性について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) アンテナの放射電磁界は、そのアンテナ固有の A 特性を持っている。これをアンテナの指向性という。 (2) アンテナの指向性係数は、アンテナからの距離に B 。 (3) 一般に指向性の相似な複数のアンテナを並べた場合の合成指向性は、アンテナ素子の指向性と無指向性点放射源の配列の 指向性の C で表される。読込中
- A-2次の記述は、ポインチングベクトルについて述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-3次の記述は、円形の開口面アンテナの利得とビームの電力半値幅について述べたものである。 内に入れるべき字句の正 しい組合せを下の番号から選べ。ただし、開口面の直径は波長に比べて大きく、波長及び開口効率は一定であり、アンテナの損 失はなく、開口面上の電磁界分布は一様であるものとする。 (1) 利得は、開口面の直径が A ほど大きくなる。 (2) ビームの電力半値幅は、電界強度が最大放射方向の値の B になる二つの方向にはさまれる角度の幅であり、開口面の 直径が大きいほど小さくなる。 (3) 利得は、ビームの電力半値幅が小さいほど C なる。読込中
- A-4電界強度が3〔mV/m〕の到来電波を実効面積Ae〔㎡〕のアンテナで受信して、0.05〔μW〕の受信有能電力を得た。Ae の値とし て、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、アンテナ及び給電回路の損失はないものとする。読込中
- A-5自由空間において、周波数150〔MHz〕、電界強度5〔mV/m〕の到来電波の中に置かれた半波長ダイポールアンテナに誘起する 電圧の値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、半波長ダイポールアンテナの最大指向方向は、到来電波の方向に 向けられているものとする。また、波長をλ〔m〕とすれば、半波長ダイポールアンテナの実効長は、λ/π〔m〕である。読込中
- A-6無損失で特性インピーダンスが600〔Ω〕、長さ0.5〔m〕の平行二線式給電線を終端で短絡したとき、入力インピーダンスの 絶対値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、周波数は100〔MHz〕とし、√3 ＝ 1.73 とする。読込中
- A-7次の記述は、無損失給電線上の定在波の一般的な特徴について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選 べ。読込中
- A-8次の記述は、給電回路で用いられる機器について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号か ら選べ。 (1) アイソレータは、順方向にはほとんど減衰なく電力を通すが、逆方向には大きく減衰させる2 端子の A 回路である。 (2) B は、ある端子からの入力は特定の方向の隣の端子のみに出力する機能を有する3 端子以上からなる回路である。 (3) 1 次線路上の入射波及び反射波に比例した電力を、それに結合した2 次線路側のそれぞれの端子に分離して取り出す場合 に C が使用される。読込中
- A-9方形導波管で周波数が6〔GHz〕、管内波長が10〔cm〕であるとき、位相速度vp と群速度vg の値の組合せとして、正しいもの を下の番号から選べ。ただし、TE10モードとする。 vp vg読込中
- A-10素子の太さが等しい二線式折返し半波長ダイポールアンテナへの給電電流が1.5〔A〕であるときに放射される電力の値とし て、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、アンテナにおける損失はないものとする。読込中
- A-11次の記述は、図に示す対数周期ダイポールアレーアンテナについて述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組 合せを下の番号から選べ。 (1) 隣り合う素子の長さの比ln/ln+1 と隣り合う素子の頂点O からの距離の比 A は等しい。 (2) 半波長ダイポールアンテナと比較して周波数帯域幅が B 。 (3) 主放射の方向は矢印 C の方向である。読込中
- A-12次の記述は、扇形ホーンアンテナの一般的な特徴について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-13次の記述は、各種アンテナの特徴などについて述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-14短波(HF)帯の電離層伝搬において、送受信点間の距離が800〔km〕、F2 層の反射点における臨界周波数が10〔MHz〕であると き、最適使用周波数(FOT)の値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、反射点の高さを300〔km〕とし、電離層は平 面大地に平行であるものとする。読込中
