ウカログ二陸技
二陸技 2025年1月 過去問・解答・解説
全95問（法規20問・無線工学の基礎25問・無線工学A25問・無線工学B25問）。科目を選んで解答してください。
法規
全20問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1次の記述は、無線局の免許の有効期間について述べたものである。電波法（第１３条）及び電波法施行規則（第７条）の 規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号 の 内には、同じ字句が入るものとする。 ① 免許の有効期間は、免許の日から起算して Ａ を超えない範囲内において総務省令で定める。ただし、再免許を妨 げない。 ② ①の総務省令で定める免許の有効期間は、次の(1)から(7)までに掲げる無線局の種別に従い、それぞれ(1)から(7)まで に定めるとおりとする。 (1) 地上基幹放送局（臨時目的放送を専ら行うものに限る。） Ｂ (2) 地上基幹放送試験局 Ｃ (3) 衛星基幹放送局（臨時目的放送を専ら行うものに限る。） Ｂ (4) 衛星基幹放送試験局 Ｃ (5) 特定実験試験局（注） 当該周波数の使用が可能な期間 (6) 実用化試験局 Ｃ (7) その他の無線局 Ａ 注 総務大臣が公示する周波数、当該周波数の使用が可能な地域及び期間並びに空中線電力の範囲内で開設する実験試験局をいう。読込中
- A-2無線局（登録局を除く。）の無線設備の変更の工事、周波数等の変更、総務大臣が免許人に対して行う処分に関する次の 記述のうち、電波法（第９条、第１７条、第１９条、第７１条及び第７６条）の規定に照らし、これらの規定に定めるとこ ろに適合しないものはどれか。下の１から４までのうちから一つ選べ。読込中
- A-3次の記述は、無線局の登録について述べたものである。電波法（第２７条の２１及び第２７条の２４）の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。 ① 電波を発射しようとする場合において当該電波と周波数を同じくする電波を受信することにより Ａ を有する無線 局その他無線設備の規格（総務省令で定めるものに限る。）を同じくする他の無線局の運用を阻害するような混信その他 の妨害を与えないように運用することのできる無線局のうち総務省令で定めるものであって、適合表示無線設備のみを使 用するものを Ｂ に開設しようとする者は、総務大臣の登録を受けなければならない。 ② ①の登録を受けようとする者は、総務省令で定めるところにより、次の(1)から(4)までに掲げる事項を記載した申請書 を総務大臣に提出しなければならない。 (1) 氏名又は名称及び住所並びに法人にあっては、その代表者の氏名 (2) 開設しようとする無線局の無線設備の規格 (3) 無線設備の設置場所 (4) Ｃ ③ ②の申請書には、開設の目的その他総務省令で定める事項（他の無線局の免許人等との間で混信その他の妨害を防止す るために必要な措置に関する契約を締結しているときは、その契約の内容を含む。）を記載した書類を添付しなければな らない。 ④ ①の登録の有効期間は、登録の日から起算して Ｄ を超えない範囲内において総務省令で定める。ただし、再登録 を妨げない。読込中
- A-4次の記述は、電波の質及び受信設備の条件について述べたものである。電波法（第２８条及び第２９条）の規定に照ら し、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。 ① 送信設備に使用する電波の Ａ 、 Ｂ 電波の質は、総務省令で定めるところに適合するものでなければなら ない。 ② 受信設備は、その副次的に発する電波又は高周波電流が、総務省令で定める限度を超えて Ｃ に支障を与えるもの であってはならない。読込中
- A-5人工衛星局の条件等に関する次の記述のうち、電波法（第３６条の２）及び電波法施行規則（第３２条の４及び第３２条 の５）の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合しないものはどれか。下の１から４までのうちから一つ選べ。読込中
- A-6次の記述は、測定器等（注）の較正について述べたものである。電波法（第１０２条の１８）の規定に照らし、 内 に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。 注 無線設備の点検に用いる測定器その他の設備であって総務省令で定めるもの。 ① 測定器等の較正は、国立研究開発法人情報通信研究機構（以下「機構」という。）がこれを行うほか、総務大臣は、その 指定する者（以下「指定較正機関」という。）にこれを Ａ 。 ② 機構又は指定較正機関は、①の較正を行ったときは、総務省令で定めるところにより、その測定器等に Ｂ ものと する。 ③ 機構又は指定較正機関による較正を受けた測定器等以外の測定器等には、②の Ｃ を付してはならない。 ④ 指定較正機関は、較正を行うときは、総務省令で定める測定器その他の設備を使用し、かつ、総務省令で定める要件を 備える者にその較正を行わせなければならない。読込中
- A-7次の記述は、送信空中線の型式及び構成等について述べたものである。無線設備規則（第２０条及び第２２条）の規定に 照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。 ① 送信空中線の型式及び構成は、次の(1)から(3)までに掲げる事項に適合するものでなければならない。 (1) 空中線の Ａ がなるべく大であること。 (2) 整合が十分であること。 (3) 満足な指向特性が得られること。 ② 空中線の指向特性は、次の(1)から(4)までに掲げる事項によって定める。 (1) 主輻射方向及び副輻射方向 (2) Ｂ の主輻射の角度の幅 (3) 空中線を設置する位置の近傍にあるものであって電波の伝わる方向を乱すもの (4) Ｃ よりの輻射読込中
- A-8音声信号等の定義に関する次の記述のうち、電波法施行規則（第２条）の規定に照らし、この規定に定めるところに適合 しないものはどれか。下の１から４までのうちから一つ選べ。読込中
- A-9次の記述は、ＶＯＲの一般的条件について述べたものである。無線設備規則（第４５条の１２の８）の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の 内に は、同じ字句が入るものとする。 ① 基準位相信号及び可変位相信号を Ａ 送信するものであること。 ② 基準位相信号と可変位相信号の位相は、ＶＯＲの Ｂ の方向において合致するものであり、その他の方向において は、 Ｂ からの方位角に相当する位相差を生ずることとなるものであること。 ③ ②の位相差によって与える方位角の誤差は、仰角が０度以上４０度以下の範囲において、２度以内であること。 ④ 標識信号は、モールス符号により、少なくとも Ｃ ごとに１回（送信速度は、１分間について約欧文７語とす る。）送信するものであること。読込中
- A-10次の記述は、高圧電気（注）に対する安全施設及び空中線等の保安施設について述べたものである。電波法施行規則（第 ２５条及び第２６条）の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一 つ選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 注 高周波若しくは交流の電圧３００ボルト又は直流の電圧７５０ボルトを超える電気をいう。 ① 送信設備の空中線、給電線若しくはカウンターポイズであって高圧電気を通ずるものは、その高さが人の歩行その他起 居する平面から Ａ 以上のものでなければならない。ただし、次の(1)又は(2)の場合は、この限りでない。 (1) Ａ に満たない高さの部分が、人体に容易に触れない構造である場合又は人体が容易に触れない位置にある場合 (2) 移動局であって、その移動体の構造上困難であり、かつ、 Ｂ 以外の者が出入しない場所にある場合 ② 無線設備の空中線系には避雷器又は接地装置を、また、カウンターポイズには接地装置をそれぞれ設けなければならな い。ただし、２６.１７５ＭＨｚを超える周波数を使用する無線局の無線設備及び Ｃ の無線設備の空中線について は、この限りでない。読込中
- A-11無線従事者の免許等に関する次の記述のうち、電波法（第４１条、第４２条及び第７９条）の規定に照らし、これらの規 定に定めるところに適合しないものはどれか。下の１から４までのうちから一つ選べ。読込中
- A-12次の記述は、混信等の防止について述べたものである。電波法（第５６条）の規定に照らし、 内に入れるべき最 も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。 無線局は、 Ａ 又は電波天文業務（注）の用に供する受信設備その他の総務省令で定める受信設備（無線局のものを除 く。）で総務大臣が指定するものにその運用を阻害するような混信その他の Ｂ なければならない。ただし、 Ｃ に ついては、この限りでない。 注 宇宙から発する電波の受信を基礎とする天文学のための当該電波の受信の業務をいう。読込中
- A-13無線通信（注）の秘密の保護に関する次の記述のうち、電波法（第５９条）の規定に照らし、この規定に定めるところに 適合するものはどれか。下の１から４までのうちから一つ選べ。 注 電気通信事業法第４条（秘密の保護）第１項又は第１６４条（適用除外等）第３項の通信であるものを除く。読込中
- A-14無線局を運用する場合における免許状又は登録状に記載された事項の遵守に関する次の記述のうち、電波法（第５２条か ら第５５条まで）の規定に照らし、これらの規定に定めるところに適合しないものはどれか。下の１から４までのうちか ら一つ選べ。読込中
- A-15次の記述は、基準不適合設備に関する勧告等について述べたものである。電波法（第１０２条の１１）の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。 ① 総務大臣は、次の(1)又は(2)に掲げる場合において、(1)若しくは(2)に定める設計と同一の設計又は(1)若しくは(2)に 定める設計と類似の設計であって電波法第３章（無線設備）に定める技術基準に適合しないものに基づき製造され、又は 改造された無線設備（以下「基準不適合設備」という。）が広く販売されることにより、当該基準不適合設備を使用する 無線局が他の無線局の運用に Ａ を与えるおそれがあると認めるときは、 Ｂ 、当該基準不適合設備の製造業者、 輸入業者又は販売業者に対し、その事態を除去するために必要な措置を講ずべきことを勧告することができる。 (1) 無線局が他の無線局の運用を著しく阻害するような混信その他の妨害を与えた場合において、その妨害が電波法第３ 章に定める技術基準に適合しない設計に基づき製造され、又は改造された無線設備を使用したことにより生じたと認め るとき 当該無線設備に係る設計 (2) 無線設備が電波法第３章に定める技術基準に適合しない設計に基づき製造され、又は改造されたものであると認めら れる場合において、当該無線設備を使用する無線局が開設されたならば、当該無線局が他の無線局の運用を著しく阻害 するような混信その他の妨害を与えるおそれがあると認めるとき 当該無線設備に係る設計 ② 総務大臣は、①の勧告をした場合において、その勧告を受けた者がその勧告に従わないときは、 Ｃ ことができる。読込中
B問題
- B-1次に掲げる無線局のうち、電波法施行規則（第１０条の２の２）の規定に照らし、運用開始の届出を要するものを１、要 しないものを２として解答せよ。 ア 海上安全情報の送信を行う海岸局 イ 標準周波数局 ウ 実験局 エ 気象援助局 オ 基幹放送局読込中
- B-2次の記述は、電波の利用状況の調査等について述べたものである。電波法（第２６条の２）の規定に照らし、 内 に入れるべき最も適切な字句を下の１から１０までのうちからそれぞれ一つ選べ。なお、同じ記号の 内には、同 じ字句が入るものとする。 ① 総務大臣は、 ア の作成又は変更その他電波の有効利用に資する施策を総合的かつ計画的に推進するため、調査区 分（ イ 以下の周波数についての次の(1)及び(2)に掲げる無線局の種類ごとの当該(1)及び(2)に定める事項の別によ る区分をいう。）ごとに、総務省令で定めるところにより、無線局の数、無線局の行う無線通信の通信量、無線局の無線 設備の使用の態様その他の電波の利用状況を把握するために必要な事項として総務省令で定める事項の調査（以下「利用 状況調査」という。）を行うものとする。 (1) ウ 周波数帯（ イ 以下の周波数を電波の特性その他の事項を勘案して総務大臣が定める 周波数の範囲ごとに区分した各周波数をいう。以下同じ。）、 ウ の免許人その他総 務省令で定める事項 (2) ウ 以外の無線局 周波数帯その他総務省令で定める事項 ② 総務大臣は、利用状況調査を行ったときは、遅滞なく、その結果を電波監理審議会に報告するとともに、総務省令で定 めるところにより、その結果の概要を エ するものとする。 ③ 総務大臣は、利用状況調査を行うため必要な限度において、免許人等（注）に対し、必要な事項について オ こと ができる。 注 免許人又は登録人をいう。読込中
- B-3次の記述は、宇宙無線通信の混信の防止について述べたものである。無線局運用規則（第２６２条）の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句を下の１から１０までのうちからそれぞれ一つ選べ。なお、同じ記号の 内 には、同じ字句が入るものとする。 ① 対地静止衛星（注）に開設する人工衛星局以外の人工衛星局及び当該人工衛星局と通信を行う ア は、その発射す る電波が対地静止衛星に開設する人工衛星局と イ の ア との間で行う無線通信又は対地静止衛星に開設する ウ の放送の受信に混信を与えるときは、当該混信を除去するために必要な措置を執らなければならない。 注 地球の赤道面上に円軌道を有し、かつ、地球の自転軸を軸として地球の自転と同一の方向及び周期で回転する人工衛星をいう。以下同じ。 ② 対地静止衛星に開設する人工衛星局と対地静止衛星の軌道と異なる軌道の他の人工衛星局との間で行われる無線通信で あって、当該他の人工衛星局と地球の地表面との最短距離が対地静止衛星に開設する人工衛星局と地球の地表面との最短 距離を エ 場合にあっては、対地静止衛星に開設する人工衛星局の送信空中線の最大輻射の方向と当該人工衛星局と 対地静止衛星の軌道上の任意の点とを結ぶ直線との間でなす角度が オ とならないよう運用しなければならない。読込中
- B-4次の記述は、陸上に開設する無線局に係る主任無線従事者について述べたものである。電波法（第３９条及び第３９条の ２）及び電波法施行規則（第３４条の７）の規定に照らし、 内に入れるべき最も適切な字句を下の１から１０まで のうちからそれぞれ一つ選べ。 ① 電波法第４０条（無線従事者の資格）の定めるところにより無線設備の操作を行うことができる無線従事者以外の者 は、 ア の無線設備の操作の監督を行う者（以下「主任無線従事者」という。）として選任された者であって②により その選任の届出がされたものにより監督を受けなければ、無線局の無線設備の操作（注１）を行ってはならない。ただし、 総務省令で定める場合は、この限りでない。 注１ 簡易な操作であって総務省令で定めるものを除く。 ② 無線局の免許人等（注２）は、主任無線従事者を イ 、その旨を総務大臣に届け出なければならない。これを解任し たときも、同様とする。 注２ 免許人又は登録人をいう。以下同じ。 ③ 無線局（総務省令で定めるものを除く。）の免許人等は、②によりその選任の届出をした主任無線従事者に、 ウ ごとに、無線設備の操作の監督に関し総務大臣の行う講習を エ 。 ④ 総務大臣は、その指定する者（「指定講習機関」という。）に、③の講習を行わせることができる。 ⑤ ③により、免許人等又は電波法第７０条の９第１項の規定により登録局を運用する当該登録局の登録人以外の者 は、主任無線従事者を選任したときは、当該主任無線従事者に選任の日から オ 以内に無線設備の操作の監督に関し 総務大臣の行う講習を受けさせなければならない。 ⑥ 免許人等又は電波法第７０条の９第１項の規定により登録局を運用する当該登録局の登録人以外の者は、⑤の講習を受 けた主任無線従事者にその講習を受けた日から５年以内に講習を受けさせなければならない。当該講習を受けた日以降に ついても同様とする。読込中