- A-15次の記述は、電離層と電子密度について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) E 層は夜間も消滅せず、その電子密度は、一般に A の方が大きい。 (2) スポラジックE 層（Es）は、 B とほぼ同じ高さに生じ、その電子密度はF 層の電子密度より大きくなることがある。 (3) F 層は、昼間は C を除きF1 層とF2 層に分かれるが夜間は一つにまとまり、そのときの電子密度は、一般に冬より夏の 方が大きい。読込中
- A-16次の記述は、陸上の移動体通信の電波伝搬特性について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の 番号から選べ。 (1) 基地局から送信された電波は、移動局周辺の建物などにより反射、回折され、定在波を生じ、この定在波中を移動局が移 動すると受信波にフェージングが発生する。一般に、周波数が高いほど、また、移動速度が A ほど変動が速いフェージ ングとなる。 (2) さまざまな方向から反射、回折して移動局に到来する電波の遅延時間に差があるため、広帯域伝送では、一般に帯域内の 各周波数の振幅と位相の変動が一様ではなく、伝送路の周波数特性が劣化し、伝送信号の B が生ずる。到来する電波の 遅延時間を横軸にとり、各到来波の受信レベルを縦軸にプロットしたものは、 C という。読込中
- A-17周波数150〔MHz〕の電波を高さh1 が35〔m〕の送信アンテナから放射したとき、送信点からの距離d が10〔km〕、高さh2 が 10〔m〕の地点における電界強度 𝐸 の値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、送信アンテナの放射電力を 15〔W〕、送信アンテナの絶対利得を3〔dB〕とし、アンテナ等の損失はないものとする。また、このときの 𝐸 は、波長をλ〔m〕、 自由空間電界強度を 𝐸0〔V/m〕とすると、次式で表されるものとし、log102 ＝ 0.3 とする。 E ＝ E0×4πh1h2/(λd)〔V/m〕読込中
- A-18次の記述は、図に示すマジックT によるインピーダンスの測定法について述べたものである。 内に入れるべき字句の正 しい組合せを下の番号から選べ。ただし、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 任意のインピーダンスを開口1 及び開口2 に接続して、開口3 からマイクロ波を入力すると、等分されて開口1 及び 開口2 へ進む。開口1 及び開口2 からの反射波があると、開口4 へ出力され、その大きさは二つの反射波の A である。 (2) インピーダンスを測定するには、開口1 に標準可変インピーダンス、開口2 に被測定インピーダンス、開口3 にマイクロ 波発振器及び開口4 に B を接続し、標準可変インピーダンスを加減して B への出力が C になるように する。このときの標準可変インピーダンスの値が被測定インピーダンスの値である。読込中
- A-19次の記述は、図に示す電界強度測定器を用いて短波(HF)帯の電波の電界強度を測定する方法について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、ループアンテナ及びアンテナ回路(給電線を含む)は校 正されており、ループアンテナの大きさは波長に比べて十分小さく、アンテナ回路の損失は無視するものとする。また、ループ アンテナの実効高は1〔m〕を、測定する電波の電界強度は1〔V/m〕を、受信機の入力電圧及び出力計の電圧は1〔V〕をそれぞ れ0〔dB〕とし、減衰器の読みは正とする。 (1) スイッチSW をa 側に接続して、受信機を測定する電波の周波数に同調させた後、ループアンテナを最高感度の方向に向 けて固定する。次に受信機の減衰器を調節して出力計の振れを適当な値V0〔dB〕にする。このときの減衰器の読みをD1〔dB〕、 測定する電波の電界強度をEx〔dB〕、受信機の利得をGr〔dB〕及びループアンテナの実効高をHe〔dB〕とすれば、V0 は、 次式で表される。 V0 ＝ Ex＋He＋ A 〔dB〕・・・・・・① (2) スイッチSW をb 側に接続して、比較発振器の周波数を測定する電波の周波数に合わせ、減衰器を調節して出力計の振れ がV0〔dB〕になるようにする。このときの減衰器の読みをD2〔dB〕、比較発振器の出力電圧をVs〔dB〕とすれば、V0 は,次 式で表される。 V0 ＝ Vs＋ B 〔dB〕 ・・・・・・② (3) 式①及び②より、Ex は、次式から計算できる。 Ex ＝ Vs－He＋ C 〔dB〕読込中
- A-20次の記述は、電波暗室の一般的な特徴について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