- B-5無線局の免許人から総務大臣への報告に関する次の記述のうち、電波法（第８０条及び第８１条）の規定に照らし、これ らの規定に定めるところに適合するものを１、適合しないものを２として解答せよ。 ア 免許人は、電波法又はこれに基づく命令の規定に違反して運用した無線局を認めたときは、総務省令で定める手続によ り、総務大臣に報告しなければならない。 イ 免許人は、電波法第７４条（非常の場合の無線通信）第１項に規定する通信の訓練のための通信を行ったときは、総務 省令で定める手続により、総務大臣に報告しなければならない。 ウ 免許人は、電波法第３９条（無線設備の操作）の規定に基づき、選任の届出をした主任無線従事者に無線設備の操作の 監督に関し総務大臣の行う講習を受けさせたときは、総務大臣に報告しなければならない。 エ 免許人は、遭難通信、緊急通信、安全通信又は非常通信を行ったときは、総務省令で定める手続により、総務大臣に報 告しなければならない。 オ 免許人は、総務大臣が無線通信の秩序の維持その他無線局の適正な運用を確保するため必要があると認めて、無線局に 関し報告を求めたときは、総務大臣に報告しなければならない。読込中
無線工学の基礎
全25問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1次の記述は、電気力線及び電束について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。た だし、媒質の誘電率をε〔F/m〕とする。 (1) 点電荷Q〔C〕（Q ＞0）からは、 A 本の電気力線が全方向に均等に放射されている。 (2) 点電荷Q〔C〕（Q ＞0）からは、 B 本の電束が全方向に均等に放射されている。読込中
- A-2図に示すように、環状鉄心M の一部に空隙を設けたときの磁気抵抗の値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、空隙のない ときのM の磁気抵抗をRm〔H-1〕とする。また、M の比透磁率μr を8,000、M の平均磁路長lm を200〔mm〕、空隙長lg を1〔mm〕とし、磁気 回路に漏れ磁束はないものとする。読込中
- A-3図に示す静電容量C1、C2、C3 及びC4に直流電圧V を加えたとき、C4の両端の電圧の大きさの値として、正しいものを下の番号から選 べ。読込中
- A-4次の記述は、導線に電流が流れているときに生ずる表皮効果について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-5図に示す抵抗R = 50〔Ω〕で作られた回路において、端子ab 間の合成抵抗Rabの値として、正しいものを下の番号から選べ。読込中
- A-6次の記述は、図に示す抵抗R〔Ω〕、容量リアクタンスXC〔Ω〕及び誘導リアクタンスXL〔Ω〕の直列回路について述べたものである。このう ち誤っているものを下の番号から選べ。ただし、回路は共振状態にあるものとする。読込中
- A-7次の記述は、図に示すような変成器T を用いた回路のインピーダンス整合について述べたものである。 内に入れるべき字句の正 しい組合せを下の番号から選べ。 (1) T の二次側に、RL〔Ω〕の負荷抵抗を接続したとき、一次側の端子ab から負荷側を見た抵抗Rabは、Rab = A 〔Ω〕となる。 (2) 交流電源の内部抵抗をRG〔Ω〕としたとき、RL に最大電力を供給するには、Rab = B 〔Ω〕でなければならない。 (3) (2)のとき、RL で消費する最大電力の値Pm は、Pm= C 〔W〕である。読込中
- A-8図に示す抵抗R、誘導リアクタンスXL 及び容量リアクタンスXC の並列回路の皮相電力P0 及び有効電力（消費電力）Pa の値の組合せと して、正しいものを下の番号から選べ。 P0 Pa読込中
- A-9次の記述は、半導体のPN 接合について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) PN 接合の接合面付近には、外部から電圧を加えなくても、キャリアの A 領域がある。その領域には、内部電界があり、その電界の方 向は B に向かう方向である。 (2) 外部からP 形に正( + )、N 形に負( - )の電圧を加えると、(1)の内部電界の強さは C 、電流が流れやすくなる。読込中
- A-10次の記述は、図1 に示すように、特性の等しいダイオードD を二つ直列に接続した回路の電圧と電流について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、D は図2 の特性を持つものとする。 (1) 回路の直流電圧をV 〔V〕としたとき、一つのD に加わる電圧VDは、 A 〔V〕である。 (2) したがって、V が B 〔V〕以下のとき、回路に流れる電流I は零（0）である。 (3) また、V が1.6〔V〕のとき、I は約 C 〔mA〕である。読込中
- A-11図1 に示すトランジスタ(Tr)回路で、コレクタ電流IC が4.95〔mA〕変化したときのエミッタ電流IE の変化が5.00〔mA〕であった。同じTr を 用いて図2 の回路を作り、ベース電流IB を30〔μA〕変化させたときのコレクタ電流IC の変化の値として、最も近いものを下の番号から選 べ。ただし、トランジスタの電極間の電圧は、図1 及び図2 で同じ値とする。読込中
- A-12次の記述は、熱電現象について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) ペルチエ効果とは、図1 に示すように、2 種類の金属線M11及びM12を接合して電流i を流すと、接合面T11で A が起きる 効果をいう。 (2) ゼーベック効果とは、図2 に示すように、2 種類の金属線M21及びM22の両端を接合して閉回路を作り、接合点T21及びT22の間 に温度差を与えると、閉回路に B が起きる効果をいう。 (3) トムソン効果とは、図3 に示すように、均一な金属線M31の2 点T31及びT32の間に温度差があるとき、M31に電流i を流すとM31 に C が起きる効果をいう。読込中
- A-13図に示す電界効果トランジスタ(FET)回路において、直流電圧計V の値が8 〔V〕であるとき、ドレイン電流ID 及びドレイン-ソース間電圧 VDS の値の組合せとして、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、抵抗R2を2 〔ｋΩ〕とする。また、V の内部抵抗の影響はないものとす る。読込中
- A-14図に示すトランジスタ(Tr)を用いた原理的なコルピッツ発振回路の発振周波数f の値として、正しいものを下の番号から選べ。読込中
- A-15次の論理式と真理値表の組合せとして、正しいものを下の番号から選べ。ただし、正論理とし、A、B 及びC を入力、X を出力とする。読込中
- A-16次の記述は、図に示す整流回路の動作について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選 べ。ただし、出力端子ab 間は無負荷とする。 (1) この回路の名称は、 A 倍電圧整流回路である。 (2) 交流電源（正弦波）の電圧がV〔V〕(実効値)のとき、端子ab 間に B 〔V〕の直流電圧が得られる。読込中
- A-17次の記述は、測定器と測定する電気磁気量について述べたものである。このうち零位法によるものを下の番号から選べ。読込中
- A-18最大目盛値が200〔V〕で精度階級の階級指数が1 の永久磁石可動コイル形電圧計の最大許容誤差に対応する電圧の大きさの値とし て、正しいものを下の番号から選べ。読込中
- A-19図に示す回路の端子a とc を電流測定の端子として、また、端子b とc を電圧測定の端子として用いるとき、測定可能な最大電流値Im及 び最大電圧値Vmとして、正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、直流電流計A の最大目盛値及び内部抵抗をそれぞれ1〔mA〕及び 100〔Ω〕とする。 Im Vm読込中
- A-20次の記述は、図に示すブリッジ回路により平行二線路の接地点ｂの位置を測定する方法について述べたものである。 内に入れる べき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、線路長をl 〔m〕、接地点ｂの始点a からの距離をx〔ｍ〕とする。また、平行二線路の一 本の単位長さ当たりの抵抗値r 〔Ω/m〕は均一とする。 (1) 平行二線路の終端p q を短絡し、可変抵抗R1及び R2を調整して、直流検流計 Ｇ の振れを零にし、ブリッジを平衡させる。 (2) このときのR1及び R2の値をそれぞれR10〔Ω〕及びR20〔Ω〕とすると、次式が成り立つ。 r × A × R10 = r × B × R20 (3) したがって、x は、次式で表される。 x = C 〔m〕読込中
B問題
- B-1次の記述は、図に示すようにV〔V〕の直流電圧が加えられた平行平板電極の負(-)電極に置かれた電子Q の運動について述べたもの である。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。ただし、Q の電荷の大きさをq〔C〕、質量をm〔kg〕とする。また、電極間の電界は 一様とする。 (1) 電極間でQ が受ける力の大きさF は、F = ア 〔N〕である。 (2) したがって、Q が受ける加速度α は、α = イ 〔m/s2〕である。 (3) 負(-)電極に置かれたQ は等加速度運動を始めるので、負(-)電極上から運動を始めて t〔s〕後の速度vt は、vt = ウ 〔m/s〕である。また、t〔s〕間でQ が運動する距離d は、 d ＝ qVt²/(2mD)〔m〕 である。 (4) したがって、Q がD〔m〕進んで正(+)の電極に到達する時間tD は、tD = エ 〔s〕である。 (5) よって、Q が正(+)の電極に到達したときの速度vDは、 vD = オ 〔m/s〕である。読込中
- B-2次の記述は、テブナンの定理を用いた回路の計算について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。 (1) テブナンの定理では、図1 に示すように回路網C の端子ab 間の電圧がVab〔V〕で、 端子ab 間からC を見た抵抗がRab〔Ω〕のとき、端子ab にR0〔Ω〕の抵抗を接続すると、 R0に流れる電流I0は、I0 = ア 〔A〕で表せる。 (2) 図2 の回路において端子ab から左側を見た回路網をC としたとき、直流電源電圧を V〔Ｖ〕とすると端子ab 間の電圧Vabは、Vab = イ 〔V〕である。 (3) 図2 の回路において端子ab からC を見た抵抗Rab は、V の両端を ウ して考 えるので、Rab = エ 〔Ω〕である。 (4) したがって、図3 のように図2 の回路の端子ab に抵抗R1〔Ω〕を接続したとき、R1に 流れる電流I1 は、V、R1、R を用いて、I1 = オ 〔A〕で表せる。読込中
- B-3次の記述は、マイクロ波用の半導体や電子管について述べたものである。このうち正しいものを1、誤っているものを2 として解答せよ。 ア 進行波管は、広帯域の周波数の増幅を行うことができ、通信・放送衛星などにも利用される。 イ 進行波管には、使用周波数を決める空洞共振器がある。 ウ HEMT(高電子移動度トランジスタ)は、マイクロ波の増幅回路や発振回路などに用いられる。 エ マグネトロンは、電界と磁界の作用で電子流を制御する。 オ マグネトロンは、遅波回路をもち、マイクロ波を増幅する電子管として三極管に分類される。読込中
- B-4次の記述は、図1 及び図2 に示す回路について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。ただし、AOP は理 想的な演算増幅器を示す。 (1) 図1 の回路の増幅度A0 ＝ |Vo1/(Vi1 － Vi2)|は、 ア である。 (2) 図1 の回路は、入力電流Iiが イ 。 (3) 図2 の回路の増幅度A ＝ |Vo/Vi| をR1, R2で表すと、 ウ である。 (4) 図2 の回路のVo とViの位相差は、 エ 〔rad〕である。 (5) 図2 の回路は、 オ 増幅回路と呼ばれる。読込中
- B-5次の記述は、図1 に示す構造の電力計を用いて、図2 に示すように接続したときの交流電力の測定原理について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。 (1) この電力計は、 ア 形電力計であり、動作原理を表す 記号は、図3 の イ である。 (2) 可動コイルM に流れる電流i̇M は、 ウ に比例する。 (3) 固定コイルC に流れる電流i̇C は、 エ に比例する。 (4) M 及び指針は、i̇M とi̇C によって生ずる電磁力により回転 を始め、うず巻ばねによる力と釣り合ったところで静止する。 (5) i̇M とi̇C の位相差をφ とすると指針の振れの角度は、 |i̇M|×|i̇C|× オ に比例するので、目盛から交流電力 を測定することができる。読込中
無線工学A
全25問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1次の記述は、振幅変調(A3E)波の電力について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から 選べ。ただし、変調信号は単一正弦波とし、変調度をm×100〔%〕、搬送波の平均電力を5〔W〕とする。 (1) 一つの側帯波の平均電力は、 A 〔W〕である。 (2) m = 0.8 のとき、振幅変調波の全平均電力は、 B 〔W〕である。 (3) m = 1 のとき、振幅変調波の全平均電力は、 C 〔W〕である。読込中
- A-2次の記述は、我が国の中波放送における同期放送(精密同一周波数放送)方式について述べたものである。このうち誤っている ものを下の番号から選べ。読込中
- A-3次の記述は、デジタル位相変調方式を用いたBPSK 及びQPSK について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい 組合せを下の番号から選べ。 (1) 一般に、QPSK は変調信号に対して、 A 〔rad〕の間隔で搬送波の位相を割り 当てる。 (2) QPSK 波は、二つの直交するBPSK 波を B することによって得ることができる。 (3) 同じ符号誤り率を達成するための搬送波電力対雑音電力比(所要C/N)は、理論 的にQPSK に比べてBPSK の方が C 。読込中
- A-4次の記述は、スーパヘテロダイン受信機の相互変調について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを 下の番号から選べ。ただし、a0、a1、a2及びa3は、それぞれ、直流分、1次、2次及び3次の項の係数を示す。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 高周波増幅器等の振幅非直線回路の入力をei、出力をeo とする と、一般に入出力特性は、eo ＝ A で表すことができ、同回路 へ、例えば、2 つの単一波 f1、f2〔Hz〕を同時に入力した場合、同 式の3 乗の項で計算すると、出力eo には、f1、f2〔Hz〕及び両波そ れぞれの3 乗成分の他に B × f1± f2〔Hz〕及び B × f2± f1〔Hz〕が現れる。これらの成分が希望周波数又は中 間周波数と一致したときに相互変調積による妨害を生ずる。 (2) 相互変調積を小さくするには、できるだけ、高周波増幅器等の 利得を C し、非直線動作をしにくくする。読込中
- A-5次の記述は、放送受信用などの一般的なスーパヘテロダイン受信機について述べたものである。 内に入れるべき字句の 正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 総合利得及び初段(高周波増幅器)の利得が十分に A とき、受信機の感 度は、初段の雑音指数でほぼ決まる。 (2) 単一同調を使用した中間周波増幅器で、通過帯域幅を決定する同調回路の帯 域幅は、尖鋭度Q が一定のとき、同調周波数が低いほど B なる。 (3) 自動利得調整(AGC)回路は、受信電波の C の変化による出力信号への影 響を軽減するために用いる。読込中