B問題
- B-1次の記述は、自由空間における半波長ダイポールアンテナの絶対利得を求める過程について述べたものである。 内に入 れるべき字句を下の番号から選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 等方性アンテナから電力 𝑃s〔W〕を送信したとき、遠方の距離 𝑑〔m〕離れた点P における電界強度 𝐸s は、次式で表され る。 𝐸s = ア 〔V/m〕 ・・・・・・① (2) 半波長ダイポールアンテナに振幅が 𝐼0〔A〕の正弦波状の給電電流を加えたとき、最大放射方向の遠方の距離 𝑑〔m〕離れ た点P における電界強度 𝐸h は、次式で表される。 Eh ＝ 60I0/d〔V/m〕 ・・・・・・② 半波長ダイポールアンテナの放射抵抗は、約 イ 〔Ω〕であるので、このアンテナに 𝐼0 を加えたときに放射される電 力 𝑃h は、次式で表される。 Ph ＝ イ ×I0²〔W〕 ・・・・③ 式③より求めた 𝐼0 を式②へ代入すると、𝐸h は、次式となる。 𝐸h = ウ 〔V/m〕 ・・・・・・④ (3) 半波長ダイポールアンテナが無損失であれば、このアンテナの絶対利得 𝐺0 (真数）は、点P において 𝐸s ＝ エ とな るときの𝑃sと𝑃hの比であり、式①と④から、次式で表される。 G0 ＝ Ps/Ph ≒ オ読込中
- B-2次の記述は、整合について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。 (1) 給電線の特性インピーダンスと給電線に接続されているアンテナや送受信機の入力又は出力インピーダンスが ア と、 これらの接続点から反射波が生じ、電力の イ が低下する。これを防ぐため、これらの接続点にインピーダンス整合回路 を挿入して整合をとる。 (2) 同軸給電線のような ウ とダイポールアンテナのような平衡回路を直接接続すると、平衡回路に エ が流れ、送信 や受信に悪影響を生ずる。これを防ぐため、二つの回路の間に オ を挿入して、整合をとる。読込中
- B-3次の記述は、図に示す反射板付きの双ループアンテナについて述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から 選べ。 (1) 2 つのループアンテナ素子を平行給電線で接続したものに反射板を組み 合わせたアンテナで、ループの円周の長さは、それぞれ約 ア 波長で ある。 (2) 給電点は、一般に平行給電線の イ である。 (3) 2 つのループアンテナ素子が大地に対して上下になるように置いたとき の水平面内の指向性は、 ウ の指向性とほぼ等しい。 (4) 利得を上げるために反射板内のループの数を上下方向に増やすと、使用 周波数範囲が エ なる。 (5) このアンテナを四角鉄塔の各面に取付けた場合、鉄塔の幅が波長に比べ て狭いときは、水平面内の指向性はほぼ オ となる。読込中
- B-4次の記述は、各周波数帯における電波の伝搬について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。 (1) 長波(LF)帯では、南北方向の伝搬路で日の出及び日没のときに受信電界強度が急に ア なる日出日没現象がある。 (2) 中波(MF)帯では、主に地表波による伝搬となるが、夜間は イ の消滅により減衰が小さくなるため、電離層反射波も 伝搬する。 (3) 短波(HF)帯では、主に電離層伝搬であり、電離層による ウ 及び反射の影響が大きく、昼夜、季節、太陽活動などの 変化により最適の伝搬周波数が異なる。 (4) 超短波(VHF)帯では、主に エ による伝搬であり、これに大地反射波が加わる。この周波数帯では、スポラジックE 層 (Es)反射により遠距離へ伝搬したり、対流圏散乱波により見通し外へ伝搬することがある。 (5) マイクロ波(SHF)帯及びミリ波(EHF)帯では、 オ 及び酸素による共鳴吸収や降雨による減衰が大きくなる。読込中
- B-5次の記述は、給電線上の電圧分布から給電線の特性インピーダンスを求める方法について述べたものである。 内に入れ るべき字句を下の番号から選べ。ただし、給電線の特性インピーダンスを𝑍0〔Ω〕とし、給電線の損失はないものとする。また、 給電線の終端に既知抵抗 𝑅〔Ω〕を接続するものとする。 (1) 図に示すように、給電線上に生じた定在波の最大値を 𝑉max〔V〕、最小値を𝑉min〔V〕、電圧反射係数を 𝛤 とすれば、電圧 定在波比 𝑆 は次式で表される。 S ＝ Vmax/Vmin ＝ ア ・・・① (2) 𝛤 は、𝑍0 及び 𝑅 を用いて次式で表される。 |𝛤|＝ イ ・・・・② (3) 𝑅＞𝑍0 のとき、𝑆 の値は、𝑍0と𝑅で表すと式①及び②から次式となる。 𝑆＝ ウ ・・・・・③ したがって、𝑍0 ＝ エ 〔Ω〕が得られる。 𝑅＜𝑍0 のときも同様にして求めることができる。 (4) 定在波が生じていない場合には 𝑉max ＝ 𝑉minであるから、 𝑍0 ＝ オ 〔Ω〕である。読込中