- A-6次の記述は、直交振幅変調(QAM)等のデジタル信号の帯域制限に用いられるロールオフフィルタ等について述べたものであ る。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、デジタル信号のシンボル(パルス)期間長を T〔s〕とし、ロールオフフィルタの帯域制限の傾斜の程度を示す係数(ロールオフ率)をα ( 0 ≦ α ≦1 )とする。 (1) 遮断周波数1/(2T )〔Hz〕の理想低域フィルタ(LPF)にインパルスを加えたと きの出力応答は、中央のピークを除いて A 〔s〕ごとに零点が現れる波形と なる。この間隔でパルス列を伝送すれば、受信パルスの中央でレベルの識別を 行うような検出に対して、前後のパルスの影響を受けることなく符号間干渉を 避けることができる。 (2) 理想LPF の実現は困難であり、実際にデジタル信号の帯域制限に用いられる ロールオフフィルタに、入力としてシンボル期間長T〔s〕のデジタル信号を通 すと、その出力信号(ベースバンド信号)の周波数帯域幅は、 B 〔Hz〕で表さ れる。また、無線伝送では、ベースバンド信号で搬送波をデジタル変調(線形変 調)するので、その周波数帯域幅は、 C 〔Hz〕で表される。読込中
- A-7次の記述は、FM(F3E)受信機の限界受信レベル(スレッショルドレベル)について述べたものである。 内に入れるべき字句 の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、スレッショルドは、搬送波の尖頭電圧と雑音の尖頭電圧が等しくなる点であり、 雑音は受信機内部で発生する連続性雑音でその尖頭電圧は実効値の4 倍とし、搬送波は正弦波とする。 また、log102 ＝ 0.3、√2 ＝ 1.4 とする。 (1) S/N 改善利得を得るのに必要な受信電力の限界値がスレッショルドレベルであり、スレッショル ドを搬送波の実効値と雑音の実効値で比較し、その値(C/N)をデシベルで表すと A 〔dB〕となる。 (2) 受信機の入力換算雑音電圧の実効値が1.4〔μV〕のとき、スレッショルドレベルと等しくなる受 信機入力の搬送波の実効値は、 B 〔μV〕である。読込中
- A-8抵抗200〔Ω〕から発生する熱雑音電圧の実効値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、等価雑音帯域幅を 2.7〔MHz〕、周囲温度を300〔K〕、ボルツマン定数を1.38×10-23〔J/K〕とする。読込中
- A-9次の記述は、図1に示す整流回路のチョーク入力形平滑回路のリプル率について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、ダイオードD1及びD2は理想ダイオードとする。 (1) 正弦波の交流入力に対する端子aの電圧vaは、図2に示すような A 波形となり、これをフーリエ級数で表すと、次式が得られる。ただし、D1及びD2に入力される交流の最大振幅を1〔V〕、角周波数をω〔rad/s〕とする。 va = 2/π − 4/π(1/3 cos2ωt + 1/15 cos4ωt + 1/35 cos6ωt + …)〔V〕---------- ① 式①右辺の4ω以上の高調波成分は、振幅が小さく、かつチョークコイルL〔H〕及びコンデンサC〔F〕により十分減衰するものとして無視すれば、端子bにおけるリプル成分の角周波数は2ωのみとなるので、端子aにおけるリプル率γaは、式①の直流成分及び2ωの成分の実効値を用いて次式で表される。 γa = リプル成分の実効値/直流成分 ≒ B ---------- ② (2) 2ωに対して、図1のCのリアクタンスがLのリアクタンスより十分小さく、また、負荷抵抗RL〔Ω〕よりも小さいとすれば、リプル成分の減衰率δは、δ≒{1/(2ωC)}/(2ωL) = 1/(4ω2LC)とみなせるので、端子bのリプル率γbは、次式で表される。 γb = γa×δ ≒ C -------- ③読込中
- A-10次の記述は、図に示すチョッパ方式のPWM(パルス幅変調)制御型DC-DC コンバータの構成例について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 「パルス幅変換器」の出力の繰り返し周期は、「 A 」出力の繰り返し周期によって決まる。 (2) 「パルス幅変換器」は、「誤差電圧増幅器等」の出力電圧に応じた B 変調波を出力する。 (3) 「チョッパ」は、「パルス幅変換器」の出力に応じて平滑回路を流れる電流の C 時間を制御する。読込中
- A-11次の記述は、GPS(Global Positioning System)を利用した移動局の位置の測位に伴う測位誤差の要因や補正等について述べた ものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-12図は、周波数ホッピング(FH)を用いたスペクトル拡散通信方式の原理的な構成例を示したものである。 内に入れるべき 字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。読込中
- A-13次の記述は、アナログ移動通信方式と比較したときのデジタル移動通信方式の特徴について述べたものである。 内に 入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 雑音や干渉に強く、場合によっては A で誤りの訂正ができ る。このことは、同一周波数を互いに地理的に離れた場所で繰り返し 使用する度合いを高めることに有効であり、周波数の有効利用につな がる。 (2) 一つの伝送路で、複数の情報を時間的に多重化 B 。 (3) 通信の秘匿や認証などのセキュリティの確保が C となる。読込中
- A-14パルスレーダーにおいて、物標からの反射波を探知するための受信機の入力端子における信号電力の最小値Si の値として、最 も近いものを下の番号から選べ。ただし、入力端に換算した、探知可能な反射波の信号対雑音比(S / N)の最小値は20〔dB〕、雑 音は熱雑音のみとし、受信機の雑音指数の値は2(真数)とする。また、ボルツマン定数をk〔J/K〕、等価雑音温度をT〔K〕、受信 機の等価雑音帯域幅をB〔Hz〕とするとき、kTB の値は8×10-15〔W〕とし、log102 ＝ 0.3 とする。読込中
- A-15次の記述は、衛星通信に用いられる多元接続方式について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-16図に示す衛星通信回線の構成例において、受信地球局の受信電力Pr を表す式として、正しいものを下の番号から選べ。ただ し、回線は、以下のパラメータを有するものとする。また、送信地球局の送信電力をPt〔dBW〕受信地球局の受信電力をPr〔dBW〕 とし、その他のパラメータは、全てデシベルを用いた正の値で表している。 送信地球局：送信電力 Pt〔dBW〕、送信アンテナ利得 Gt〔dBi〕、送信アンテナの給電損失、指向損失及び偏波不整合損失Lta〔dB〕 人工衛星局：中継器利得Gs〔dB〕、送信アンテナ利得Gsd〔dBi〕、送信アンテナの給電損失、指向損失及び偏波不整合損失Lda〔dB〕 受信アンテナの利得Gsu〔dBi〕、受信アンテナの給電損失、指向損失及び偏波不整合損失Lua〔dB〕 受信地球局：受信アンテナ利得Gr〔dBi〕、受信アンテナの給電損失、指向損失及び偏波不整合損失Lra〔dB〕 アップリンク：伝搬損失(自由空間損失、大気吸収損失及び降雨減衰損失を含む。) Lu〔dB〕 ダウンリンク：伝搬損失(自由空間損失、大気吸収損失及び降雨減衰損失を含む。) Ld〔dB〕読込中
- A-17図に示す計数形周波数計(周波数カウンタ)において、ゲート時間T〔s〕の間にゲートを通過する周波数f〔Hz〕の入力信号パ ルスを計数したところ、計数値N として真値より一つ多い5,001 個が得られた。このときのf の測定誤差の値として、正しいも のを下の番号から選べ。ただし、T ＝ 2〔ms〕とし、基準信号発生器の周波数誤差はないものとする。読込中
- A-18次の記述は、標準信号発生器(SG)の出力電圧と負荷に供給される電力との関係について述べたものである。 内に入れ るべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、SG 及び負荷の等価回路は図で示されるものとする。また、電圧は実 効値とし、log102 ＝ 0.3 とする。 (1) SG から負荷の抵抗50〔Ω〕に高周波信号を 供給し、100〔mW〕の電力を消費させるために 必要な電圧v2 は、約 A 〔dBμV〕である。 (2) このときのSG の信号源電圧v1 は、 約 B 〔dBμV〕である。読込中
- A-19次の記述は、400〔MHz〕帯F3E 送信設備のスプリアス発射及び不要発射の強度の測定値と、表に示す法令等による許容値と の関係等について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、表中の基本周 波数の平均電力及び基本周波数の搬送波電力は、当該送信設備の空中線電力の値と等しいものとする。 (1) 表の許容値が適用される空中線電力50〔W〕の送信設備について、帯域外領域におけるスプリアス発射の強度が4〔μW〕 であった。この場合、当該スプリアス発射の強度の値は、許容値 A 。 (2) また、同送信設備について、スプリアス領域における不要発射の強度が1〔μW〕であった。この場合、当該不要発射の強 度の値は、許容値 B 。 (3) (2)のスプリアス領域における不要発射の強度は、参照帯域幅の範囲に C 不要発射の電力を積分した値である。読込中
- A-20次の記述は、図に示す構成例を用いたFM(F3E)送信機の信号対雑音比(S/N )の測定法について述べたものである。 内に 入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) スイッチSW を②側に接続して送信機の入力端子を無誘導抵抗に接続し、送信機から無変調波を出力する。次に、出力計 の指示値が読み取れる値V〔V〕となるように A 器の出力側に接続された減衰器2(ATT2)を調整する。このときのATT2 の読みをD1〔dB〕とする。 (2) 次に、SW を①側に接続し、低周波発振器から規定の変調信号(例えば1〔kHz〕)を減衰器1(ATT1)を通して送信機に加 え、 B が規定値になるようにATT1 を調整する。 (3) また、ATT2 を調整し、(1)と同じ出力計の指示値V〔V〕となるようにする。このときのATT2 の読みをD2〔dB〕とすれ ば、求める信号対雑音比(S/N )は、 C 〔dB〕である。読込中
B問題
- B-1次の記述は、図の信号点配置図に示すQPSK 及びBPSK のデジタル伝送におけるビット誤り等について述べたものである。この うち正しいものを1、誤っているものを2 として解答せよ。 ア QPSK において、2 ビットのデータを各シンボルに割り当てる方法が自然2 進符号に基づく場合は、縦 横に隣接するシンボル間で誤りが生じたとき、常に2 ビットの誤りとなる。 イ QPSK において、2 ビットのデータを各シンボルに割り当てる方法がグレイ符号に基づく場合は、縦横 に隣接するシンボル間で誤りが生じたとき、常に1 ビットの誤りですむ。 ウ QPSK において、2 ビットのデータを各シンボルに割り当てる方法がグレイ符号に基づく場合と自然2 進符号に基づく場合とで比べたとき、自然2 進符号に基づく場合の方がビット誤り率を小さくできる。 エ BPSK では、シンボル誤り率とビット誤り率は同じ値になる。 オ 2,000,000 ビットの信号を伝送して、2 ビットの誤りがあった場合、ビット誤り率は、10⁻⁴ である。読込中
- B-2次の記述は、SSB(J3E)受信機の特徴について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。なお、同じ 記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 一般に、AM(A3E)受信機に比べ、同一の音声信号を復調するために必要な中間周波増幅器の帯域幅は、通常、ほぼ ア である。 (2) 復調するためには、検波用局部発振器で搬送波に相当する周波数成分を作り、 イ に加える必要がある。 (3) 局部発振器の発振周波数と送信側で抑圧されたJ3E 波の搬送波の周波数との関係が正しく保たれないと、 ウ が悪く なるため、 エ が用いられる。 (4) エ の調整を容易にするため、 オ を用いる方法がある。読込中
- B-3次の記述は、図に示す構成例を用いたFM(F3E)送信機の占有周波数帯幅の測定法について述べたものである。 内に入れ るべき字句を下の番号から選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 擬似音声発生器から規定のスペクトルの擬似音声信号を送信機に加え、所定の変調を行った周波数変調波を擬似負荷に出 力する。 ア を所定の動作条件とし、規定の占有周波数帯幅 イ の帯域を掃引し、所要の数のサンプル点で測定し た各電力値の ウ から全電力を求める。 (2) 測定する最低の周波数から高い周波数の方向に掃引して得たそれぞれの電力値を順次加算したとき、その電力が全電力の エ 〔%〕になる周波数f1〔Hz〕を求める。 (3) 次に、測定する最高の周波数から低い周波数の方向に掃 引して得たそれぞれの電力値を順次加算したとき、その電 力が全電力の エ 〔%〕になる周波数 f2〔Hz〕を求める と、占有周波数帯幅は、 オ 〔Hz〕となる。測定結果と して占有周波数帯幅は、〔kHz〕の単位で記録する。読込中
- B-4次の記述は、図に示すCM 形電力計の原理について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。 (1) CM 形電力計は、 ア 高周波電力計の一種であり、主同 軸線路の内部導体の近くに副同軸線路の内部導体を配置し、 副同軸線路の両端に熱電対形電流計を接続したものである。 (2) 副同軸線路には、その内部導体と主同軸線路の内部導体と の間の イ によって主同軸線路の電圧に比例する電流が 流れ、また、副同軸線路の内部導体と主同軸線路の内部導体 との間の ウ によって主同軸線路に流れる電流に比例す る電流が流れる。 (3) CM 形電力計を構成する素子などが電気的に一定の条件を満足 するようにしてあれば、熱電対形電流計の指示は、副同軸線路 に流れる電流の エ に比例するので、その指示値から負荷 への入射波電力及び負荷からの オ 電力の測定ができる。読込中
- B-5次の記述は、無線送信機の周波数逓倍や電力増幅に用いることができるC 級増幅器の動作原理等について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。ただし、入力信号（基本波成分）vi〔V〕の角周波数をω〔rad/s〕とする。 (1) 無線送信機に用いることができる ア 周波のC 級増幅器は、負荷に同調回路を用いて効率の良い増幅が可能であ る。 (2) 図1 に示すC 級増幅回路は、図2 に示すように、ベースとエミッタ間のバイアス電圧 イ 〔V〕をB 級増幅器より更 に低く(しゃ断領域に)設定し、vi の半周期よりも短い2θ〔rad〕の期間だけコレクタ電流iC〔A〕が流れるようにしてい るため、出力波形は ウ 。したがって、コレクタ電流には基本波成分の他に エ が含まれているので、負荷回 路にコイルL〔H〕及びコンデンサC〔F〕からなる同調回路(共振回路)を用いて希望する周波数成分を取り出すことがで きる。よって、周波数逓倍に用いることができる。また、vi が一定の場合2θ を オ ほど電力効率は良くなるが、出 力電力は小さくなる。読込中
無線工学B
全25問 ・ 学習記録を読み込み中A問題
- A-1自由空間の固有インピーダンス 𝑍0〔Ω〕を表す式として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、自由空間中の誘電率及び 透磁率をそれぞれ 𝜀0〔F/m〕、𝜇0〔H/m〕とする。読込中
- A-2自由空間内に置かれた微小ダイポールによる静電界と放射電界の大きさが等しくなる距離の値として、最も近いものを下の番 号から選べ。ただし、微小ダイポールによる任意の点P の電界強度 𝐸θ は次式で与えられるものとする。この式で 𝐼〔A〕は放射 電流、𝑙〔m〕は微小ダイポールの長さ、𝜆〔m〕は波長、𝑟〔m〕は微小ダイポールからの距離、𝜃〔rad〕は微小ダイポールの電流 が流れる方向と微小ダイポールの中心から点P を見た方向とがなす角度、𝜔〔rad/s〕は角周波数とする。また、周波数を 10〔MHz〕とする。 Eθ ＝ (j60πIl sinθ/λ)×(1/r－jλ/(2πr²)－λ²/(4π²r³))e^(j(ωt－2πr/λ))〔V/m〕読込中
- A-3次の記述は、図に示す高さが ℎ 〔m〕の1/4 波長接地アンテナの実効高を求める過程について述べたものである。 内に 入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、1/4 波長接地アンテナ上における電流は余弦波状に分布しており、 実効高は、この電流分布の面積と長方形の電流分布ABCD の面積とが等しいとして求められるものとする。 (1) 余弦波状の電流分布に沿って 𝑥 = 0 から 𝑥 = 𝜆4 Τ まで積分して、その面積 𝑆 を求めると、次式のようになる。ただし、 波長を𝜆〔m〕、電流分布の最大振幅を 𝐼0〔A〕とし、アンテナ基部から頂点方向への距離を 𝑥〔m〕とする。 S ＝ ∫(0→λ/4) I0cos A dx ＝ (λI0/(2π)) B ＝ λI0/(2π)〔A・m〕 (2) 長方形の電流分布では、距離 𝑥 によらず電流 𝐼0〔A〕が一様に分布するものと仮定するので、実効高 ℎe〔m〕を ℎ で表すと、 以下のようになる。 he ＝ S/I0 ＝ C 〔m〕読込中
- A-4次の記述は、アンテナの利得について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 基準アンテナの実効面積をAes〔m2〕とすると、実効面積がAe〔m2〕のアンテナの利得は、 A で表される。 (2) 等方性アンテナに対する利得を B 利得という。 (3) 半波長ダイポールアンテナの絶対利得は、約 C 〔dB〕である。読込中
- A-5次の記述は、フリスの伝達公式について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 ただし、図に示すように、送信アンテナに供給される電力を 𝑃t〔W〕、送信及び受信アンテナの絶対利得をそれぞれ 𝐺t (真数) 及び 𝐺r (真数）、送信及び受信アンテナの実効面積をそれぞれAt〔m2〕及びAr〔m2〕、受信アンテナから取り出し得る受信有能 電力を 𝑃r〔W〕、送受信アンテナ間の距離を 𝑑〔m〕、波長を 𝜆〔m〕とする。 (1) 送信アンテナから 𝑑〔m〕の点における電波の電力束密度p は、次式で表される。 p ＝ A 〔W/m2〕 ・・・・・・① (2) 受信アンテナの実効面積Ar は、次式で表される。 Ar ＝ B 〔m2〕 ・・・・・・② (3) 式①及び②より、𝑃r は、次式で表され、この式は、フリスの伝達公式と呼ばれている。 𝑃r ＝ C ×𝑃t𝐺t𝐺r〔W〕読込中
- A-6図に示す同軸ケーブルにおいて、外部導体の内径が6〔mm〕、内部導体の外径が2〔mm〕及び外部導体と内部導体間に挿入さ れている誘電体の比誘電率が2.25 であるとき、特性インピーダンスの値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、 log103 = 0.48 とする。読込中
- A-7次の記述は、同軸ケーブルと導波管との結合方法について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下 の番号から選べ。 (1) 図は、一方が短絡された方形導波管のH 面の中央の位置に同軸ケーブルをコネクタで接続して、同軸ケーブルの内部導体 を導波管に挿入してプローブとし、両給電回路を結合する方法の一例である。これは一般に電界結合と呼ばれており、励振 モードは A モードである。 (2) 同軸ケーブルと導波管との整合をとるには、電波を一方に送り出すために短絡端とプローブの距離d〔m〕を管内波長のほ ぼ B とし、プローブの挿入の長さh〔m〕を調整する。さらに広帯域にわたって整合をとるにはプローブの太さを C するなどの方法がとられる。読込中
- A-8無損失の平行二線式給電線の終端が開放されているとき、終端に最も近い定在波電圧の最小点から終端までの距離 lv 及び終 端に最も近い定在波電流の最小点から終端までの距離 li の値の組合せとして、正しいものを下の番号から選べ。ただし、周波 数は30〔MHz〕とし、lv > 0、li > 0とする。 lv li読込中
- A-9次の記述は、マイクロストリップ線路について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から 選べ。 (1) 接地した導体基板の上に大きな比誘電率を持つ厚さが薄い誘電体基板を密着させ、その上に幅が狭く厚さが極めて薄い A を密着させたものである。導波管及び同軸線路に比べて非常に小形、軽量であり、マイクロ波の伝送線路としても使 用される。 (2) 一種の B 線路であるから、外部雑音が混入するおそれがある。また、誘電体基板の比誘電率を十分 C 選べば、 放射損は非常に小さくなる。読込中
- A-10次の記述は、コーリニアアレーアンテナについて述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。読込中
- A-11次の記述は、図に示すスリーブアンテナ及びブラウンアンテナについて述べたものである。 内に入れるべき字句の正し い組合せを下の番号から選べ。ただし、アンテナは大地に対して垂直に設置されているものとする。 (1) スリーブアンテナの導線とスリーブの長さl1 は、ともに約 A である。 (2) ブラウンアンテナの導線と4 本の各地線の長さl2 は、ともに約 B である。 (3) スリーブアンテナのスリーブ及びブラウンアンテナの地線は同軸ケーブルの外部導体に漏れ電流が流れるのを防止する効 果がある。 (4) 水平面内の指向性は、ともに C である。読込中
- A-12次の記述は、図に示す素子の太さが同じ二線式折返し半波長ダイポールアンテナについて述べたものである。このうち誤って いるものを下の番号から選べ。読込中
- A-13送受信点間の距離が100〔km〕のとき、周波数300〔MHz〕の電波の自由空間基本伝送損(真数)の値として、最も近いものを下 の番号から選べ。読込中
- A-14次の記述は、図に示すディスコーンアンテナについて述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番 号から選べ。 (1) 図に示すように、円すい形の導体の頂点に円盤形の導体を置き、円すい形の導体に同軸ケーブルの外部導体を、円盤形の 導体に内部導体をそれぞれ接続したものであり、給電点は、円すい形の導体の A にある。 (2) 水平面内の指向性は、 B であり、垂直偏波の電波の送受信に用いられる。スリーブアンテナやブラウンアンテナに比 べて C 特性を持つ。読込中
- A-15次の記述は、陸上の移動体通信の電波伝搬特性について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の 番号から選べ。 (1) 基地局から送信された電波は、移動局周辺の建物などにより反射、回折され、定在波を生じ、この定在波中を移動局が移 動すると受信波にフェージングが発生する。一般に、周波数が高いほど、また、移動速度が A ほど変動が速いフェージ ングとなる。 (2) さまざまな方向から反射、回折して移動局に到来する電波の遅延時間に差があるため、広帯域伝送では、一般に帯域内の 各周波数の振幅と位相の変動が一様ではなく、伝送路の周波数特性が劣化し、伝送信号の B が生ずる。到来する電波の 遅延時間を横軸にとり、各到来波の受信レベルを縦軸にプロットしたものは、 C という。読込中
- A-16次の記述は、対流圏伝搬における等価地球半径係数について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを 下の番号から選べ。ただし、大気は標準大気とする。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 大気の屈折率は、高さと共にほぼ直線的に A なるので、地表面にほぼ平行に発射された電波の通路は上方に B に わん曲する。 (2) 大気の屈折率の高さに対する傾きに応じ、地球の半径を等価的に C すると、電波の通路を直線として表すことができ る。地球の半径をa〔m〕、等価的に C した地球の半径をr〔m〕とすれば、r とa の比（r /a）を等価地球半径係数とい い、標準大気では D である。読込中
- A-17図に示す電離層伝搬で、電離層(F 層)の臨界周波数が6〔MHz〕のとき、8〔MHz〕の電波で通信するときの跳躍距離d の値とし て、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、大地は水平な平面であり、電離層は大地に平行であるものとする。また、F 層 の見掛けの高さh は300〔km〕で、F 層の電子密度を一定とし、√7 ＝ 2.65 とする。読込中
- A-18次の記述は、アンテナの特性の測定法について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から 選べ。 (1) アンテナの近傍界測定法は、アンテナの近傍の電磁界の分布を測定し、その測定値から計算により、遠方における A 電 磁界の分布を測定したものと等価であるとして、アンテナの特性を求めるものである。 (2) 一般の測定設備を用いた測定ができない大形の可動アンテナの特性を測定するために、放射する電波の B が既知の電 波星を用いることがある。 (3) 航空機などに用いられるアンテナの特性は、その物体とアンテナを縮小した模型を用いて測定することがあり、そのとき の測定周波数は、アンテナの実際の使用周波数より C 。読込中
- A-19次の記述は、アンテナのインピーダンス測定について述べたものである。 内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番 号から選べ。 (1) 周囲からの反射波の影響を受けない場所で測定することが必要であり、電波暗室を用いる方法が良いとされている。屋外 で測定するときは、特にアンテナの A 方向に反射物体がないようにする。 (2) 被測定アンテナの使用周波数に応じてネットワークアナライザ、 B などが用いられる。 (3) 直接測定できない場合は、反射係数の絶対値|𝛤|又は電圧定在波比(VSWR)を測定し、計算によって求める。このとき給電 線の特性インピーダンスをZ0〔Ω〕とすれば、|𝛤|とアンテナのインピーダンスZ〔Ω〕は、次式の関係にある。 |𝛤| ＝ C読込中
- A-20図は、使用する電波の波長λ〔m〕に比べて大きなアンテナ直径D1〔m〕、D2〔m〕を持つ2 つの開口面アンテナの利得や指向 性を測定する場合の最小測定距離R〔m〕を求めるための幾何学的な関係を示したものである。D1 ＝ 0.7〔m〕、 D2 ＝ 0.3〔m〕及び測定周波数が30〔GHz〕のときのR の値として、最も近いものを下の番号から選べ。ただし、R1 は両アン テナ間の最大通路長、通路差ΔR は、ΔR ＝ R1－R ≒ (D1＋D2)2/(8R)〔m〕とし、ΔR がλ/16〔m〕以下のとき適切な測定が できるものとする。読込中
B問題
- B-1次の記述は、図に示す2 結合孔方向性結合器等について述べたものである。 内に入れるべき字句を下の番号から選べ。 (1) 2 本の導波管を平行にして密着させ、その密着面に管内波長の ア の間隔で2 個の結合孔a 及びb を開けたものであ る。導波管の一方が主伝送路で、他方が副伝送路として働き、主伝送路に沿って一方向に進行する電磁波の一部を取り出し、 それを副伝送路に移して特定の方向に進行させるものである。 (2) 各伝送路が無反射終端されている場合、端子①から入力された電磁波は、その一部がa 及びb を通ってそれぞれ端子③及び ④へ等分される。このとき④へ向かう電磁波は、a を通る伝送距離とb を通る伝送距離が等しいので、同位相で加わり合う。 また、③へ向かう電磁波は、a を通る伝送距離とb を通る伝送距離との間に1/2 波長の経路差があるので、 イ 〔rad〕の位 相差があり、互いに ウ 。 (3) この方向性結合器は、原理的に周波数特性が エ であるので、多数の結合孔を設けることにより周波数特性を改善する ことが可能である。このときの各結合孔の面積は、結合孔の オ によって決まる。読込中
- B-2次の記述は、絶対利得 𝐺 (真数)のアンテナの放射電界強度の計算式を求める過程について述べたものである。 内に入 れるべき字句を下の番号から選べ。ただし、アンテナ及び給電回路の損失はないものとする。 (1) 等方性アンテナの放射電力を 𝑃0〔W〕とすれば、アンテナから半径 𝑑〔m〕の距離にある球面を通過して出て行く電波の電 力束密度w は、次式で表される。 w ＝ ア 〔W/m2〕 ・・・・① 一方、電界強度が 𝐸0〔V/m〕、磁界強度が 𝐻0〔A/m〕の点の電波の電力束密度をp とおくと、p は 𝐸0と 𝐻0を用いて次式で 表される。 p ＝ イ 〔W/m2〕 ・・・・② 式②を、𝐸0〔V/m〕だけで表すと、次式となる。 p ＝ ウ 〔W/m2〕 ・・・・③ w ＝ p のとき、式①及び③より、𝐸0 は次式で表される。 𝐸0 ＝ エ 〔V/m〕 (2) 絶対利得 𝐺 (真数)のアンテナの放射電力を 𝑃〔W〕とすれば、このアンテナの最大放射方向の距離 𝑑〔m〕における放射電 界強度 𝐸 は、次式で表される。 𝐸 ＝ オ 〔V/m〕読込中
- B-3次の記述は、各種アンテナの特徴などについて述べたものである。このうち正しいものを1、誤っているものを2 として解答 せよ。 ア ホイップアンテナの指向性は、水平面、垂直面とも全方向性である。 イ スリーブアンテナの利得は、半波長ダイポールアンテナとほぼ同じである。 ウ 逆L 形アンテナやT 形アンテナの頂部負荷は、大地との間の静電容量を高め、実効高をあまり減少させないで、アンテナ の実際の高さを低くする効果がある。 エ ホーンアンテナは、開口面の大きさを一定にしたまま、ホーンの長さを短くすると利得は大きくなる。 オ カセグレンアンテナの副反射鏡は、回転双曲面である。読込中
- B-4次の記述は、超短波(VHF)帯及び極超短波(UHF)帯の電波の見通し外伝搬について述べたものである。 内に入れるべき字 句を下の番号から選べ。なお、同じ記号の 内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 電波は、障害物があると ア によりその裏側にも回り込んで伝搬する。そのために球面大地上の見通し外伝搬におい て、伝搬路の途中に イ がある場合、それがない場合に比べて ア により受信電界強度が上がることがある。 (2) 大気は乱流により絶えず変動しているため、 ウ が周囲とは違った領域が生じている。この領域で電波が散乱され、見 通し外にも伝搬する。この現象を利用する対流圏散乱通信において受信される電波は、多くの散乱体によって散乱されて到 来した振幅及び エ が異なる多くの波の合成波であるので、 オ フェージングを生ずる。読込中
- B-5次の記述は、電波暗室について述べたものである。このうち正しいものを1、誤っているものを2 として解答せよ。 ア 電波暗室内の壁面や天井及び床に電波吸収体を張り付けて自由空間とほぼ同等の空間を実現したもので、アンテナの指向性 の測定などを能率的に行うことができる。 イ 電波暗室には、電磁的なシールドは施されていない。 ウ 電波吸収体は、使用周波数に適した材質、形状のものを用いる。 エ 電波暗室内で、測定するアンテナを設置する場所をフレネルゾーンといい、そこへ到来する不要反射電力が決められた値以 下になるように設計されている。 オ 電波暗室の性能は壁面や天井及び床などからの反射電力の大小で評価され、評価法にはアンテナパターン比較法や空間定在 波法などがある。読込中